研究開発費の増加による販管費増加と営業利益減少
FY2017-Q2に初出。30回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2025研究開発費減少有価証券報告書
「なお、当連結会計年度における研究開発費は、5,405千円であります。」
研究開発費は前期の7,569千円から5,405千円へ減少した。 - FY2024研究開発費減少有価証券報告書
「なお、当連結会計年度における研究開発費は、7,569千円であります。」
研究開発費は前期の8,777千円から7,569千円へ減少した。 - FY2024-Q3研究開発費減少有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、5,786千円であります。」
研究開発活動の金額は前年同期の6,504千円から5,786千円へ減少している。研究開発費増加による営業利益減少との因果関係は記載されていない。 - FY2024-Q2研究開発費減少有価証券報告書
「研究開発費 4,101 3,908」
当第2四半期連結累計期間の研究開発費は3,908千円で、前年同期の4,101千円から減少した。 - FY2024-Q1研究開発費微減有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2,034千円であります。」
研究開発活動の金額は前年同期の2,046千円から2,034千円へ小幅に減少した。研究開発費増加による営業利益減少との因果関係は記載されていない。 - FY2023研究開発費減少有価証券報告書
「なお、当連結会計年度における研究開発費は、8,777千円であります。」
研究開発費は前期の13,492千円から8,777千円へ減少した。 - FY2023-Q3研究開発費減少有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、6,504千円であります。」
研究開発活動の金額は前年同期の10,056千円から6,504千円へ減少した。研究開発費増加による営業利益減少との因果関係は記載されていない。 - FY2023-Q2研究開発費減少有価証券報告書
「研究開発費 7,453 4,101」
当第2四半期連結累計期間の研究開発費は4,101千円となり、前年同期の7,453千円から減少した。研究開発費増加による営業利益減少との因果関係は記載されていない。 - FY2023-Q1研究開発費減少有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2,046千円であります。」
研究開発活動の金額は前年同期の3,011千円から2,046千円へ減少している。研究開発費増加を営業利益減少の要因とする説明はない。 - FY2022研究開発費減少有価証券報告書
「なお、当連結会計年度における研究開発費は、13,492千円であります。」
研究開発費は前期の14,328千円から13,492千円へ減少した。 - FY2022-Q3研究開発費増加有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、10,056千円であります。」
研究開発活動の金額は前年同期の8,847千円から10,056千円へ増加している。研究開発費増加を営業利益減少の要因とする説明はない。 - FY2022-Q2研究開発費増加有価証券報告書
「研究開発費 5,954 7,453」
当第2四半期連結累計期間の研究開発費は7,453千円となり、前年同期の5,954千円から増加した。研究開発費増加を営業利益減少の要因とする説明はない。 - FY2022-Q1研究開発費減少有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2,724千円であります。」
研究開発活動の金額は前年同期の3,011千円から2,724千円へ減少した。研究開発費増加を営業利益減少の要因とする説明はない。 - FY2021研究開発費増加有価証券報告書
「なお、当連結会計年度における研究開発費は、14,328千円であります。」
研究開発費は前期の2,395千円から14,328千円へ増加した。農業分野の大学共同研究等を含むが、研究開発費増加を営業利益減少の要因とする説明はない。 - FY2021-Q3研究開発費増加有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、8,847千円であります。」
研究開発活動の金額は前年同期の2,395千円から8,847千円へ増加している。研究開発費増加を営業利益減少の要因とする説明はなく、営業利益は前年同期比0.1％増となっている。 - FY2021-Q2研究開発費増加有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、5,954千円であります。」
研究開発活動の金額は前年同期の2,198千円から5,954千円へ増加している。研究開発費増加を営業利益減少の要因とする説明はない。 - FY2021-Q1研究開発費増加有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、3,011千円であります。」
研究開発活動の金額は前年同期の1,757千円から3,011千円へ増加した。研究開発費増加を営業利益減少の要因とする説明はない。 - FY2020-Q3研究開発費増加有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2,395千円であります。」
研究開発活動の金額は前年同期の510千円から2,395千円へ増加している。一方、研究開発費増加を営業利益減少の要因とする説明はない。 - FY2020-Q2研究開発費増加有価証券報告書
「研究開発費 418 2,198」
当第2四半期連結累計期間の研究開発費は2,198千円で、前年同期の418千円から増加した。研究開発費増加を営業利益減少の要因とする説明はない。 - FY2020-Q1研究開発費増加有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,757千円であります。」
研究開発活動の金額は1,757千円で、前年同期の400千円から増加した。研究開発費増加を営業利益減少の要因とする説明はない。 - FY2019研究開発費増加有価証券報告書
「なお、当連結会計年度における研究開発費は、4,314千円であります。」
研究開発費は前期の3,227千円から4,314千円へ増加した。一方、研究開発費増加を営業利益減少の要因とする説明はなく、営業利益は前期比32.0％増となっている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、510千円であります。」
研究開発活動の金額を510千円と記載しているが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、418千円であります。」
研究開発活動の金額を418千円と記載しているが、研究開発費の増加による販売費及び一般管理費の増加や営業利益減少との因果関係は示されていない。 - FY2019-Q1後退有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、400千円であります。」
研究開発活動は400千円と記載されているが、研究開発費の増加による販売費及び一般管理費の増加や営業利益減少との因果関係は示されていない。当四半期の営業利益は前年同期比14.6％増となった。 - FY2018後退有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は、3,227千円であります。」
研究開発費は前期の15,835千円から3,227千円に減少し、研究開発費増加による営業利益減少という前期の説明は弱まっている。 - FY2018-Q3後退有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２百万円であります。」
前四半期の「該当事項はありません」から研究開発活動の金額が再び記載されたが、金額は2百万円であり、研究開発費増加による営業利益減少との因果関係は記載されていない。 - FY2018-Q2削除有価証券報告書
「（5）研究開発活動 該当事項はありません。」
前期に記載されていた研究開発費の増加による販売費及び一般管理費・営業利益への影響は、本四半期には研究開発活動がないとの記載に変わっている。 - FY2017再定義有価証券報告書
「営業利益については、販売費及び一般管理費が、研究開発費の増加等により398百万円（前期比4.5％増）となったものの、売上総利益が増加したことにより、300百万円（前期比5.3％増）となりました。」
研究開発費の増加により販売費及び一般管理費は増加したが、売上総利益の増加により営業利益も前年同期比5.3％増となっており、前期までの営業利益減少という説明から変化している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益については、研究開発費の増加により販売費及び一般管理費が、294百万円（前年同期比3.7％増）となり、その結果、233百万円（前年同期比7.3％減）となりました。 当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、20百万円であります。」
研究開発費の増加に伴う販売費及び一般管理費の増加と営業利益の減少を引き続き業績要因として記載している。研究開発活動の金額は20百万円である。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「営業利益については、研究開発費の増加により販売費及び一般管理費が、196百万円（前年同期比6.5％増）となり、その結果、148百万円（前年同期比19.0％減）となりました。 当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、14,568千円であります。」
研究開発費14,568千円の発生と、それに伴う販売費及び一般管理費の増加、営業利益の前年同期比19.0％減少を業績要因として記載している。