IoTセキュリティ・車載セキュリティの研究開発
FY2016に初出。13回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- FY2023再掲有価証券報告書
「車載システムのセキュリティを始めとするIoTセキュリティ分野の研究開発を行っており」
車載システムを含むIoTセキュリティ分野の研究開発を継続している。セキュリティサービスではIoT、AI、5Gなどの先端技術分野の診断も挙げている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「サービス案件につきましては、セキュリティ調査・研究サービス及び車載セキュリティの関連案件を中心に実施しました。」
車載セキュリティ関連案件とセキュリティ調査・研究サービスを中心とする提供を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「セキュリティ・サービスにつきましては、車載セキュリティ向けの研究開発や、セキュリティ調査・研究及び情報提供などの案件を実施していく予定です。」
車載セキュリティ向け研究開発を含むIoT・車載領域の取り組みを継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「Automotive Grade Linux (AGL)を用いて構築されたシステムからログを収集・分析しセキュリティイベントを検知する基盤システム及び、IVI上で動作する独自の脆弱性攻撃防御機構のPoCを開発しました。また、脆弱性の可視化システムを開発しました。」
自動車セキュリティで、AGL上のログ分析・イベント検知基盤、IVI向け脆弱性攻撃防御機構のPoC、脆弱性可視化システムの開発まで進展した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「セキュリティ・サービスにおきましては、教育・研修サービス及び車載セキュリティの関連案件を中心に実施いたしました。」
教育・研修サービスと車載セキュリティ関連案件を中心とするサービス提供を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「セキュリティ・サービスにおきましては、教育・研修サービス及び車載セキュリティの関連案件を中心に実施いたしました。」
教育・研修サービスと車載セキュリティ関連案件を中心とするサービス提供を継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「コンセプトの PoC 研究開発に着手し、Automotive Grade Linux (AGL)上で動作する脆弱性の可視化システムを開発しました。」
自動車セキュリティで多層防御コンセプトを作成し、PoC研究開発への着手とAGL上の脆弱性可視化システムの開発まで進んだ。IoT分野でも脅威分析手法を考案している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「車載セキュリティに関しましては、自社の研究開発や、セキュリティ・サービス案件の受託及び車載システム関連企業との協業によりノウハウの蓄積が進んでおります。」
車載セキュリティについて、自社研究開発、サービス案件の受託、関連企業との協業を通じたノウハウ蓄積の進展を記載している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「セキュリティ・サービスにおきましては、車載セキュリティに関する顧客からの依頼や当社グループによる提案が活発化しており、これらの売上が増加した他、教育・研修サービスの提供により順調に推移しました。」
車載セキュリティに関する顧客依頼・提案が活発化し、関連売上が増加した。IoT・車載領域の研究開発成果がサービス提供の進展に結び付いている。 - FY2017前進有価証券報告書
「次期においては蓄積したノウハウを元に自動車をサイバー攻撃から守る製品やサービスの開発に向けて取り組む予定です。」
車載セキュリティの研究・調査で蓄積したノウハウを基に、自動車向け製品・サービス開発へ進む計画を明示した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「セキュリティ・サービスにおきましては、セキュリティ技術者向けの教育・研修サービスや、車載セキュリティに関する案件等のコンサルティングサービスを中心に実施した結果、当第３四半期累計期間におけるセキュリティ・サービスの売上高は83,202千円（前年同四半期比30.3％増）となりました。」
車載セキュリティ関連案件のコンサルティングサービスを継続して実施している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「セキュリティ・サービスにおきましては、IoT及び車載セキュリティに関する分野に関連する案件など、ユーザーにおけるセキュリティ課題を解決するコンサルティングサービスの提供を中心に実施した」
IoT・車載セキュリティ分野について、関連案件を含むコンサルティングサービスを実施している。なお、研究開発活動の状況自体には重要な変更がないと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「４つ目はＩｏＴセキュリティ分野、車載セキュリティ分野の研究開発です。」
短期的な業績寄与よりも中長期成長に向けた未知のリスクへの対応として、新領域研究を位置付けている。