特定顧客への依存
FY2017に初出。10回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2024-Q1。直近の記載はFY2026。
メディアドゥがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。76社中12社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに61社。
- FY2026主要顧客・売上比率更新有価証券報告書
「NTTソルマーレ㈱ 29,907百万円（27.6％）／Amazon Services International LLC 17,483百万円（16.1％）」
主要顧客の売上構成を更新し、NTTソルマーレ及びAmazonの2社で通期売上高の43.7％を占めている。 - FY2025主要顧客・売上比率更新有価証券報告書
「エヌ・ティ・ティ・ソルマーレ㈱26,825百万円（26.3％）／Amazon Services International LLC16,031百万円（15.7％）」
主要顧客の売上構成を更新し、NTTソルマーレ及びAmazon Services International LLCの2社で通期売上高の42.0％を占めている。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度においては、電子書籍流通事業における主要取引先であったLINE Digital Frontier株式会社が運営する「LINEマンガ」向けのバックエンド業務が株式会社イーブックイニシアティブジャパンへ移管されたことで、一過性の減収影響（約110億円）を受けております。」
主要取引先の業務移管による顧客集中リスクが、約110億円の一過性減収として通期業績に実現した。 - FY2024-Q3主要顧客移管による影響期間の限定有価証券報告書
「また、第２四半期連結累計期間まで、前年度において電子書籍流通事業での主要取引先であったLINE Digital Frontier株式会社が運営する「LINEマンガ」向けのバックエンド業務が株式会社イーブックイニシアティブジャパンへ移管されたことによる減収影響を大きく受けております。」
LINEマンガ向けバックエンド業務の移管による減収影響について、前回までの「第2四半期連結累計期間まで」と影響期間を記載している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「また、当第２四半期連結累計期間までは、前年度において電子書籍流通事業での主要取引先であったLINE Digital Frontier株式会社が運営する「LINEマンガ」向けのバックエンド業務が株式会社イーブックイニシアティブジャパンへ移管されたことによる減収影響を大きく受けております。」
LINEマンガ向けバックエンド業務の移管による減収影響が、FY2024-Q2累計でも大きく継続していると説明している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「前年度において電子書籍流通事業での主要取引先であったLINE Digital Frontier株式会社が運営する「LINEマンガ」向けのバックエンド業務が株式会社イーブックイニシアティブジャパンへ移管されたことによる減収影響を受けました。」
主要取引先であったLINEマンガ向け業務の移管が、当社の減収影響として実際に現れたと説明している。 - FY2021主要顧客構成・比率更新有価証券報告書
「LINE Digital Frontier㈱17,002百万円（20.4％）／Amazon Services International Inc.11,501百万円（13.8％）／エヌ・ティ・ティ・ソルマーレ㈱10,573百万円（12.7％）／㈱BookLive8,514百万円（10.2％）」
主要顧客の構成と売上比率を更新し、NTTソルマーレが新たに上位顧客として開示されている。 - FY2020主要顧客構成・比率更新有価証券報告書
「LINE Digital Frontier株式会社 13,785百万円（20.9％）／Amazon Services International Inc. 8,449百万円（12.8％）／株式会社BookLive 7,541百万円（11.5％）」
主要顧客と売上構成比を更新し、上位3社の売上割合を開示している。 - FY2018主要顧客構成・比率更新有価証券報告書
「当連結会計年度の主な相手先別の販売実績は、LINE株式会社6,724,224千円（18.1％）、株式会社BookLive5,000,023千円（13.4％）、Amazon Services International Inc.3,849,552千円（10.3％）となっております。」
主要顧客がLINE、BookLive、Amazonの3社として開示され、各社の売上高及び全社売上高に占める割合が示された。 - FY2017初出有価証券報告書
「平成29年２月期においては、主要顧客であるLINE株式会社及び株式会社ＮＴＴドコモ向けの売上高の合計は7,922,518千円であり、当社の売上高全体の51.0％を占める規模となっています。」
LINEとNTTドコモ向け売上が合計79億2,251万8千円、全社売上の51.0％を占める顧客集中を開示している。