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ケイブ(3760)・施策再掲直近の株式の発行・処分(2026-04-13)では「再定義」

複数ゲーム領域のノウハウを活用した新プラットフォーム対応

FY2016に初出。8回の記載のうち4回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2017。直近の記載は2026-04-13。

8記載
11年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再定義FY2017 – FY2018後退FY2020-Q1 – FY2020再掲FY20222016: 12017: 120172018: 120182019: 220192020: 120202021: 020212022: 120222023: 020232024: 020242025: 020252026: 1
同じテーマの他社
スマートフォン・コンシューマーゲームの開発・受託運営18社が書いているテーマ・逆風0社・追い風23社

ケイブがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値(2026年)より9年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。13社中4社が悪化側に。

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている18社のうち14社を表示しています。上の文は18社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-04-13再定義株式の発行・処分

    「現在、スマートフォンアプリゲーム市場は、競争が激化し、開発予算の高騰や開発期間も長期化していることから、グローバル市場におけるコンシューマーゲームが候補となりました。」

    新たなプラットフォームへの対応について、スマートフォンアプリ中心の市場環境を踏まえ、グローバル市場向けのコンシューマーゲームを候補とする方向へ論点が整理されている。
  2. FY2022再掲有価証券報告書

    「当社グループにおいては、スマートフォンゲームの受託開発や、前述の製作委員会も含めて、すべてのリスクを当社グループが負担するのではなく、コストや時間などのリスクを数社で協力してシェアする方法でコンテンツのリッチ化に対応してまいります。」

    開発コスト・時間の増大に対し、受託開発や製作委員会によるリスク分担で対応する方針を継続している。
  3. FY2020再定義有価証券報告書

    「スマートフォン及びタブレット端末の高機能化、通信環境の進化により、サービスコンテンツのリッチ化が進み、アプリケーション開発のコストと時間が増大しております。当社グループにおいては、当連結会計年度よりスマートフォンゲームの受託開発を開始しており、前述の製作委員会も含めて、すべてのリスクを当社グループが負担するのではなく、コストや時間などのリスクを数社で協力してシェアする方法でコンテンツのリッチ化に対応してまいります。」

    新プラットフォームへのノウハウ対応という従来の説明から、コンテンツのリッチ化に伴う開発コスト・時間の増大に対し、受託開発や製作委員会によるリスク分担で対応する方針へ整理している。
  4. FY2020-Q1後退有価証券報告書

    「一方で当社は、創業以来の本業であるゲーム開発も進めますが、新たなゲームアプリの開発についてはマーケット環境を注視しながら慎重に進めて行く方針です。」

    ゲーム開発は継続する一方、新たなゲームアプリの開発については市場環境を見極めながら慎重に進める方針へと表現が弱まっている。
  5. FY2019再掲有価証券報告書

    「当社においては、ソーシャルゲーム、オンラインゲーム、コンシューマーゲームで培ったノウハウや技術を融合し、ユーザーにより魅力的でプレイシーンを選ばないコンテンツの提供を行うことで、事業基盤の充実を図ってまいります。」

    複数ゲーム領域で培ったノウハウ・技術を融合し、デバイスやプレイシーンを限定しないコンテンツを提供する方針を継続している。
  6. FY2018再定義有価証券報告書

    「当社においては、ソーシャルゲーム、オンラインゲーム、コンシューマーゲームで培ったノウハウや技術を融合し、ユーザーにより魅力的でプレイシーンを選ばないコンテンツの提供を行うことで、事業基盤の充実を図ってまいります。」

    従来のVR・MR等の新技術との融合という表現から、PCやコンソールゲーム機を含むマルチデバイス対応と、プレイシーンを選ばないコンテンツ提供へ重点を整理している。
  7. FY2017再定義有価証券報告書

    「当社においては、ソーシャルゲーム、オンラインゲーム、コンシューマーゲームで培ったノウハウとVR、MR等の新たな技術を融合し、ユーザーにより魅力的なコンテンツの提供を行うことで、事業基盤の充実を図ってまいります。」

    従来の複数ゲーム領域のノウハウ活用方針に、VR・MR等の新技術との融合という対応軸を加えている。
  8. FY2016初出有価証券報告書

    「今後さらに普及が予想されるスマートフォン及びタブレット端末向けプラットフォームにおいて当社のソーシャルゲーム、オンラインゲーム、コンシューマーゲームで培ったノウハウを融合し、ユーザーにより魅力的なコンテンツの提供を行うことで、事業基盤の充実を図ってまいります。」

    既存の複数ゲーム領域の知見を融合して、スマートフォン・タブレット向け事業基盤を強化する方針。
一緒に動いた変遷

「Google・Apple向け販売実績への集中」は、この変遷が動いた8回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

2★1
  1. ★この変遷
  2. 1Google・Apple向け販売実績への集中2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ケイブの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-04-13の株式の発行・処分で、「再定義」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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