新型コロナウイルス長期化によるIT投資・サプライチェーン・従業員感染リスク
FY2021に初出。11回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2026再定義有価証券報告書
「大規模な感染症の流行等により長期の行動制限が生じる場合、景気悪化によるＩＴ投資の減少や、サプライチェーンの停滞による輸入部材の納期遅延等により、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の新型コロナウイルスを明示したリスクから、大規模な感染症一般による行動制限、IT投資減少、サプライチェーン停滞のリスクへ表現が一般化されている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症は、感染症法上第５類へ移行しましたが、感染再拡大等により長期の行動制限が生じる場合、景気悪化によるＩＴ投資の減少や、サプライチェーンの停滞による輸入部材の納期遅延等により、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
感染再拡大や長期行動制限に伴うIT投資・サプライチェーンへの影響を継続してリスクとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症の長期化によるIT投資・サプライチェーン・従業員感染リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症は、感染症法上第５類へ移行しましたが、感染再拡大等により長期の行動制限が生じる場合、景気悪化によるＩＴ投資の減少や、サプライチェーンの停滞による輸入部材の納期遅延等により、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
感染症長期化を前提とした従来の表現から、感染症法上の5類移行を踏まえ、感染再拡大や長期行動制限が生じる場合のIT投資・サプライチェーン影響を示す内容へ再構成された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「前事業年度の有価証券報告書に記載した、新型コロナウイルス感染症の影響の収束時期等を含む仮定及び会計上の見積りについて、重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症の長期化によるIT投資・サプライチェーン・従業員感染リスクに関連する仮定及び会計上の見積りについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「前事業年度の有価証券報告書に記載した、新型コロナウイルス感染症の影響の収束時期等を含む仮定及び会計上の見積りについて、重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症の長期化によるIT投資・サプライチェーン・従業員感染リスクに関連する仮定及び会計上の見積りについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の拡大が長期化した場合、景気悪化によるIT投資の減少や、サプライチェーンの停滞による輸入部材の納期遅延等により、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
感染症長期化によるIT投資減少、サプライチェーン停滞、輸入部材納期遅延のリスクを継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「前事業年度の有価証券報告書に記載した、新型コロナウイルス感染症の影響の収束時期等を含む仮定及び会計上の見積りについて、重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症の長期化によるIT投資・サプライチェーン・従業員感染リスクに関連する仮定及び会計上の見積りについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「前事業年度の有価証券報告書に記載した、新型コロナウイルス感染症の影響の収束時期等を含む仮定及び会計上の見積りについて、重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症の影響の収束時期等に関する仮定及び会計上の見積りについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「前事業年度の有価証券報告書に記載した、新型コロナウイルス感染症の影響の収束時期等を含む仮定及び会計上の見積りについて、重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症の長期化によるIT投資・サプライチェーン・従業員感染リスクに関連する仮定及び会計上の見積りについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2021初出有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の拡大が長期化した場合、景気悪化によるIT投資の減少や、サプライチェーンの停滞による輸入部材の納期遅延等により、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。また、当社グループ従業員の感染予防のため、手洗い等の安全衛生の徹底、在宅勤務によるテレワークの推進、又はオフィス出勤率の削減等に努めておりますが、従業員への感染が拡大した場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の大型基幹システム開発の遅延リスクとは別に、感染症長期化によるIT投資減少、輸入部材の納期遅延、従業員感染による業績影響を主要リスクとして初めてまとめて開示している。