プラスチック材料加工事業と製紙・塗工紙関連事業の二本柱
FY2017-Q1に初出。31回の記載のうち26回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社及び当社の関係会社（当社、連結子会社14社、非連結子会社３社、持分法適用関連会社１社及び持分法非適用関連会社１社（2026年３月31日現在）により構成）においては、トナー事業、半導体・ディスプレイ関連事業、機能性シート事業、セキュリティメディア事業、新規開発事業を主要な事業分野としております。」
5つの事業分野を主要な事業構造として継続している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更はなく、従来の5区分を中心とする事業構造が維持されている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更はなく、従来の5区分を中心とする事業構造が維持されている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社及び当社の関係会社（当社、連結子会社14社、非連結子会社３社、持分法適用関連会社１社及び持分法非適用関連会社１社（2024年３月31日現在）により構成）においては、トナー事業、半導体・ディスプレイ関連事業、機能性シート事業、セキュリティメディア事業、新規開発事業を主要な事業分野としております。」
5つの報告セグメントを主要事業分野とする構造を通期で確認している。セグメント名称変更の理由として、将来ビジョンと事業展開を分かりやすく伝えることも説明している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。なお、第１四半期連結会計期間より報告セグメントの名称について、従来の「電子材料事業」セグメントから「半導体・ディスプレイ関連事業」セグメントに、また、従来の「機能紙事業」セグメントから「機能性シート事業」セグメントに変更しております。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更はなく、第1四半期から実施した報告セグメント名称の変更が継続している。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「なお、当社は、当社グループの将来ビジョンと事業展開を分かりやすくお伝えするため、当第１四半期連結会計期間より報告セグメントの一部について、以下のとおり名称を変更しております。従来の「電子材料事業」セグメントは、「半導体・ディスプレイ関連事業」セグメントに名称変更いたしました。また、従来の「機能紙事業」セグメントは、「機能性シート事業」セグメントに名称変更いたしました。」
前期に予告していた報告セグメント名称の変更を当第1四半期から実施した。報告セグメントの区分方法自体に変更はない。 - FY2023再定義有価証券報告書
「なお、当社グループは、翌連結会計年度（2024年３月期）より報告セグメントの名称について、「電子材料事業」を「半導体・ディスプレイ関連事業」に、また「機能紙事業」を「機能性シート事業」に変更することといたしました。」
5区分の事業構造は維持しつつ、翌連結会計年度から電子材料事業と機能紙事業の名称を、それぞれ半導体・ディスプレイ関連事業、機能性シート事業へ変更する。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更がなく、5区分を中心とする事業構造が維持されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更はなく、従来の5区分を中心とする事業構造が維持されている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更はなく、従来の事業構造が維持されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
従来の5区分を中心とする事業構造が維持されている。日本カード株式会社の連結除外についても継続して開示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動について、「セキュリティメディア事業」セグメントにおいて、連結子会社であった日本カード株式会社は、当社及び当社の連結子会社が保有する同社の全株式を売却したことに伴い、第１四半期連結会計期間より連結の範囲から除外しております。」
日本カードの連結除外後も、事業内容そのものに重要な変更はないと説明している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
5区分を中心とする事業内容は維持されている。一方、日本カード株式会社は全株式売却により連結範囲から除外された。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。なお、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更はなく、組織変更後の5区分を中心とする事業構造が維持されている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更はなく、従来の事業構造が維持されている。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、新製品創出の加速及び製販一体化に基づく収益管理力強化と業務生産性の改善を目的とした2020年４月１日付の組織変更に伴い、報告セグメントを従来の「プラスチック材料加工事業」、「製紙・塗工紙関連事業」及び「セキュリティメディア事業」の３区分から、「トナー事業」、「電子材料事業」、「機能紙事業」、「セキュリティメディア事業」及び「新規開発事業」の５区分に変更しております。」
従来の3区分から、トナー、電子材料、機能紙、セキュリティメディア、新規開発の5区分へ報告セグメントを再編した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社及び当社の関係会社（当社、連結子会社15社、非連結子会社５社、持分法適用関連会社１社及び持分法非適用関連会社２社（2020年３月31日現在）により構成）においては、プラスチック材料加工事業、製紙・塗工紙関連事業及びセキュリティメディア事業を主要な事業分野としております。」
昌栄印刷及び日本カードの子会社化に伴い、従来の二本柱にセキュリティメディア事業が加わり、主要事業が三分野へ拡張された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。なお、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更はなく、従来の二本柱を中心とする事業構造が維持されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
従来のプラスチック材料加工事業と製紙・塗工紙関連事業を中心とする事業構造が維持されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更はなく、従来の二本柱を中心とする事業構造が維持されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社及び当社の関係会社（当社、連結子会社13社、非連結子会社２社及び関連会社６社（2019年３月31日現在）により構成）においては、プラスチック材料加工事業及び製紙・塗工紙関連事業を主要な事業分野としております。」
通期でも、プラスチック材料加工事業と製紙・塗工紙関連事業を主要な二本柱としている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
事業内容に重要な変更はなく、従来のプラスチック材料加工事業と製紙・塗工紙関連事業を中心とする事業構造が維持されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
従来のプラスチック材料加工事業と製紙・塗工紙関連事業を中心とする事業構造が維持されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
従来のプラスチック材料加工事業と製紙・塗工紙関連事業を中心とする事業構造が維持されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更はなく、従来の二本柱を中心とする事業構造が維持されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更はなく、従来の二本柱を中心とする事業構造が維持されている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更はなく、従来の事業構造が維持されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社及び当社の関係会社（当社、連結子会社12社、非連結子会社２社及び関連会社７社（平成29年３月31日現在）により構成）においては、プラスチック材料加工事業及び製紙・塗工紙関連事業を主要な事業分野としております。」
通期報告でも、プラスチック材料加工事業と製紙・塗工紙関連事業を主要な二本柱としている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更はなく、プラスチック材料加工事業と製紙・塗工紙関連事業を中心とする従来の事業構造が維持されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更はなく、従来の二本柱の事業構造が維持されている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「① プラスチック材料加工事業 ② 製紙・塗工紙関連事業」
報告セグメントとして、プラスチック材料加工事業と製紙・塗工紙関連事業を明示している。