機密情報・顧客情報の流出
FY2020に初出。4回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。73社中13社が悪化側に。
- FY2024再掲有価証券報告書
「外部への情報流出を防止するためのセキュリティシステム強化、定期的な社内教育の実施等の対策をおこなっておりますが、コンピュータウイルス感染やサイバー攻撃等により情報が流出した場合、当社グループの社会的信用の失墜による企業価値の低下、情報流出により被害を受けた顧客等への補償により、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
機密情報・顧客情報の流出、ウイルス感染、サイバー攻撃のリスクと、セキュリティ強化・社内教育による対応を継続した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「外部への情報流出を防止するためのセキュリティシステム強化、定期的な社内教育の実施等の対策をおこなっておりますが、コンピュータウイルス感染やサイバー攻撃等により情報が流出した場合、当社グループの社会的信用の失墜による企業価値の低下、情報流出により被害を受けた顧客等への補償により、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
機密情報・顧客情報の流出、コンピュータウイルス感染、サイバー攻撃のリスクと、セキュリティシステム強化・社内教育による対応を継続した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当社グループは、技術情報などの機密情報や顧客などに関する情報を保有しております。外部への情報流出を防止するためのセキュリティシステム強化、定期的な社内教育の実施などの対策をおこなっておりますが、コンピュータウイルス感染やサイバー攻撃などにより情報が流出した場合、当社グループの社会的信用の失墜による企業価値の低下、情報流出により被害を受けた顧客などへの補償等により、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
従来の情報流出リスクに加え、コンピュータウイルス感染やサイバー攻撃を明示し、リスク要因の範囲を広げた。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループは、技術情報などの機密情報や顧客などに関する情報を保有しております。外部への情報流出を防止するためのセキュリティシステム強化、定期的な社内教育の実施などの対策をおこなっておりますが、情報が流出した場合、当社グループの社会的信用の失墜による企業価値の低下、情報流出により被害を受けた顧客などへの補償等により、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
技術情報・顧客情報の流出による信用・企業価値低下や補償負担を新たなリスクとして記載した。