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アエリア（3758）・方針再定義

EBITDAの経営指標としての採用

FY2016-Q2に初出。37回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。

37記載
11年にわたる
2うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化その他FY2016-Q2 – FY2025-H12016: 220162017: 420172018: 320182019: 320192020: 420202021: 420212022: 420222023: 420232024: 320242025: 220252026: 42026
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1再定義有価証券報告書

    「また、ＥＢＩＴＤＡ（営業利益＋減価償却費）は372百万円（前年同期比21.7％減少）となりました。 なお、当社グループでは、Ｍ＆Ａを活用した事業基盤の強化や拡大を積極的に目指していくなかで、各国の会計基準の差異にとらわれることなく企業比較が可能なＥＢＩＴＤＡを経営指標として採用しております。」

    EBITDAの経営指標としての採用は継続しているが、当中間連結会計期間の定義では「営業利益＋減価償却費」とされ、従来の記載にあったのれん償却額が含まれていない。EBITDAは372百万円で前年同期比21.7％減少している。
  2. 2026-05-15その他決算

    「なお、当社グループでは、Ｍ＆Ａを活用した事業基盤の強化や拡大を積極的に目指していくなかで、各国の会計基準の差異にとらわれることなく企業比較が可能なＥＢＩＴＤＡを経営指標として採用しております。」

    EBITDAを経営指標として採用する方針を継続している一方、当第1四半期のEBITDAは240百万円で前年同期比31.3％減少した。
  3. FY2025年次EBITDA数値更新（大幅増加・黒字化）有価証券報告書

    「また、ＥＢＩＴＤＡ（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額）は776百万円（前年同期比216.2％増加）、のれん償却前当期純利益（親会社株主に帰属する当期純利益＋のれん償却額）は352百万円（前年同期はのれん償却前当期純損失609百万円）となりました。」

    EBITDAは776百万円となり、前年同期の245百万円から216.2％増加した。のれん償却前当期純利益も前年の損失から352百万円の利益へ転換している。
  4. 2026-03-06前進株主総会

    「また、ＥＢＩＴＤＡ（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額）は776百万円（前年同期比216.2％増加）、のれん償却前当期純利益（親会社株主に帰属する当期純利益＋のれん償却額）は352百万円（前年同期はのれん償却前当期純損失609百万円）となりました。」

    EBITDAが776百万円となり、前年同期比216.2％増加した実績を開示している。
  5. FY2025-H1中間期EBITDA数値更新（黒字化）有価証券報告書

    「また、ＥＢＩＴＤＡ（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額）は475百万円（前年同期は△227百万円）、のれん償却前中間純利益（親会社株主に帰属する中間純利益＋のれん償却額）は259百万円（前年同期は△221百万円）となりました。」

    EBITDAは前年同期の△227百万円から475百万円へ改善し、のれん償却前中間純利益も△221百万円から259百万円へ転換した。EBITDAを経営指標として採用する方針は継続している。
  6. FY2024年次EBITDA数値更新（減少）有価証券報告書

    「また、ＥＢＩＴＤＡ（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額）は245百万円（前年同期比67.8％減少）、のれん償却前当期純損失（親会社株主に帰属する当期純損失＋のれん償却額）は609百万円（前年同期はのれん償却前当期純利益610百万円）となりました。」

    EBITDAを重要な経営指標として位置付ける方針を維持しているが、当年度のEBITDAは245百万円となり、前年同期比67.8％減少した。
  7. FY2024-H1再掲有価証券報告書

    「また、ＥＢＩＴＤＡ（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額）は△227百万円（前年同期は583百万円）、のれん償却前中間純損失（親会社株主に帰属する中間純利益＋のれん償却額）は△221百万円（前年同期は574百万円）となりました。 なお、当社グループでは、Ｍ＆Ａを活用した事業基盤の強化や拡大を積極的に目指していくなかで、各国の会計基準の差異にとらわれることなく企業比較が可能なＥＢＩＴＤＡを経営指標として採用しております。」

    EBITDAをM&Aを活用した事業基盤の強化・拡大における経営指標として引き続き採用しているが、当中間連結会計期間のEBITDAは△227百万円、のれん償却前中間純損失は△221百万円となった。
  8. FY2024-Q1第1四半期EBITDA数値更新（赤字化）有価証券報告書

    「また、ＥＢＩＴＤＡ（営業損失＋減価償却費＋のれん償却額）は△264百万円（前年同期は435百万円）、のれん償却前四半期純損失（親会社株主に帰属する四半期純損失＋のれん償却額）は△242百万円（前年同期はのれん償却前四半期純利益463百万円）となりました。」

    EBITDAは前年同期の435百万円から△264百万円へ、のれん償却前四半期純利益も前年同期の463百万円から△242百万円へ減少し、いずれも損失となった。EBITDAを経営指標として採用する方針は維持している。
  9. FY2023年次EBITDA数値更新（減少）有価証券報告書

    「また、ＥＢＩＴＤＡ（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額）は763百万円（前年同期比35.9％減少）、のれん償却前当期純利益（親会社株主に帰属する当期純利益＋のれん償却額）は610百万円（前年同期比54.5％増加）となりました。」

    EBITDAを重要な経営指標として位置付ける方針を維持し、当年度のEBITDAは763百万円、前年同期比35.9％減少となった。一方、のれん償却前当期純利益は610百万円で前年同期比54.5％増加した。
  10. FY2023-Q3第3四半期EBITDA数値更新（減少）有価証券報告書

    「また、ＥＢＩＴＤＡ（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額）は475百万円（前年同期比35.1％減少）、のれん償却前四半期純利益（親会社株主に帰属する四半期純利益＋のれん償却額）は508百万円（前年同期比14.3％増加）となりました。 なお、当社グループでは、Ｍ＆Ａを活用した事業基盤の強化や拡大を積極的に目指していくなかで、各国の会計基準の差異にとらわれることなく、企業比較が可能なＥＢＩＴＤＡを経営指標として採用しております。」

    第3四半期累計期間のEBITDAは475百万円となり、前年同期比35.1％減少した。一方、のれん償却前四半期純利益は508百万円となり、前年同期比14.3％増加している。EBITDAを経営指標として採用する方針は維持している。
  11. FY2023-Q2第2四半期EBITDA数値更新（増加）有価証券報告書

    「また、ＥＢＩＴＤＡ（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額）は583百万円（前年同期比11.3％増加）、のれん償却前四半期純利益（親会社株主に帰属する四半期純利益＋のれん償却額）は574百万円（前年同期比187.0％増加）となりました。 なお、当社グループでは、Ｍ＆Ａを活用した事業基盤の強化や拡大を積極的に目指していくなかで、各国の会計基準の差異にとらわれることなく企業比較が可能なＥＢＩＴＤＡを経営指標として採用しております。」

    第2四半期累計期間のEBITDAは583百万円となり、前年同期比11.3％増加した。のれん償却前四半期純利益も574百万円となり、前年同期比187.0％増加している。EBITDAを経営指標として採用する方針は維持している。
  12. FY2023-Q1第1四半期EBITDA数値更新（増加）有価証券報告書

    「また、ＥＢＩＴＤＡ（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額）は435百万円（前年同期比255.1％増加）、のれん償却前四半期純利益（親会社株主に帰属する四半期純利益＋のれん償却額）は463百万円（前年同期比595.5％増加）となりました。 なお、当社グループでは、Ｍ＆Ａを活用した事業基盤の強化や拡大を積極的に目指していくなかで、各国の会計基準の差異にとらわれることなく企業比較が可能なＥＢＩＴＤＡを経営指標として採用しております。」

    第1四半期のEBITDAは435百万円となり、前年同期比255.1％増加した。のれん償却前四半期純利益は463百万円となり、前年同期比595.5％増加している。EBITDAを経営指標として採用する方針は維持している。
  13. FY2022年次EBITDA数値更新（減少）有価証券報告書

    「また、ＥＢＩＴＤＡ（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額）は1,190百万円（前年同期は1,286百万円）、のれん償却前当期純利益（親会社株主に帰属する当期純利益＋のれん償却額）は395百万円（前年同期は903百万円）となりました。」

    EBITDAを重要な経営指標として位置付ける方針を維持しているが、当年度のEBITDAは1,190百万円で前年同期の1,286百万円から減少した。
  14. FY2022-Q3第3四半期EBITDA数値更新（減少）有価証券報告書

    「また、ＥＢＩＴＤＡ（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額）は733百万円（前年同期は1,048百万円）、のれん償却前四半期純利益（親会社株主に帰属する四半期純利益＋のれん償却額）は444百万円（前年同期は777百万円）となりました。 なお、当社グループでは、Ｍ＆Ａを活用した事業基盤の強化や拡大を積極的に目指していくなかで、各国の会計基準の差異にとらわれることなく企業比較が可能なＥＢＩＴＤＡを経営指標として採用しております。」

    第3四半期累計期間のEBITDAは733百万円となり、前年同期の1,048百万円から減少した。EBITDAをM&Aを活用する経営における経営指標として採用する方針は維持している。
  15. FY2022-Q2第2四半期EBITDA数値更新（減少）有価証券報告書

    「また、ＥＢＩＴＤＡ（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額）は524百万円（前年同期は697百万円）、のれん償却前四半期純利益（親会社株主に帰属する四半期純利益＋のれん償却額）は200百万円（前年同期は499百万円）となりました。 なお、当社グループでは、Ｍ＆Ａを活用した事業基盤の強化や拡大を積極的に目指していくなかで、各国の会計基準の差異にとらわれることなく企業比較が可能なＥＢＩＴＤＡを経営指標として採用しております。」

    第2四半期累計期間のEBITDAは524百万円となり、前年同期の697百万円から減少した。EBITDAを経営指標として採用する方針は維持している。
  16. FY2022-Q1第1四半期EBITDA数値更新（減少）有価証券報告書

    「また、ＥＢＩＴＤＡ（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額）は122百万円（前年同期は391百万円）、のれん償却前四半期純利益（親会社株主に帰属する四半期純利益＋のれん償却額）は66百万円（前年同期は257百万円）となりました。 なお、当社グループでは、Ｍ＆Ａを活用した事業基盤の強化や拡大を積極的に目指していくなかで、各国の会計基準の差異にとらわれることなく企業比較が可能なＥＢＩＴＤＡを経営指標として採用しております。」

    第1四半期のEBITDAは122百万円となり、前年同期の391百万円から減少した。EBITDAをM&Aを活用する経営における経営指標として採用する方針は維持している。
  17. FY2021年次EBITDA数値更新有価証券報告書

    「また、ＥＢＩＴＤＡ（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額）は1,286百万円（前期比1.0％減少）、のれん償却前当期純利益（親会社株主に帰属する当期純利益＋のれん償却額）は903百万円（前期はのれん償却前当期純損失4,123百万円）となりました。」

    EBITDAを重要な経営指標として位置付ける方針を維持し、当年度のEBITDAは1,286百万円、前期比1.0％減少となった。一方、のれん償却前当期純利益は903百万円となり、前期の損失から利益に転じている。
  18. FY2021-Q3第3四半期EBITDA数値更新（減少）有価証券報告書

    「また、EBITDA（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額）は1,048百万円（前年同期比19.9％減少）、のれん償却前四半期純利益（親会社株主に帰属する四半期純利益＋のれん償却額）は777百万円（前年同期はのれん償却前四半期純損失4,072百万円）となりました。 なお、当社グループでは、M＆Aを活用した事業基盤の強化や拡大を積極的に目指していくなかで、各国の会計基準の差異にとらわれることなく企業比較が可能なEBITDAを経営指標として採用しております。」

    第3四半期累計期間のEBITDAは1,048百万円で前年同期比19.9％減少した一方、のれん償却前四半期純利益は777百万円となった。EBITDAを経営指標として採用する方針は維持している。
  19. FY2021-Q2第2四半期EBITDA数値更新（減少）有価証券報告書

    「また、EBITDA（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額）は697百万円（前年同期比19.3％減少）、のれん償却前四半期純利益（親会社株主に帰属する四半期純利益＋のれん償却額）は499百万円（前年同期はのれん償却前四半期純損失4,063百万円）となりました。 なお、当社グループでは、M＆Aを活用した事業基盤の強化や拡大を積極的に目指していくなかで、各国の会計基準の差異にとらわれることなく企業比較が可能なEBITDAを経営指標として採用しております。」

    EBITDAを経営指標として採用する方針を維持し、第2四半期累計期間のEBITDAは697百万円、のれん償却前四半期純利益は499百万円となった。EBITDAは前年同期比19.3％減少している。
  20. FY2021-Q1第1四半期EBITDA数値更新（増加）有価証券報告書

    「また、EBITDA（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額）は391百万円（前年同期比24.9％増加）、のれん償却前四半期純利益（親会社株主に帰属する四半期純利益＋のれん償却額）は257百万円（前年同期はのれん償却前四半期純損失4,616百万円）となりました。 なお、当社グループでは、M＆Aを活用した事業基盤の強化や拡大を積極的に目指していくなかで、各国の会計基準の差異にとらわれることなく企業比較が可能なEBITDAを経営指標として採用しております。」

    EBITDAをM&Aを活用した事業基盤の強化・拡大における経営指標として引き続き採用し、第1四半期のEBITDAは391百万円、前年同期比24.9％増加となった。のれん償却前四半期純利益も257百万円となり、前年同期の損失から利益へ転換している。
  21. FY2020年次EBITDA数値更新（大幅減少）有価証券報告書

    「また、EBITDA（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額）は1,300百万円（前期比67.3％減少）、のれん償却前当期純損失（親会社株主に帰属する当期純損失＋のれん償却額）は4,123百万円（前期はのれん償却前当期純利益2,191百万円）となりました。」

    EBITDAは1,300百万円となり、前期比67.3％減少した。のれん償却前当期純損失は4,123百万円となっている。
  22. FY2020-Q3第3四半期EBITDA数値更新（減少）有価証券報告書

    「また、EBITDA（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額）は1,308百万円（前年同期比56.5％減少）、のれん償却前四半期純損失（親会社株主に帰属する四半期純損失＋のれん償却額）は4,072百万円（前年同期はのれん償却前四半期純利益1,901百万円）となりました。 なお、当社グループでは、M＆Aを活用した事業基盤の強化や拡大を積極的に目指していくなかで、各国の会計基準の差異にとらわれることなく企業比較が可能なEBITDAを経営指標として採用しております。」

    EBITDAをM&Aを活用した事業基盤の強化・拡大における経営指標として引き続き採用し、第3四半期累計期間のEBITDAは1,308百万円、のれん償却前四半期純損失は4,072百万円となった。EBITDAは前年同期比56.5％減少している。
  23. FY2020-Q2第2四半期EBITDA数値更新（大幅減少）有価証券報告書

    「また、EBITDA（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額）は864百万円（前年同期比63.8％減少）、のれん償却前四半期純損失（親会社株主に帰属する四半期純損失＋のれん償却額）は4,063百万円（前年同期はのれん償却前四半期純利益1,401百万円）となりました。」

    EBITDAを引き続き経営指標として採用しているが、第2四半期累計期間のEBITDAは864百万円で前年同期比63.8％減少し、のれん償却前四半期純損失は4,063百万円となった。
  24. FY2020-Q1第1四半期EBITDA数値更新（大幅減少）有価証券報告書

    「また、EBITDA（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額）は313百万円（前年同期比70.5％減少）、のれん償却前四半期純損失（親会社株主に帰属する四半期純損失＋のれん償却額）は4,616百万円（前年同期はのれん償却前四半期純利益681百万円）となりました。 なお、当社グループでは、M＆Aを活用した事業基盤の強化や拡大を積極的に目指していくなかで、各国の会計基準の差異にとらわれることなく企業比較が可能なEBITDAを経営指標として採用しております。」

    EBITDAを引き続き経営指標として採用しているが、第1四半期のEBITDAは313百万円で前年同期比70.5％減少し、のれん償却前四半期純損失は4,616百万円となった。
  25. FY2019年次EBITDA数値更新有価証券報告書

    「また、EBITDA（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額）は3,973百万円（前期比20.7％増加）、のれん償却前当期純利益（親会社株主に帰属する当期純利益＋のれん償却額）は2,191百万円（前期はのれん償却前当期純損失618百万円）となりました。」

    EBITDAを重要な経営指標として位置付ける方針を継続し、2019年12月期のEBITDAは3,973百万円、前期比20.7％増加となった。
  26. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「また、EBITDA（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額）は3,006百万円（前年同期比9.3％増加）、のれん償却前四半期純利益（親会社株主に帰属する四半期純利益＋のれん償却額）は1,901百万円（前年同期比355.9％増加）となりました。 なお、当社グループでは、M＆Aを活用した事業基盤の強化や拡大を積極的に目指していくなかで、各国の会計基準の差異にとらわれることなく企業比較が可能なEBITDAを経営指標として採用しております。」

    EBITDAをM&Aを活用した事業基盤の強化・拡大における経営指標として引き続き採用し、第3四半期累計期間のEBITDAは3,006百万円となった。
  27. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「また、EBITDA（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額）は1,061百万円（前年同期比1.3％減少）、のれん償却前四半期純利益（親会社株主に帰属する四半期純利益＋のれん償却額）は681百万円（前年同期比2.2％減少）となりました。 なお、当社グループでは、M＆Aを活用した事業基盤の強化や拡大を積極的に目指していくなかで、各国の会計基準の差異にとらわれることなく企業比較が可能なEBITDAを経営指標として採用しております。」

    EBITDAをM&Aを活用した事業基盤の強化・拡大における経営指標として引き続き採用し、第1四半期のEBITDAは1,061百万円となった。
  28. FY2018年次EBITDA数値更新有価証券報告書

    「当社は、EBITDAを重要な経営指標として位置付けております。EBITDAの成長を通じて、中長期的に企業価値の向上も努めてまいります。 また、EBITDA（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額）は3,291百万円（前期比4.1％減少）となりました。」

    EBITDAを重要な経営指標として引き続き位置付け、当年度のEBITDAは3,291百万円、前年同期比4.1％減少となった。
  29. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「また、EBITDA（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額）は2,750百万円、のれん償却前四半期純利益（親会社株主に帰属する四半期純利益＋のれん償却額）は417百万円となりました。 なお、当社グループでは、M＆Aを活用した事業基盤の強化や拡大を積極的に目指していくなかで、各国の会計基準の差異にとらわれることなく企業比較が可能なEBITDAを経営指標として採用しております。」

    M&Aを活用した事業基盤の強化・拡大に用いる経営指標としてEBITDAを引き続き採用し、第3四半期累計期間のEBITDAは2,750百万円、のれん償却前四半期純利益は417百万円となった。
  30. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「また、EBITDA（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額）は2,196百万円、のれん償却前四半期純利益（親会社株主に帰属する四半期純利益＋のれん償却額）は405百万円となりました。 なお、当社グループでは、M＆Aを活用した事業基盤の強化や拡大を積極的に目指していくなかで、各国の会計基準の差異にとらわれることなく企業比較が可能なEBITDAを経営指標として採用しております。」

    M&Aを活用した事業基盤の強化・拡大における経営指標としてEBITDAを採用する方針を再掲し、EBITDAは2,196百万円となった。
  31. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「また、EBITDA（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額）は1,076百万円、のれん償却前四半期純利益（親会社株主に帰属する四半期純利益＋のれん償却額）は696百万円となりました。なお、当社グループでは、M＆Aを活用した事業基盤の強化や拡大を積極的に目指していくなかで、各国の会計基準の差異にとらわれることなく企業比較が可能なEBITDAを経営指標として採用しております。」

    EBITDAをM&Aを活用する経営における経営指標として再掲し、当第1四半期累計期間のEBITDA1,076百万円及びのれん償却前四半期純利益696百万円を示している。
  32. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「また、EBITDA（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額）は2,806,029千円、のれん償却前四半期純利益（親会社株主に帰属する四半期純利益＋のれん償却額）は1,626,649千円となりました。なお、当社グループでは、M＆Aを活用した事業基盤の強化や拡大を積極的に目指していくなかで、各国の会計基準の差異にとらわれることなく企業比較が可能なEBITDAを経営指標として採用しております。」

    EBITDAをM&Aを活用する経営における経営指標として再掲し、第3四半期累計期間のEBITDA2,806,029千円及びのれん償却前四半期純利益1,626,649千円を示している。
  33. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「また、EBITDA（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額）は1,784,124千円、のれん償却前四半期純利益（親会社株主に帰属する四半期純利益＋のれん償却額）は963,077千円となりました。なお、当社グループでは、M＆Aを活用した事業基盤の強化や拡大を積極的に目指していくなかで、各国の会計基準の差異にとらわれることなく企業比較が可能なEBITDAを経営指標として採用しております。」

    EBITDAをM&Aを活用する経営における経営指標として再掲し、当第2四半期累計期間のEBITDA1,784,124千円を示している。
  34. FY2017-Q1採用方針の再記載有価証券報告書

    「また、EBITDA（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額）は577,269千円、のれん償却前四半期純利益（親会社株主に帰属する四半期純利益＋のれん償却額）は262,271千円となりました。なお、当社グループでは、M＆Aを活用した事業基盤の強化や拡大を積極的に目指していくなかで、各国の会計基準の差異にとらわれることなく企業比較が可能なEBITDAを経営指標として採用しております。」

    FY2016年次報告では確認できなかったEBITDAの経営指標としての採用方針が、第1四半期報告書で再び明記され、EBITDA577,269千円及びのれん償却前四半期純利益262,271千円も示されている。
  35. FY2016削除有価証券報告書
    本有価証券報告書本文では、EBITDAを経営指標として採用する記載が確認できない。
  36. FY2016-Q3再掲有価証券報告書

    「また、EBITDA（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額）は395,142千円、のれん償却前四半期純利益（親会社株主に帰属する四半期純利益＋のれん償却額）は200,950千円となりました。なお、当社グループでは、M＆Aを活用した事業基盤の強化や拡大を積極的に目指していくなかで、各国の会計基準の差異にとらわれることなく企業比較が可能なEBITDAを経営指標として採用しております。」

    EBITDAを経営指標として採用する方針を再掲し、当第３四半期連結累計期間のEBITDA395,142千円及びのれん償却前四半期純利益200,950千円を示している。
  37. FY2016-Q2初出有価証券報告書

    「各国の会計基準の差異にとらわれることなく企業比較が可能なEBITDAを経営指標として採用しております。」

    M&Aを活用する経営において、各国の会計基準の差異に左右されない比較指標としてEBITDAを採用している。
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