新製品開発・現場力向上・効率生産によるコスト削減
FY2016に初出。35回の記載のうち32回が「再掲」。直近の記載は2026-10-29。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに48社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループの研究開発費は205百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当中間連結会計期間の研究開発費を205百万円とした。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループの研究開発費は289百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当中間連結会計期間の研究開発費を289百万円とした。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループは、ユーザーの技術動向に対応し、各ユーザーとの情報交換・技術交流を密接におこなっており、ニーズに適合した製品の改良・新製品の開発に取り組み、さらに今後の技術発展動向とニーズを先取りしていく技術開発を重視し、研究開発活動をすすめております。」
顧客との技術交流、製品改良、新製品開発および先行的な技術開発を継続した。当連結会計年度の研究開発費は488,342千円であった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は395百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を395百万円とした。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は271百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を271百万円とした。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は146百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費を146百万円とした。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、ユーザーの技術動向に対応し、各ユーザーとの情報交換・技術交流を密接におこなっており、ニーズに適合した製品の改良・新製品の開発に取り組み、さらに今後の技術発展動向とニーズを先取りしていく技術開発を重視し、研究開発活動をすすめております。」
顧客との情報交換・技術交流、製品改良、新製品開発、原料・新素材研究を継続した。当連結会計年度の研究開発費は418,275千円であった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は302百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を302百万円とした。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は207百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を207百万円とした。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また、アルミ電解コンデンサ用セパレータおよび機能材ともに、生産性改善によるコスト低減およびSCMの観点から本社・本社工場、安芸工場敷地の有効活用などによるサプライチェーンの最適化、ならびに原料の安定調達に努めてまいります。」
生産性改善によるコスト低減、設備・敷地の有効活用、サプライチェーン最適化、原料安定調達を継続方針として示した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は314百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を314百万円とした。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は210百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を210百万円とした。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は101百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費を101百万円とした。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、需要拡大が進む電池用セパレータは、当社の独自技術にもとづく電気二重層キャパシタおよびリチウムイオン電池用セパレータなどの新製品開発のスピードアップに加えて、現場力のさらなる向上を目指した効率的な生産とコスト削減に引き続き取り組み、企業価値の向上をはかってまいります。」
新製品開発の加速、現場力向上、効率的な生産、コスト削減を引き続き進める方針を再確認した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は283百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を283百万円とした。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は201百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を201百万円とした。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は86百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費を86百万円とした。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また、需要拡大が進む電池用セパレータは、当社の独自技術にもとづく電気二重層キャパシタおよびリチウムイオン電池用セパレータなどの新製品開発のスピードアップに加えて、現場力のさらなる向上を目指した効率的な生産とコスト削減に引き続き取り組み、企業価値の向上をはかってまいります。」
新製品開発の加速、現場力向上、効率生産、コスト削減を継続する方針を再確認した。研究開発費は446,470千円であった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は358百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を358百万円とした。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は243百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を243百万円とした。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は111百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費を111百万円とした。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は285百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を285百万円とした。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は204百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を204百万円とした。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は104百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費を104百万円とした。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社の独自技術にもとづく電気二重層キャパシタおよびリチウムイオン電池用セパレータなど新製品開発のスピードアップに加えて、当社の強みである現場力のさらなる向上を目指し、効率的な生産とコスト削減に引き続き取り組んでまいります。」
新製品開発の加速、現場力向上、効率生産、コスト削減を継続する方針を再掲した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は338百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を338百万円とした。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は224百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を224百万円とした。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は116百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費を116百万円とした。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社の独自技術にもとづく電気二重層キャパシタおよびリチウムイオン電池用セパレータなど新製品開発のスピードアップに加えて、当社の強みである現場力のさらなる向上を目指し、効率的な生産とコスト削減に引き続き取り組んでまいります。」
新製品開発の加速、現場力向上、効率生産、コスト削減を継続方針として示し、当期の研究開発費は468,184千円であった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は344百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を344百万円とした。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は225百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を225百万円とした。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は114百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明記し、四半期の研究開発費を114百万円とした。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社の独自技術にもとづく電気二重層キャパシタおよびリチウムイオン電池用セパレータなど新製品開発のスピードアップ、および当社の強みである現場力のさらなる向上を目指し、効率的な生産とコスト削減に引き続き取り組んでまいります。」
新製品開発の加速、現場力向上、効率生産、コスト削減を一体の施策として掲げた。