海外子会社・外貨取引に伴う為替変動リスク
FY2016に初出。9回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。118社中67社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに38社。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「為替差益 ― 446」
前中間期に529百万円の為替差損を計上していたのに対し、当中間期は446百万円の為替差益となり、当中間期の営業外損益上は為替変動の影響が損失から利益へ転じている。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「また、営業外費用は、主に為替差損の増加により217百万円(前連結会計年度比612.4％増)となりました。」
為替変動に関するリスクについて、当年度に為替差損183百万円を計上し、営業外費用が大幅に増加したと記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「連結財務諸表の作成にあたり、在外連結子会社の財務諸表について円換算を行っていることから、為替相場が大幅に変動した場合には、当社グループの経営成績、財政状態及び今後の事業展開に影響を与える可能性があります。」
在外子会社の円換算と外貨建取引に伴う為替変動リスクを継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「連結財務諸表の作成にあたり、在外連結子会社の財務諸表について円換算を行っていることから、為替相場が大幅に変動した場合には、当社グループの経営成績、財政状態及び今後の事業展開に影響を与える可能性があります。」
在外子会社の円換算および外貨建取引に伴う為替変動リスクを継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当四半期における国内外の経済環境については、新型コロナウイルス感染症の影響による停滞から徐々に回復し、人々の往来が活発になりつつある一方、感染再拡大の可能性や世界的な物価高騰、不安定な国際情勢や為替相場の変動などにより、依然先行き不透明な状況が継続しました。」
為替相場の変動を含む経済環境の不透明感を継続して記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「連結財務諸表の作成にあたり、在外連結子会社の財務諸表について円換算を行っていることから、為替相場が大幅に変動した場合には、当社グループの経営成績、財政状態及び今後の事業展開に影響を与える可能性があります。」
在外子会社の円換算および外貨建取引に伴う為替変動リスクを継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「為替相場が大幅に変動した場合には、当社グループの経営成績、財政状態及び今後の事業展開に影響を与える可能性があります。」
在外子会社の円換算および外貨建取引に伴う為替変動リスクを継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「在外連結子会社の財務諸表について円換算を行っていることから、為替相場が大幅に変動した場合には、当社グループの経営成績、財政状態及び今後の事業展開に影響を与える可能性があります。」
在外子会社の円換算と外貨建取引に伴う為替変動リスクを継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「連結財務諸表の作成にあたり、在外連結子会社の財務諸表について、円換算を行っていることから、為替相場が大幅に変動した場合には、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
海外子会社の円換算と外貨建ての売上回収・手数料支払いに伴う為替変動の影響を記載している。