主要原材料・燃料価格の急変
FY2017に初出。18回の記載のうち12回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-11-10。
巴川コーポレーションがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。168社中128社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに53社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「人件費の増加や各種原材料の価格上昇に対しても、引き続き価格転嫁を進めた結果、営業利益は1,618百万円となり」
原材料価格上昇が当期のコスト増要因として実際に発生し、価格転嫁で対応した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「利益面では、原材料価格上昇によるコスト増加はあったものの、コスト上昇分の製品価格への反映に加え、機能性不織布ユニットの増収などにより、前年同中間期比で増益となりました。」
原材料価格上昇が機能性シート事業のコスト増として実際に発生している。価格転嫁と機能性不織布の増収により影響を一部吸収したと説明している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当初より半導体製造装置向け新製品の立ち上げに伴う費用の先行負担や、処遇改善に伴う人件費の増加、エネルギー・資材価格上昇などによりコストが増大すると想定していました。」
エネルギー・資材価格上昇がコスト増として実際に発生し、価格転嫁やコストダウンで一部対応した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度は、半導体製造装置向け新製品立上費用の先行負担、処遇改善に伴う人件費増、エネルギー・資材価格上昇などのコストアップを、価格転嫁するとともに」
エネルギー・資材価格の上昇が実際にコストアップとして発生し、価格転嫁によって一部対応している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面では、半導体関連事業の減収影響は主力設備を共有するディスプレイ関連事業の受注増で吸収し、これに前連結会計年度からの価格転嫁活動の浸透や円安によるプラス効果が加わったものの、トナー事業における減収や原燃料調達価格上昇の悪影響に、新製品立ち上げに係る先行費用の支出増も加わり」
原燃料調達価格の上昇がトナー事業等のコスト増加・減益要因として実際に表れている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「また、原料価格の値上がりに加え、当社工場における発電および蒸気製造用LNGや購入電力料の上昇は12月まで継続しました。これら減益要因に対して、販売価格の上乗せを徹底しました。」
原料価格、LNG、購入電力料の上昇が実際に継続し、利益への減益要因となった。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「利益面では、原燃料価格の高騰が継続したものの、価格転嫁と円安の追い風により、営業利益は1,205百万円と前年同期比153百万円の増益」
原燃料価格の高騰が継続し、トナー・機能紙事業などの費用面に影響している。一方、価格転嫁等により全体利益は前年同期を上回った。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「ウクライナ情勢と円安に起因する原燃料価格高騰の影響を受けたものの」
ウクライナ情勢と円安を背景とする原燃料価格の高騰が実際に発生し、利益へのコストアップ要因となった。ただし、価格転嫁や構造改革効果等により吸収したと説明している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また、中国における一般紙の消費が増える中で、同地域の製造にパルプ価格が左右されるなど、パルプ購入を外部に依存する当社としては、対処すべき課題として認識しております。」
パルプ等の主要原材料を外部購入に依存することと、価格変動が事業課題となる構造を引き続き認識している。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「原材料費の高騰に落ち着きが見られたことなどから利益率の改善が進みました。」
前期から問題となっていた原材料費高騰について、当第2四半期には落ち着きが見られ、機能紙事業の利益率改善につながった。 - FY2019悪化有価証券報告書
「パルプ価格の大幅な高騰により収益性が著しく低下した当社の機能紙事業の資産グループにつき、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失811百万円を特別損失に計上しました。」
パルプ価格高騰が機能紙事業の利益減少にとどまらず、収益性低下と811百万円の減損損失に波及した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「減収影響に加えて、設備・人材育成などへの投資や、更に上期から続くパルプ等の原料費・燃料費等の上昇による経費増が第３四半期にも影響し」
パルプ等の原料費・燃料費の上昇が上期から継続し、第3四半期にも経費増および営業利益減少の要因として実際に表れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「減収の影響以上にパルプをはじめとした原材料等の高騰や設備・人材育成投資等の前向きな経費の増加もあり、営業利益は前年同期に比べ366百万円減益の305百万円（対前年同期比54.6％減）となりました。」
パルプをはじめとする原材料等の高騰が実際に発生し、営業利益の減益要因として表れた。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「パルプを始めとする原材料費の高騰や為替レートが前年同期比で円高に推移したことなどもあり、営業利益は260百万円となり、前年同期に比べ64百万円の減益となりました。」
主要原材料であるパルプ等の原材料費高騰が実際に発生し、営業利益の減益要因として表れた。 - FY2017初出有価証券報告書
「在庫水準や需給バランスの崩れにより価格が急激に変動した場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
プラスチックフィルム等の石化製品やLNGを含む主要原材料・燃料価格の急変を業績リスクとしている。