専門技術者の確保・定着・育成不足リスク
FY2018に初出。8回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
データ・アプリケーションがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。108社中34社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに29社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「IT人材の需給逼迫が続く現在の労働市場において、計画通りの人材を確保できない場合、人材の流出等があった場合や、想定通りの人材育成ができなかった場合には、当社グループの経営成績及び財政状態等に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の専門人材確保・育成リスクについて、IT人材の需給逼迫を現在の労働市場の状況として明示した。 - 2026-03-18顕在化決算説明資料
「一方で、人材不足により、案件によっては十分なリソースを確保できない場面も生じています。」
専門人材不足について、案件によって十分なリソースを確保できない場面が実際に生じていると記載した。 - FY2026-H1IT人材不足を業界課題として明示有価証券報告書
「一方で、IT人材の不足やセキュリティ対応、既存システムとの統合などの課題も顕在化しており、外部ソリューションへの依存が高まる傾向にあります。」
専門技術者の確保・育成に関連して、IT人材不足が業界課題として顕在化していると記載した。 - FY2023対処有価証券報告書
「当社グループは、本リスクに対して、学習機会の増強や、より積極的な求人活動を実施することで対応してまいります。」
専門人材の確保・育成不足リスクは引き続き認識しているが、学習機会の増強と求人活動の積極化を対応策として明示した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、2021年３月31日現在で従業員数123名の小規模な組織であり、社内管理体制もこの規模に応じたものとなっております。」
従業員数は増加したものの、引き続き小規模組織に伴う代替要員確保や事務引継ぎの遅滞リスクを開示し、人員増強や管理体制の充実で対応するとしている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、2020年３月31日現在で従業員数109名の小規模な組織であり、社内管理体制もこの規模に応じたものとなっております。」
専門人材の確保・育成不足や人材流出が業績・財政状態に影響する可能性を継続して開示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「しかしながら、計画通りの人材を確保できない場合、人材の流出等があった場合や、想定通りの人材育成ができなかった場合には、当社グループの経営成績及び財政状態等に影響を及ぼす可能性があります。」
専門技術者の確保・定着・育成不足が業績・財政状態に影響する可能性を継続して開示している。 - FY2018初出有価証券報告書
「しかしながら、計画通りの人材を確保できない場合、人材の流出等があった場合や、想定通りの人材育成ができなかった場合には、当社グループの経営成績及び財政状態等に影響を及ぼす可能性があります。」
計画通りの人材確保ができない場合、人材流出や育成不足が生じた場合の経営成績・財政状態への影響可能性をリスクとして開示している。