収益認識・時価算定会計基準の適用準備
FY2021に初出。7回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに123社。
- FY2023再掲有価証券報告書
「「時価の算定に関する会計基準の適用指針」を当連結会計年度の期首から適用し、時価算定会計基準適用指針が定める新たな会計方針を将来にわたって適用することといたしました。これによる影響はありません。」
時価算定会計基準適用指針を当期首から適用し、適用による影響はないとする説明を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「「時価の算定に関する会計基準の適用指針」を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、時価算定会計基準適用指針第27-２項に定める経過的な取扱いに従って、時価算定会計基準適用指針が定める新たな会計方針を将来にわたって適用することといたしました。これによる影響はありません。」
時価算定会計基準適用指針を第1四半期連結会計期間の期首から適用し、影響はないとする説明を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「「時価の算定に関する会計基準の適用指針」（企業会計基準適用指針第31号 2021年６月17日。以下「時価算定会計基準適用指針」という。）を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、時価算定会計基準適用指針第27-２項に定める経過的な取扱いに従って、時価算定会計基準適用指針が定める新たな会計方針を将来にわたって適用することといたしました。これによる影響はありません。」
時価の算定に関する会計基準の適用指針を第1四半期連結会計期間の期首から適用し、適用による影響はないとしている。 - FY2023-Q1達成有価証券報告書
「「時価の算定に関する会計基準の適用指針」（企業会計基準適用指針第31号 2021年６月17日。以下「時価算定会計基準適用指針」という。）を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、時価算定会計基準適用指針第27-２項に定める経過的な取扱いに従って、時価算定会計基準適用指針が定める新たな会計方針を将来にわたって適用することといたしました。これによる影響はありません。」
時価の算定に関する会計基準の適用指針を当第1四半期連結会計期間の期首から適用した。新たな会計方針の適用による影響はないとしている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」
前期に予定していた収益認識会計基準等の適用を継続し、ゲーム内アイテムについては購入から消費までの期間が極めて短いことから販売時に売上を計上している。適用による利益剰余金および当第2四半期累計期間の損益への影響はないとしている。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」
前期に予定していた収益認識会計基準等を2021年4月1日の当第1四半期会計期間の期首から適用した。ゲーム内アイテムは性質上、購入時に売上を計上している。 - FY2021初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等は、2022年３月期の期首から適用します。「収益認識に関する会計基準」等の適用による連結財務諸表に与える影響額については、現時点で評価中であります。」
収益認識に関する会計基準および時価の算定に関する会計基準等を2022年3月期の期首から適用する予定を初めて記載している。連結財務諸表への影響額は評価中としている。