提携パートナーの戦略変更・利用者数変動
FY2017に初出。7回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2024-Q1。直近の記載はFY2025-Q1。
メディアドゥがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。17社中3社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに3社。
- FY2025-Q1対処有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間においては、各出版社・電子書店のキャンペーン数が回復基調にあったことに加え」
出版社・電子書店によるキャンペーン施策の見直しで成長率が鈍化していた状況に対し、キャンペーン数が回復基調にあると説明している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「人流の変化を加味した出版社や電子書店のマーケティング施策の見直しの影響を受けました。」
電子書店・出版社によるキャンペーンやマーケティング施策の見直しが、電子書籍流通事業の業績に影響したと説明している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間においては、第２四半期連結累計期間同様に、屋外でのエンタテインメント需要などが増え人流が変化したことで、一部電子書店においてキャンペーン施策の見直しがなされるなど、成長率が鈍化する電子書店が多くなりました。」
電子書店側のキャンペーン施策変更と成長率鈍化が、第3四半期累計でも業績環境に現れていると説明している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「電子書店の多くがこれまでの大幅な割引や高いポイント還元などのキャンペーン施策を変更した影響もあり、前年対比成長率が鈍化する書店が多くなりました。」
提携先である電子書店側のキャンペーン施策変更と成長率鈍化が、FY2024-Q2累計でも業績環境に現れている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「また、一部電子書店ではこのような状況を踏まえて、５月の大型連休期間中におけるキャンペーン施策の変更等がなされ、前年対比成長率が鈍化する電子書店が多くなりました。」
電子書店側のキャンペーン施策変更と成長率鈍化が、提携先の戦略変更による影響として実際に発生したと説明している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「これらのアライアンス・ビジネスにおいては、当社グループに起因する要因だけでなく、パートナー企業におけるプロモーション戦略の変更やユーザー数（又は会員数）の変動等が、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
提携先の戦略変更や利用者数変動による業績影響リスクを継続して開示している。 - FY2017初出有価証券報告書
「これらのアライアンス・ビジネスにおいては、当社に起因する要因だけでなく、パートナー企業におけるプロモーション戦略の変更やユーザー数（又は会員数）の変動等が、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
アライアンス先のプロモーション戦略やユーザー数・会員数の変動をリスクとしている。