データセクション（3905）・リスク顕在化
自社利用ソフトウェアの収益性低下と減損
FY2017に初出。3回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017。直近の記載はFY2021。
3記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
ソフトウェア投資・開発資産の回収可能性低下による減損リスク105社が書いているテーマ・逆風109社・追い風0社
データセクションがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より7年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。45社中19社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに33社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている105社のうち14社を表示しています。上の文は105社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2021顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、自社利用ソフトウエアの一部サービス及び事業用資産について、事業の選択と集中により注力する分野を見直したことにより、収益性が低下し投資額の回収が見込めなくなったことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額14,291千円を減損損失として特別損失に計上しております。」
自社利用ソフトウエア等の収益性低下と投資回収見込みの消失がFY2021にも発生し、14,291千円の減損損失を計上した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「自社利用ソフトウエアの一部サービス及び事業用資産について、事業の選択と集中により注力する分野を見直したことにより、収益性が低下し投資額の回収が見込めなくなったことから、…15,315千円を減損損失として特別損失に計上しております。」
事業選択と集中の見直しにより、ソフトウエア14,501千円、工具器具及び備品813千円、合計15,315千円の減損損失を計上した。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、自社利用ソフトウエアの一部サービスについて、収益性が低下し投資額の回収が見込めなくなったことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（20,916千円）として特別損失に計上しております。」
一部サービスの収益性低下と投資回収見込みの消失が実際に発生し、20,916千円の減損損失を計上した。