高付加価値サービスに対応する価値相当の価格設定
FY2017に初出。17回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに2社。
- FY2026価値創造生産性の目標未達と改善施策の明示有価証券報告書
「2028年６月期には価値創造生産性を示す「１人当たりの営業利益」を3.5～4.3百万円の目標レンジまで向上させることを目標としております。当連結会計年度の１人当たりの営業利益に関しては2.6百万円となりました。」
1人当たり営業利益は2028年6月期目標レンジ3.5～4.3百万円に対して2.6百万円となった。ソフトウェアとサービスの高付加価値化、生成AI等による業務効率化を改善手段として示した。 - 2026-08-05前進決算
「生産性の向上及びソフトウエアビジネスにおけるクラウド移行の推進等の影響で利益率が向上したことにより、営業利益2,923百万円(前年同期比45.7％増)と売上増を大きく上回る増益率となりました。」
連結決算開示事業では、生産性向上とクラウド移行の推進等により利益率が向上し、営業利益の増加率が売上高の増加率を上回った。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「生産性の向上及びソフトウエアビジネスにおける価格戦略の見直し等の改善効果の影響で利益率が向上したことにより、営業利益1,535百万円（前年同期比42.7％増）と売上増を大きく上回る増益率となりました。」
高付加価値化・価格設定の見直しについて、改善効果が利益率の向上として表れ、連結決算開示事業の営業利益が前年同期比42.7％増となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「ソフトウエアビジネスにおける価格戦略の見直し等の改善効果が表れ始めている影響で利益率が向上したことにより、営業利益1,155百万円（前年同期比34.8％増）と売上増を大きく上回る増益率となりました。」
高付加価値サービスに対応する価格設定の見直しについて、改善効果が表れ始め、連結決算開示事業の営業利益が前年同期比34.8％増となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「ソフトウエアとサービスを組み合わせたソリューションの高付加価値化によって「売上高生産性」が向上すると考えており、上記のソフトウエアドリブン戦略の推進によって実現していきます。」
高付加価値化の方針を、ソフトウェアとサービスを組み合わせたソリューションによる売上高生産性の向上として再整理した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「デジタルトランスフォーメーション推進事業については、経営や事業推進に関わる意思決定にデータを活用するニーズが引き続き加速しており、「クラウド・データ・プラットフォームの構築」を中心とする案件が増加傾向にあり、大型案件の増加及び継続案件の規模拡大によって増収を大きく牽引しました。その結果、売上高は6,640百万円（前年同四半期比23.5％増）と増収になりました。」
クラウド・データ・プラットフォーム構築を中心とする案件の増加、大型案件の増加及び継続案件の規模拡大により、DX推進事業の売上高が23.5％増となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「デジタルトランスフォーメーション推進事業については、経営や事業推進に関わる意思決定にデータを活用するニーズが引き続き加速しており、「クラウド・データ・プラットフォームの構築」を中心とする案件が増加傾向にあり、大型案件の増加及び継続案件の規模拡大によって増収を大きく牽引しました。その結果、売上高は4,365百万円（前年同四半期比28.8％増）と増収になりました。」
DX推進事業では、クラウド・データ・プラットフォーム構築案件の増加、大型案件の増加及び継続案件の規模拡大により、売上高が前年同四半期比28.8％増となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「デジタルトランスフォーメーション推進事業については、経営や事業推進に関わる意思決定にデータを活用するニーズが引き続き加速しており、「クラウド・データ・プラットフォームの構築」を中心とする案件の増加傾向が顕著であり、増収を大きく牽引しました。その結果、売上高は2,171百万円（前年同四半期比34.6％増）と増収になりました。」
DX推進事業ではクラウド・データ・プラットフォーム構築案件の増加傾向が顕著となり、売上高は前年同四半期比34.6％増となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「デジタルトランスフォーメーション推進事業については、経営や事業推進に関わる意思決定にデータを活用するニーズが引き続き加速しており、「クラウド・データ・プラットフォームの構築」を中心とするものへと案件が移行し大型化している一方で、従来の主力領域である「ビジネス・インテリジェンスに関連した開発」も好調に推移した結果、売上高は6,174百万円（前年同四半期比17.1％増）と増収になりました。」
DX推進事業ではクラウド・データ・プラットフォーム構築中心への案件移行・大型化が続く一方、従来のBI関連開発も好調で、売上高は前年同四半期比17.1％増となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「デジタルトランスフォーメーション推進事業については、経営や事業推進に関わる意思決定にデータを活用するニーズが引き続き加速しており、「クラウド・データ・プラットフォームの構築」を中心とするものへと案件が移行し大型化している一方で、従来の主力領域である「ビジネス・インテリジェンスに関連した開発」も好調に推移した結果、売上高は3,940百万円（前年同四半期比16.9％増）と増収になりました。」
DX推進事業では、クラウド・データ・プラットフォーム構築中心への案件移行・大型化が続く一方、従来のBI関連開発も好調で、売上高は16.9％増となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「デジタルトランスフォーメーション推進事業については、経営や事業推進に関わる意思決定にデータを活用するニーズが引き続き加速しており、「クラウド・データ・プラットフォームの構築」を中心とするものへと移行し大型化している一方で、当四半期は従来の「ビジネス・インテリジェンスに関連した開発」が牽引するとともに、「企業業績管理(CPM)ツールの導入・提供」も成長したことで増収となりました。」
高付加価値化の方向性として、クラウド・データ・プラットフォーム案件の大型化に加え、従来型BI開発と企業業績管理（CPM）ツールの導入・提供も成長に寄与した。 - FY2022前進有価証券報告書
「デジタルトランスフォーメーション推進事業については、経営や事業推進にかかる意思決定にデータを活用するニーズは加速しており、受注する案件も従来の「ビジネス・インテリジェンスに関連した開発」から「クラウド・データ・プラットフォームの提供」を中心としたものへと変革し、大型化の傾向にあります。」
高付加価値化の方向性が、BI関連開発からクラウド・データ・プラットフォーム提供中心への案件変革・大型化として通期でも確認された。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「デジタルトランスフォーメーション推進事業については、経営や事業推進にかかる意思決定にデータを活用するニーズは加速しており、受注する案件も従来の「ビジネス・インテリジェンスに関連した開発」から「クラウド・データ・プラットフォームの提供」を中心としたものへと変革し、大型化の傾向にあります。」
高付加価値化の方向性として、BI関連開発からクラウド・データ・プラットフォーム提供中心への案件変革・大型化を継続。第3四半期累計の売上高は5,273百万円、営業利益は981百万円となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「デジタルトランスフォーメーション推進事業については、経営や事業推進にかかる意思決定にデータを活用するニーズは加速しており、受注する案件も従来の「ビジネス・インテリジェンスに関連した開発」から「クラウド・データ・プラットフォームの提供」を中心としたものへと変革し、大型化の傾向にあります。その結果、売上高は3,370百万円（会計基準変更の影響で163百万円減少、従来の会計基準による前年同四半期比22.8％増）と増収となりました。」
高付加価値化の方向性が、BI関連開発からクラウド・データ・プラットフォーム提供中心への案件変革・大型化として継続し、従来基準で売上高22.8％増となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「デジタルトランスフォーメーション推進事業については、経営や事業推進にかかる意思決定にデータを活用するニーズは加速しており、受注する案件も従来の「ビジネス・インテリジェンスに関連した開発」から「クラウド・データ・プラットフォームの提供」を中心としたものへと変革し、大型化の傾向にあります。」
高付加価値化の施策が、BI関連開発中心からクラウド・データ・プラットフォーム提供中心への案件変革として具体化。第1四半期の同事業売上高は1,564百万円、営業利益は187百万円。 - FY2021前進有価証券報告書
「今後、売上規模を拡大しながら収益性・生産性を高めることにより、さらなる企業価値を向上していくためには、工数ベースの売上中心のビジネスから、売上の増加のために必ずしも人員の増加を必要としない付加価値ベースの売上中心のビジネスへとシフトしていく必要があると認識しております。」
高付加価値化の施策を、工数×単価による売上から、人員増加を必ずしも伴わない付加価値ベースの売上への転換として具体化した。 - FY2017初出有価証券報告書
「高付加価値サービスの提供と競合が少ない新たな市場の発掘と開拓」
高付加価値サービスと競争の少ない市場の開拓を、価値相当の価格設定につなげる施策として記載。