開発環境の変化・技術革新への対応遅延
FY2016に初出。7回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
ソフトウェア・サービスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- FY2025悪化有価証券報告書
「また、近年急速に進展している人工知能（AI）技術の活用が、医療分野においても広がりを見せており、当社グループにおいても、医療文書作成支援や診療支援などの領域でAI技術を活用したサービスの導入を進めております。AI技術の進展やその性能の変化、関連法令・ガイドラインの改正等により、当社グループの製品・サービス開発・運用方針の見直し等、適切な対応が求められます。」
従来の開発環境・技術革新への対応遅延リスクに、クラウド環境やAIサービス、AI関連法令・ガイドラインへの対応を追加。対応遅延時には製品品質・開発効率が低下し、業績に重大な影響を及ぼす可能性を記載。 - FY2023再掲有価証券報告書
「このようなリスクを踏まえ、多種多様な協業会社から技術革新に関する情報収集を積極的に行い、早期に技術革新の流れを捕捉できるように取り組んでおります。」
開発環境の更新や技術革新への対応遅延リスクと、協業会社からの情報収集による対応策を再掲。 - FY2020対処有価証券報告書
「このようなリスクを踏まえ、多種多様な協業会社から技術革新に関する情報収集を積極的に行い、早期に技術革新の流れを捕捉できるように取り組んでおります。」
協業会社からの情報収集を通じて技術革新を早期に把握する対応を明記。 - FY2019再掲有価証券報告書
「開発言語、ＯＳ等の開発環境、データベース等のバージョンアップ、生産・供給中止があった場合や、めざましい技術革新があった場合に、当社の対応が遅れ、当社製品が適切に順応できなければ、その内容によっては当社の業績に影響を与える可能性があります。」
開発環境の更新・供給中止や技術革新への対応遅延リスクを再掲。 - FY2018再掲有価証券報告書
「開発言語、ＯＳ等の開発環境、データベース等のバージョンアップ、生産・供給中止があった場合や、めざましい技術革新があった場合に、当社の対応が遅れ、当社製品が適切に順応できなければ、その内容によっては当社の業績に影響を与える可能性があります。」
開発環境の更新・供給中止や技術革新への対応遅延リスクを再掲。 - FY2017再掲有価証券報告書
「開発言語、ＯＳ等の開発環境、データベース等のバージョンアップ、生産・供給中止があった場合や、めざましい技術革新があった場合に、当社の対応が遅れ、当社製品が適切に順応できなければ、その内容によっては当社の業績に影響を与える可能性があります。」
開発環境の更新・供給中止や技術革新への対応遅延リスクを再掲。 - FY2016初出有価証券報告書
「開発言語、ＯＳ等の開発環境、データベース等のバージョンアップ、生産・供給中止があった場合や、めざましい技術革新があった場合に、当社の対応が遅れ、当社製品が適切に順応できなければ、その内容によっては当社の業績に影響を与える可能性があります。」
開発言語、OS、データベース等の更新・供給中止や技術革新に対応できない場合の業績影響をリスクとして記載。