優秀な技術者の採用と育成
FY2016に初出。36回の記載のうち24回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-11-12。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに109社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループのさらなる成長を支える人材の採用・育成を重要な経営課題と位置付けております。また、事業戦略に基づく人材ニーズを把握し、適正配置の実現に向けて、計画的な人材の採用・育成を進めるとともに、従業員エンゲージメントの向上に取り組むことで、組織力の強化および人材の定着に努めております。」
人材の採用・育成を計画的な適正配置やエンゲージメント向上と結び付けて継続している。連結従業員数は前期の215名から236名へ増加した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「その他、ＮＴＴドコモビジネス株式会社との合弁会社である株式会社エヌ・エフ・ラボラトリーズにおきましては、セキュリティ教育・トレーニング関連の需要増加を取り込んだ事により増収となり、持分法による投資利益14,359千円（前年同期は持分法による投資損失21,263千円）を計上しております。」
合弁会社はセキュリティ教育・トレーニング需要を取り込み、前年同期の持分法投資損失21,263千円から投資利益14,359千円へ転じた。 - FY2025前進有価証券報告書
「その他、株式会社エヌ・エフ・ラボラトリーズにおきましては、案件増加に伴い人材の確保・育成を進めている他、教育・研修及び調査・テストなどの案件を中心に実施した結果、持分法による投資利益43,694千円（前年同期比25.3%増）を計上しております。」
連結従業員数は215名へ増加した。合弁会社では案件増加に対応する人材確保・育成を進め、教育・研修、調査・テスト案件を実施した結果、持分法投資利益は43,694千円、前年同期比25.3％増となった。 - FY2025-H1合弁会社の人材投資先行により持分法投資損失を計上有価証券報告書
「その他、株式会社エヌ・エフ・ラボラトリーズにおきましては、案件増加に伴い人材の確保・育成を積極的に進めた結果人件費が増大しており、持分法による投資損失21,263千円（前年同期は持分法による投資利益6,018千円）を計上しております。」
案件増加への対応として合弁会社の人材確保・育成を積極化した結果、人件費が増大し、前年同期の持分法投資利益6,018千円から21,263千円の投資損失へ変化した。 - FY2024人員拡大と合弁会社の人材投資継続・投資利益減少有価証券報告書
「その他、ＮＴＴコミュニケーションズ株式会社との合弁会社である株式会社エヌ・エフ・ラボラトリーズにおきましては、案件増加に伴い人材の確保・育成を積極的に進めた結果人件費が増大しており、持分法による投資利益34,867千円（前年同期比10.4%減）を計上しております。」
連結従業員数は199名となり人員拡大が続く一方、合弁会社では案件増加に対応した人材確保・育成により人件費が増大し、持分法による投資利益は34,867千円、前年同期比10.4％減となった。 - FY2024-Q3合弁会社の人材投資継続・投資利益減少有価証券報告書
「その他、ＮＴＴコミュニケーションズ株式会社との合弁会社である株式会社エヌ・エフ・ラボラトリーズにおきましては、案件増加に伴い人材の確保・育成を積極的に進めた結果人件費が増大しており、持分法による投資利益8,129千円（前年同期比60.8%減）を計上しております。」
合弁会社では案件増加に対応して人材の確保・育成を積極的に進め、人件費が増大した一方、持分法による投資利益は8,129千円、前年同期比60.8％減となった。 - FY2024-Q2合弁会社の人材投資継続・投資利益減少有価証券報告書
「その他、ＮＴＴコミュニケーションズ株式会社との合弁会社である株式会社エヌ・エフ・ラボラトリーズにおきましては、案件増加に伴い人材の確保・育成を積極的に進めた結果、持分法による投資利益6,018千円（前年同期比54.7%減）を計上しております。」
案件増加に対応して合弁会社の人材確保・育成を積極的に進めた一方、持分法による投資利益は6,018千円で前年同期比54.7％減となった。 - FY2024-Q1合弁会社の人材投資先行で持分法投資損失を計上有価証券報告書
「その他、ＮＴＴコミュニケーションズ株式会社との合弁会社である株式会社エヌ・エフ・ラボラトリーズにおきましては、案件増加に伴い人材の確保・育成を積極的に進めた結果、持分法による投資損失18,212千円（前年同期は持分法による投資利益2,427千円）を計上しております。」
案件増加に対応して合弁会社の人材確保・育成を積極化した一方、持分法による投資損益は前年同期の2,427千円の利益から18,212千円の損失へ変化した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループにおいては、ナショナルセキュリティセクターの人員を拡大し、研究開発体制を強化した他、高度なスキルを持つ技術者の育成及び採用の強化など体制整備にも取り組んでおり」
ナショナルセキュリティ分野の人員拡大、研究開発体制の強化、高度人材の採用・育成へ取り組みが進展した。連結従業員数は186名となった。 - FY2023-Q3合弁会社の増員・育成継続と投資利益減少有価証券報告書
「その他、ＮＴＴコミュニケーションズ株式会社との合弁会社である株式会社エヌ・エフ・ラボラトリーズにおきましては、需要増大に伴う増員及び育成を進めた他、教育・研修案件や調査・テストなどの案件を中心に受託した結果、持分法による投資利益20,760千円（前年同期比43.8％減）を計上しております。」
合弁会社では需要増大に対応した増員・育成と教育・研修、調査・テスト案件の受託を進めた一方、持分法による投資利益は20,760千円で前年同期比43.8％減となった。 - FY2023-Q2人員増強継続・合弁会社の人材育成進展と投資利益減少有価証券報告書
「また、当社グループは事業拡大に向けてセキュリティエンジニアを中心に増員を進めております。そのため人件費が先行して発生しておりますが、期初の計画通りに進捗しております。その他、ＮＴＴコミュニケーションズ株式会社との合弁会社である株式会社エヌ・エフ・ラボラトリーズにおきましては、人材の確保・育成が進んでおり、教育・研修案件や調査・テストなどの案件を中心に受託した結果、持分法による投資利益13,273千円（前年同期比39.6％減）を計上しております。」
セキュリティエンジニアの増員を期初計画どおり継続している。合弁会社では人材確保・育成と教育・研修、調査・テスト案件の受託が進んだ一方、持分法による投資利益は13,273千円で前年同期比39.6％減となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当社グループにおいては、ナショナルセキュリティセクターの人員を拡大し、研究開発体制を強化した他、高度なスキルを持つ技術者の育成及び採用の強化など体制整備にも取り組んでおり、将来のナショナルセキュリティセクターでの大きな需要を取り込める体制構築を進めております。」
セキュリティ人材の採用・育成について、ナショナルセキュリティセクターの人員拡大、研究開発体制の強化、高度人材の育成・採用強化へと取り組みが具体化している。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、ＮＴＴコミュニケーションズ株式会社との合弁会社である株式会社エヌ・エフ・ラボラトリーズにおきましては、高度セキュリティ人材が不足する市場状況を背景に案件が増加しており、足元では教育・研修案件や調査・テストなどの案件を進めた結果、持分法による投資利益51,342千円を計上しております。また、順調にエンジニアも増加しており、さらなる人材の育成基盤強化を進めております。」
高度セキュリティ人材を育成する合弁会社で案件とエンジニアが増加し、持分法による投資利益は前四半期累計の36,969千円から通期51,342千円へ増加した。連結従業員数も177名となっている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「また、ＮＴＴコミュニケーションズ株式会社との合弁会社である株式会社エヌ・エフ・ラボラトリーズにおきましては、高度セキュリティ人材が不足する市場状況を背景に案件が増加しており、足元では教育・研修案件や調査・テストなどの案件を進めた結果、持分法による投資利益36,969千円を計上しております。また、順調にエンジニアも増加しており、さらなる人材の育成基盤強化を進めております。」
高度セキュリティ人材を育成する合弁会社で案件増加とエンジニア増加が続き、持分法による投資利益36,969千円を計上した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「また、ＮＴＴコミュニケーションズ株式会社との合弁会社である株式会社エヌ・エフ・ラボラトリーズにおきましては、高度セキュリティ人材が不足する市場状況を背景に案件が増加しており、足元では教育・研修案件や調査・テストなどの案件を進めた結果、持分法による投資利益21,992千円を計上しております。また、順調にエンジニアも増加しており、さらなる人材の育成基盤強化を進めております。」
高度セキュリティ人材を育成する合弁会社で教育・研修、調査・テスト案件が増加し、持分法による投資利益21,992千円を計上した。エンジニアの増加と人材育成基盤の強化も進めている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「また、当社グループは事業拡大に向けてセキュリティエンジニアを中心に増員を進めております。そのため人件費が先行して発生したほか、子会社株式取得に係る付随費用を計上しておりますが、期初の計画通りに進捗しております。」
シャインテックの子会社化により、従業員数は前事業年度末比56名増の172名となった。セキュリティエンジニアを中心とする増員を継続し、事業拡大に向けた人員増強を期初計画どおり進めている。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社は従業員が能力を最大限発揮できる体制を構築し、優秀な人材の採用と併せて、技術者を育成することにより全体の技術レベルの底上げに取り組んでまいります。」
採用・育成方針を継続し、令和3年3月31日現在の提出会社の従業員数は106名となった。また、株式会社エヌ・エフ・ラボラトリーズは売上高689,506千円、当期純利益113,683千円を計上している。 - FY2020前進有価証券報告書
「また、ＮＴＴコミュニケーションズ株式会社との合弁会社である株式会社エヌ・エフ・ラボラトリーズにおきましては、セキュリティ人材の不足が顕著となっている市場状況を背景に案件が増加しており、持分法による投資利益1,156千円を計上しております。」
高度セキュリティ人材を育成する合弁会社で案件が増加し、これまでの立ち上がりコスト・投資損失の段階から、持分法による投資利益1,156千円を計上する段階に進んだ。 - FY2020-Q3立ち上がりコスト先行・第4四半期売上集中有価証券報告書
「また、ＮＴＴコミュニケーションズ株式会社との合弁会社である株式会社エヌ・エフ・ラボラトリーズにおきましては、立ち上がりに係るコストが先行しており、持分法による投資損失37,148千円を計上しておりますが、第４四半期に売り上げが集中しており通期での利益計上を見込んでおります。」
NTTコミュニケーションズ株式会社との合弁会社について、持分法による投資損失が37,148千円に拡大した一方、第4四半期に売上が集中し、通期での利益計上を見込む段階にあると記載している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「また、ＮＴＴコミュニケーションズ株式会社との合弁会社である株式会社エヌ・エフ・ラボラトリーズにおきましては、立ち上がりに係るコストにより、持分法による投資損失27,528千円を計上しておりますが、順調に売り上げを伸ばしており、手元の案件も充足していることから通期での利益計上を見込んでおります。」
NTTコミュニケーションズ株式会社との合弁会社について、立ち上がりコストにより27,528千円の持分法投資損失を計上した一方、売上と手元案件は順調で、通期利益を見込む段階に進んだと記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「また、当社グループは高度セキュリティ人材を育成し、企業のセキュリティ対策に貢献できる人材を輩出する合弁会社をＮＴＴコミュニケーションズ株式会社と設立いたしました。」
自社内の採用・育成に加え、NTTコミュニケーションズ株式会社との合弁会社を設立し、高度セキュリティ人材を外部にも輩出する取り組みに進展した。連結従業員数は97名となった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「また、当社グループは高度セキュリティ人材を育成し、企業のセキュリティ対策に貢献できる人材を輩出する合弁会社をＮＴＴコミュニケーションズ株式会社と設立いたしました。これにより中長期的に組織のセキュリティレベルの底上げとサイバー・セキュリティ市場の活性化に取り組んでまいります。」
従来の自社の採用・育成に加え、NTTコミュニケーションズ株式会社との合弁会社を設立し、企業のセキュリティ対策に貢献する高度人材を外部にも輩出する取り組みに進展した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは日々拡大するサイバー脅威に対抗するため、当社製品の強化及び車載セキュリティを始めとするIoTなど新たな分野の研究開発及びこれらの製品・サービスを広くユーザーの皆様にお届けするための営業活動の強化を目的に採用を行った結果、非連結であった当社の前事業年度末に比べて10名増加し、89名となりました。」
製品強化、新領域研究開発、営業活動強化を目的とする採用方針を継続している。連結従業員数は89名となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは日々拡大するサイバー脅威に対抗するため、当社製品の強化及び車載セキュリティを始めとするIoTなど新たな分野の研究開発及びこれらの製品・サービスを広くユーザーの皆様にお届けするための営業活動の強化を目的に当社及び子会社のFFRI North America, Inc. において採用を行った結果、非連結であった当社の前事業年度末に比べて10名増加し、89名となりました。」
製品強化、新領域の研究開発、営業活動強化を目的とする採用を継続し、従業員数は前事業年度末比10名増の89名となった。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当社グループは日々拡大するサイバー脅威に対抗するため、当社製品の強化及び車載セキュリティを始めとするIoTなど新たな分野の研究開発及びこれらの製品・サービスを広くユーザーの皆様にお届けするための営業活動の強化を目的に当社及び子会社のFFRI North America, Inc. において採用を行った結果、非連結であった当社の前事業年度末に比べて13名増加し、92名となりました。」
製品強化、新領域の研究開発、営業活動強化を目的として親会社と北米子会社で採用を実施し、従業員数は前事業年度末比13名増の92名となった。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「当社グループは日々拡大するサイバー脅威に対抗するため、当社製品の強化及び車載セキュリティを始めとするIoTなど新たな分野の研究開発及びこれらの製品・サービスを広くユーザーの皆様にお届けするための営業活動の強化を目的に当社及び子会社のFFRI North America, Inc. において採用を行った結果、非連結であった当社の前事業年度末に比べて11名増加し、90名となりました。」
製品強化、新領域の研究開発、営業活動強化を目的に、北米子会社を含めて採用を実施し、従業員数は前事業年度末比11名増の90名となった。 - FY2017前進有価証券報告書
「また、当社は日々拡大するサイバー脅威に対抗するため、当社製品の強化及び車載セキュリティを始めとするIoTなど新たな分野の研究開発及びこれらの製品・サービスを広くユーザーの皆様にお届けするための営業活動の強化を目的に採用を行った結果、前事業年度末に比べて17名増加し、79名となりました。」
製品強化、新領域研究開発、営業活動強化を目的に採用を進め、従業員数は前事業年度末比17名増の79名となった。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「また、当社は業容拡大に伴い当第３四半期累計期間において技術部門の人員を中心に採用を行った結果、前事業年度末に比べて12名増加し、74名となりました。」
技術部門を中心とする採用を継続し、前事業年度末比で12名増の74名となった。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「また、当社は業容拡大に伴い当第２四半期累計期間において技術部門の人員を中心に採用を行った結果、前事業年度末に比べて９名増加し、71名となりました。」
業容拡大に伴う技術部門中心の採用を継続し、前事業年度末比で9名増の71名となったと記載している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「また、当社は業容拡大に伴い当事業年度において技術部門の人員を中心に採用を行った結果、前事業年度末に比べて12名増加し、74名となりました。」
業容拡大に対応して技術部門を中心に採用し、人員が前事業年度末比12名増の74名となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「優秀な技術者を中心とした人材の確保と育成は重要な課題となっております。」
採用だけでなく、技術者育成による全体の技術レベル底上げを課題としている。