技術革新・新サービス普及による既存サービス陳腐化リスク
FY2018に初出。9回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
アイルがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。95社中34社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに19社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「しかしながら、AI技術をはじめとした想定以上の革新により新技術及び新サービスが普及した場合には、当社グループが提供するソフトウェア、サービス等が陳腐化し、当社グループの業績及び事業展開に影響を及ぼす可能性があります。」
技術革新による既存サービス陳腐化リスクについて、AI技術を明示的な要因として継続している。 - 2026-09-07再掲決算
「しかしながら、AI技術をはじめとした想定以上の革新により新技術及び新サービスが普及した場合には、当社グループが提供するソフトウェア、サービス等が陳腐化し」
AI技術を含む技術革新・新サービス普及による既存サービス陳腐化リスクを継続して記載している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「しかしながら、AI技術をはじめとした想定以上の革新により新技術及び新サービスが普及した場合には、当社グループが提供するソフトウェア、サービス等が陳腐化し、当社グループの業績及び事業展開に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の技術革新・新サービス普及による陳腐化リスクに、AI技術を明示的に追加している。 - FY2025-H1マイクロサービスアーキテクチャーへの転換を継続有価証券報告書
「加えて、前連結会計年度に実施しましたクラウドサービス開発に関する一部ソフトウェアの除却を踏まえ、日々変化する利用者ニーズや環境変化に応じてシステム改善を機動的に行うために、マイクロサービスアーキテクチャーと呼ばれる技術構成への転換を継続して進めております。」
前連結会計年度に一部ソフトウェアの除却を実施したことを踏まえ、技術・環境変化による機能陳腐化への対応として、マイクロサービスアーキテクチャーへの転換を継続している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「また、当連結会計年度において、クラウドサービス開発に関する一部ソフトウェアの除却処理を実施したことにより、固定資産除却損230,157千円を特別損失として計上しております。これは、ECモールや物流業者の統廃合を含めた、EC市場及び関連技術の急速な拡大、進化に伴う機能陳腐化への対応を背景としております。」
技術革新や市場変化による機能陳腐化リスクについて、クラウドサービス開発の一部ソフトウェア除却と固定資産除却損230,157千円として実際に発生した事実を記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「しかしながら、想定以上の技術革新により新技術及び新サービスが普及した場合には、当社グループが提供するソフトウェア、サービス等が陳腐化し、当社グループの業績及び事業展開に影響を及ぼす可能性があります。また、当社グループの競合先との競争激化による製品価格の引下げや競合他社製品の性能強化が進んだ場合、同様に当社グループの業績及び事業展開に影響を及ぼす可能性があります。」
技術革新・新サービス普及による陳腐化と、競争激化、価格引下げ、競合製品の性能強化によるリスクを継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「しかしながら、想定以上の技術革新により新技術及び新サービスが普及した場合には、当社グループが提供するソフトウェア、サービス等が陳腐化し、当社グループの業績及び事業展開に影響を及ぼす可能性があります。また、当社グループの競合先との競争激化による製品価格の引下げや競合他社製品の性能強化が進んだ場合、同様に当社グループの業績及び事業展開に影響を及ぼす可能性があります。」
技術革新・新サービス普及による陳腐化リスクと、競合激化、価格引下げ、競合他社製品の性能強化によるリスクを継続している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「しかしながら、想定以上の技術革新により新技術及び新サービスが普及した場合には、当社グループが提供するソフトウェア、サービス等が陳腐化し、当社グループの業績及び事業展開に影響を及ぼす可能性があります。また、当社グループの競合先との競争激化による製品価格の引下げや競合他社製品の性能強化が進んだ場合、同様に当社グループの業績及び事業展開に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の技術革新・新サービス普及による陳腐化リスクに加え、競合激化、製品価格引下げ、競合他社製品の性能強化を含むリスクへ表現が広がっている。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループが属する情報サービス業界においては、技術革新のスピードが速く、その急激な変化に対応するために、開発部門では既存製品の改良及び研究開発に取り組んでおります。しかしながら、想定以上の技術革新により新技術及び新サービスが普及した場合には、当社グループが提供するソフトウェア、サービス等が陳腐化し、当社グループの業績及び事業展開に影響を及ぼす可能性があります。」
技術革新や新サービスの普及によって既存のソフトウェア・サービスが陳腐化する可能性を、独立した事業リスクとして初めて記載している。