読む価値
45定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
15.5
営業利益の前年同期比（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年8月1日〜2026年7月31日連結日本基準売上高20,889百万円前年比 +8.3%
営業利益5,565百万円前年比 +15.5%
経常利益5,607百万円前年比 +17.6%
純利益（親会社株主帰属）4,175百万円前年比 +19.7%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益167.01円
売上高営業利益率26.6
期末の財政状態
総資産17,961百万円
うち純資産 13,863 百万円自己資本比率 77.2%前期末比 +5.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+3,455
投資-3,509
財務-1,638
純増減-1,692
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高5,710百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高22,800百万円（前年比 +9.1%）
営業利益5,000百万円（前年比 -10.2%）
経常利益5,040百万円（前年比 -10.1%）
純利益3,546百万円（前年比 -15.1%）
業績予想の修正非開示 → 営業利益 5,000百万円
年間配当予想67円 → 70円（+4.5%）
配当性向40.1
株主還元方針配当性向は40％を目安に50％を目標
業績の増減要因
継続的な大型案件の受注、開発工程の安定進捗、仕入品値上げに伴う顧客提供価格の改定、ストック売上高の積上げ、主力製品の機能強化、パートナー企業との連携、顧客獲得。営業利益にはパッケージ機能の拡充と製販一体による見積精度向上が寄与した一方、人件費上昇や一部仕入品の値上げが影響した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
特別損益の内訳固定資産売却益 44千円、固定資産除却損 166千円
減価償却費497,506千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数25,042,528
期末自己株式数42,774
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年8月1日〜2026年7月31日 |
| 売上高 | 20,889百万円（前年比 +8.3%） |
| 営業利益 | 5,565百万円（前年比 +15.5%） |
| 経常利益 | 5,607百万円（前年比 +17.6%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 4,175百万円（前年比 +19.7%） |
| １株当たり当期純利益 | 167.01円 |
| 売上高営業利益率 | 26.6 |
| 自己資本比率 | 当期末 77.2 / 前期末 71.6 |
| 総資産 | 17,961百万円 |
| 純資産 | 13,863百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 3,455百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -3,509百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,638百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 5,710百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 22,800百万円（前年比 +9.1%） / 営業利益 5,000百万円（前年比 -10.2%） / 経常利益 5,040百万円（前年比 -10.1%） / 純利益 3,546百万円（前年比 -15.1%） |
| 業績予想の修正 | 非開示 → 営業利益 5,000百万円 |
| 年間配当予想 | 67円 → 70円（+4.5%） |
| 配当性向 | 40.1 |
| 株主還元方針 | 配当性向は40％を目安に50％を目標 |
| 減価償却費 | 497,506千円 |
| 特別損益の内訳 | 固定資産売却益 44千円、固定資産除却損 166千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 25,042,528 |
| 期末自己株式数 | 42,774 |
| 業績の増減要因 | 継続的な大型案件の受注、開発工程の安定進捗、仕入品値上げに伴う顧客提供価格の改定、ストック売上高の積上げ、主力製品の機能強化、パートナー企業との連携、顧客獲得。営業利益にはパッケージ機能の拡充と製販一体による見積精度向上が寄与した一方、人件費上昇や一部仕入品の値上げが影響した。 |
この書類が述べていない項目（5件）
セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は、継続的な大型案件の受注、開発工程の安定進捗、顧客提供価格の改定、ストック売上高の積上げ、製品機能強化、パートナー企業との連携などにより増加した。営業利益は、パッケージ機能の拡充や製販一体による見積精度向上が寄与した一方、人件費や一部仕入品の値上げの影響を受けた。次期は一時的に投資費用が先行するため、営業利益目標を下方に修正している。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。