技術革新への対応遅れ
FY2016に初出。6回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
モバイルファクトリーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。95社中34社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに19社。
- FY2025悪化有価証券報告書
「その一方で、検証が不十分なままの拙速な利活用は、法規制違反や倫理上の問題、あるいは技術の過信による誤った経営判断を引き起こす要因となり得ます。」
AIを含む技術革新への対応リスクについて、対応遅れによる機会損失だけでなく、検証不足による法規制・倫理・経営判断上のリスクを具体化した。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社グループの事業領域であるモバイルゲーム事業及びコンテンツ事業、並びにAIに関連したサービスは技術革新のスピードが非常に速く、新たなサービスやコンテンツが日々生み出されております。」
技術革新への対応リスクの対象が、従来のブロックチェーン事業を含む記載から、モバイルゲーム・コンテンツ事業及びAI関連サービスへ組み替えられた。 - FY2022対象事業をブロックチェーン事業まで拡張有価証券報告書
「当社グループの事業領域であるモバイルゲーム事業及びコンテンツ事業、並びにブロックチェーン事業に関連する市場は、技術革新のスピードが非常に速く、新たなサービスやコンテンツが日々生み出されております。」
技術革新への対応リスクの対象として、従来のモバイルゲーム・コンテンツ事業に加えてブロックチェーン事業を明示した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループにおいては、エンジニアの採用・育成等を通じて新たな技術の習得に注力しておりますが、新技術への対応の遅れや設備投資等のコスト増加により、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
エンジニアの採用・育成による技術習得を進める一方、新技術への対応遅れや設備投資コスト増加のリスクを継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループにおいては、エンジニアの採用・育成等を通じて新たな技術の習得に注力しておりますが、当社グループの技術対応への遅れや設備投資などのコストの増加により、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
エンジニアの採用・育成による技術習得を進める一方、技術対応の遅れや設備投資コスト増加のリスクを継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループにおいては、エンジニアの採用・育成等を通じて新たな技術の習得に注力しておりますが、当社グループの技術対応への遅れや設備投資などのコストの増加により、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
技術習得に取り組む一方、技術対応の遅れや設備投資コストの増加をリスクとしている。