ソフトウェア資産の収益性低下・減損リスク
FY2016に初出。10回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
ネクストジェンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。48社中21社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに33社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
ソフトウェア資産の収益性低下・減損リスクについて、重要な変更がないことを再確認している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「当社グループが所有する事業用資産について、当連結会計年度において自社利用ソフトウェアの開発中止を決定したことに伴い、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失32,484千円として特別損失に計上しております。」
自社利用ソフトウェアの開発中止に伴い、32,484千円の減損損失を計上し、ソフトウェア資産の収益性・投資回収リスクが実際に発生した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「今後、事業環境の変化により保有するソフトウェアの収益性が著しく低下し投資額を回収できなくなった場合には、減損損失が発生し当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
ソフトウェア資産が増加する中でも、収益性低下・投資回収不能による減損リスクを継続して開示している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「しかしながら今後、事業環境の変化により保有するソフトウェアの収益性が著しく低下し投資額を回収できなくなった場合には、減損損失が発生し当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
ソフトウェア資産の収益性低下・投資回収不能による減損可能性を引き続き開示している。当連結会計年度には減損損失の計上はなかった。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当該事業から生じる損益が継続してマイナスとなることから、上記資産グループについて帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
CPaaS事業に係る自社利用目的ソフトウェアについて36,759千円の減損損失が計上され、ソフトウェア資産の収益性低下リスクが実現した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「しかしながら今後、事業環境の変化により保有するソフトウェアの収益性が著しく低下し投資額を回収できなくなった場合には、減損損失が発生し当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
ソフトウェア資産の収益性低下・投資回収不能による減損リスクを再掲している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「しかしながら今後、事業環境の変化により保有するソフトウェアの収益性が著しく低下し投資額を回収できなくなった場合には、減損損失が発生し当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
ソフトウェア資産が増加する中でも、収益性低下・投資回収不能による減損リスクを従来どおり開示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「今後、事業環境の変化により保有するソフトウェアの収益性が著しく低下し投資額を回収できなくなった場合には、減損損失が発生し当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
ソフトウェア資産の収益性低下・投資回収不能による減損リスクを再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「しかしながら今後、事業環境の変化により保有するソフトウェアの収益性が著しく低下し投資額を回収できなくなった場合には、減損損失が発生し当社の業績に影響を与える可能性があります。」
保有ソフトウェアの収益性低下と減損可能性を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後、事業環境の変化により保有するソフトウェアの収益性が著しく低下し投資額を回収できなくなった場合には、減損損失が発生し当社の業績に影響を与える可能性があります。」
保有ソフトウェアの収益性低下と投資回収不能による減損可能性を開示している。