パッケージ販売の伸び悩み
FY2017-Q1に初出。8回の記載のうち5回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2019-Q1。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに0社。
- FY2019-Q1削除有価証券報告書
「ソフトウェア開発関連事業については、ソフトウェア開発の受注増加により、売上高は453百万円（前年同期比8.4％増）となり、」
従来のパッケージ販売の伸び悩みへの言及はなく、ソフトウェア開発の受注増加による増収が記載されている。 - FY2018再定義有価証券報告書
「ソフトウェア開発関連事業については、売上高は1,772百万円（前期比2.3％増）となったものの、セグメント利益はＡＳＰサービス関連のシステム開発の増加への対応による社内人員再配分の影響や外注費の増加により163百万円（前期比18.4％減）となりました。」
ソフトウェア開発関連事業は増収となる一方、ASP関連開発への人員再配分と外注費増加による減益となる説明を引き続き採用している。 - FY2018-Q3再定義有価証券報告書
「ソフトウェア開発関連事業については、売上高は1,307百万円（前年同期比2.1％増）となったものの、セグメント利益はＡＳＰサービス関連のシステム開発の増加への対応による社内人員再配分の影響や外注費の増加により126百万円（前年同期比20.7％減）となりました。」
従来のパッケージ販売の伸び悩みや事業全体の減収という説明から、ソフトウェア開発関連事業は増収となる一方、ASPサービス関連開発への人員再配分と外注費増加により減益となる説明へ変化している。 - FY2018-Q2再定義有価証券報告書
「ソフトウェア開発関連事業については、ＡＳＰサービス関連のシステム開発の増加への対応による社内人員再配分の影響により、売上高は854百万円（前年同期比3.3％減）、セグメント利益は外注費の増加により74百万円（前年同期比38.0％減）となりました。」
パッケージ販売の伸び悩みではなく、ソフトウェア開発関連事業全体の減収減益を、ASPサービス関連開発への人員再配分と外注費増加によって説明している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「ソフトウェア開発関連事業については、ＡＳＰサービス関連のシステム開発の増加への対応による社内人員再配分の影響により、売上高は1,733百万円（前期比6.2％減）、セグメント利益は199百万円（前期比14.4％減）となりました。」
パッケージ販売の伸び悩みではなく、ASPサービス関連システム開発への社内人員再配分がソフトウェア開発関連事業の減収減益要因として示されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「売上総利益は、ソフトウェア開発関連事業の売上高の減少及び利益率の低下の影響により527百万円（前年同期比1.5％減）となりました。」
ソフトウェア開発関連事業の売上高減少と利益率低下を、売上総利益減少の要因として引き続き記載している。 - FY2017-Q2再定義有価証券報告書
「売上総利益は、ソフトウェア開発関連事業の売上高の減少及び利益率の低下の影響により345百万円（前年同期比6.2％減）となりました。」
前四半期に記載されたパッケージ販売の伸び悩みから、今回はソフトウェア開発関連事業全体の売上高減少と利益率低下へと、減収減益要因の説明が広がっている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「売上高は、システム開発案件の受注やサービスインテグレーション関連の売上げが堅調であったもののパッケージ販売がやや伸びず523百万円（前年同期比1.4％減）」
第1四半期において、システム開発案件等が堅調であった一方、パッケージ販売が伸び悩み、全体の売上高が前年同期比で減少した要因として記載されている。