テクノマセマティカル（3787）・施策再掲
感染症拡大時のリモート勤務・時差出勤等の対応
FY2020に初出。6回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
6記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
感染症・大規模災害に備えた事業継続計画とテレワーク119社が書いているテーマ・逆風21社・追い風97社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。36社中7社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに66社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている119社のうち14社を表示しています。上の文は119社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再掲有価証券報告書
「なお、当社自身の対策としましては、緊急事態宣言等が発出された場合、リモート（在宅）勤務を原則とし、出社勤務を要する場合には勤務時間の短縮や時差出勤とするなど社員の感染を未然に防止する対策をとる予定です。」
感染症拡大時のリモート勤務、勤務時間短縮、時差出勤による対応を予定として継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「なお、当社自身の対策としましては、緊急事態宣言等が発出された場合、リモート（在宅）勤務を原則とし、出社勤務を要する場合には勤務時間の短縮や時差出勤とするなど社員の感染を未然に防止する対策をとる予定です。」
感染症拡大時のリモート勤務、勤務時間短縮、時差出勤による対応を「予定」として継続している。 - FY2023後退有価証券報告書
「なお、当社自身の対策としましては、緊急事態宣言等が発出された場合、リモート（在宅）勤務を原則とし、出社勤務を要する場合には勤務時間の短縮や時差出勤とするなど社員の感染を未然に防止する対策をとる予定です。」
感染症拡大時のリモート勤務・勤務時間短縮・時差出勤について、従来の実施表現から、発生時に実施する予定という表現になっている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「なお、当社自身の対策としましては、緊急事態宣言等が発出された場合、リモート（在宅）勤務を原則とし、出社勤務を要する場合には勤務時間の短縮や時差出勤とするなど社員の感染を未然に防止する対策を行っています。」
感染症拡大時のリモート勤務、勤務時間短縮、時差出勤による対応を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「なお、当社自身の対策としましては、緊急事態宣言等が発出された場合、リモート（在宅）勤務を原則とし、出社勤務を要する場合には勤務時間の短縮や時差出勤とするなど社員の感染を未然に防止する対策を行っています。」
感染症拡大時の社員感染防止策として、リモート勤務を原則とし、出社時には勤務時間短縮や時差出勤を行う対応を継続している。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社自身の対策としましては、緊急事態宣言等が発出された場合、リモート（在宅）勤務を原則とし、出社勤務を要する場合には勤務時間の短縮や時差出勤とするなど社員の感染を未然に防止する対策を行っています。」
感染症拡大時の社員感染防止策として、リモート勤務を原則とし、出社時には勤務時間短縮や時差出勤を行う対応を初めて明示している。