連結子会社6社体制への移行
FY2018-Q1に初出。23回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに18社。
- FY2027-H1連結範囲・海外子会社構成更新有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社の連結子会社であるMedia Do International, Inc.がSeven Seas Entertainment, LLCの持分の全部を取得したため、連結の範囲に含めております。また、清算結了した２社を、連結の範囲から除外しております。」
Seven Seasを連結子会社に追加する一方、清算結了した2社を連結範囲から除外した。 - FY2026連結範囲・関連会社構成更新有価証券報告書
「当社グループは、事業持株会社である当社（株式会社メディアドゥ）、子会社15社及び関連会社１社により構成されております。」
アルトラエンタテインメント及びジャイブを連結範囲から除外し、AIStep及びZealoxを連結子会社化したほか、MyAnimeList及びPUBFUNを持分法適用範囲から除外した構成を開示している。 - FY2026-H1持分法適用会社の除外有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、株式会社MyAnimeListについて、当社保有株式の全部を譲渡したため、持分法適用の範囲から除外しております。」
MyAnimeListの保有株式を全て譲渡し、持分法適用会社から除外した。 - FY2025連結範囲・子会社数更新有価証券報告書
「当社グループは、事業持株会社である当社（株式会社メディアドゥ）、子会社15社及び関連会社３社により構成されております。」
エブリスタの全株式譲渡による連結除外を反映し、連結子会社数を前期の16社から15社へ更新している。 - FY2024連結子会社数・構成更新有価証券報告書
「当社グループは、事業持株会社である当社（株式会社メディアドゥ）、子会社16社及び関連会社３社により構成されております。」
Jコミックテラスの連結除外等を反映し、子会社16社・関連会社3社のグループ構成を開示している。 - FY2024-Q1Jコミックテラス譲渡による連結除外有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間において、株式会社Ｊコミックテラスについて、当社保有株式の全部を譲渡したため、連結の範囲から除外しております。」
Jコミックテラスの当社保有株式を全て譲渡し、連結範囲から除外した。 - FY2023-Q2連結範囲・持分法適用会社更新有価証券報告書
「当社の連結子会社であるNetGalley UK Ltd.を通じた株式の取得により、Supadü Limitedが連結子会社となっております。また、株式会社インプレスR&Dとの共同新設分割により設立された株式会社PUBFUNが持分法適用関連会社となっております。」
Supadü Limitedを連結子会社として反映し、共同新設分割で設立されたPUBFUNを持分法適用関連会社として追加している。 - FY2023-Q1連結範囲・新設子会社更新有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間において、株式会社がんばろう徳島を新たに設立したため、連結の範囲に含めております。」
株式会社がんばろう徳島を新設し、連結範囲に追加した。また、Supadü Limitedも連結子会社として加わっている。 - FY2022連結範囲・グループ構成更新有価証券報告書
「当社グループは、事業持株会社である当社（株式会社メディアドゥ）、子会社20社及び関連会社２社により構成されており」
連結子会社・関連会社の追加を反映し、子会社20社・関連会社2社のグループ構成を開示している。 - FY2022-Q1連結範囲・グループ構成更新有価証券報告書
「Firebrandグループ（Quality Solutions, Inc.及びNetGalley, LLC並びにその子会社）が連結子会社となっております。また、当社での株式取得により、株式会社日本文芸社が連結子会社となっております。当社の連結子会社であった株式会社MyAnimeListは、第三者割当増資により当社の持分比率が減少したため、当第１四半期連結会計期間末より持分法適用関連会社となっております。」
Firebrandグループと日本文芸社を連結子会社に追加する一方、MyAnimeListは第三者割当増資に伴い連結子会社から持分法適用関連会社へ移行した。 - FY2021連結子会社数・構成更新有価証券報告書
「当社グループは、事業持株会社である当社（株式会社メディアドゥ）、子会社13社、及び関連会社３社で構成されており」
Nagisa、株式会社MyAnimeList等を含む子会社13社・関連会社3社のグループ構成を開示している。 - FY2021-Q2達成有価証券報告書
「当社の連結子会社であった株式会社メディアドゥは2020年６月１日付で株式会社メディアドゥホールディングスを存続会社とする吸収合併により消滅したため、当第２四半期連結会計期間より連結の範囲から除外しております。また、同日付で、株式会社メディアドゥホールディングスは株式会社メディアドゥに商号変更しております。」
持株会社と事業会社の吸収合併及び商号変更が2020年6月1日付で完了し、グループ構造が再編された。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「当社は、2020年４月23日開催の取締役会において、完全子会社である株式会社メディアドゥと合併契約を締結することを決議し、同日、同契約を締結いたしました。この合併契約に基づき、2020年６月１日付で当社を存続会社とする吸収合併を行い、存続会社である当社は、同日付で商号を株式会社メディアドゥに変更いたしました。」
持株会社と事業会社の吸収合併及び商号変更により、従来のグループ構造を再編した。 - FY2020連結子会社数・構成更新有価証券報告書
「当社グループは、純粋持株会社である当社、連結子会社10社、及び関連会社３社で構成されており」
ジャイブの連結対象化及び徳島データサービスの連結除外後のグループ構成を、連結子会社10社・関連会社3社として更新している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社の連結子会社であった株式会社メディアドゥは2019年３月１日付で株式会社出版デジタル機構を存続会社とする吸収合併により消滅したため、第１四半期連結会計期間より連結の範囲から除外しております。また、同日付で、株式会社出版デジタル機構は株式会社メディアドゥに商号変更しております。」
出版デジタル機構を存続会社とするメディアドゥの吸収合併及び存続会社の商号変更によるグループ構造再編を継続して開示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社の連結子会社であった株式会社メディアドゥは2019年３月１日付で株式会社出版デジタル機構を存続会社とする吸収合併により消滅したため、第１四半期連結会計期間より連結の範囲から除外しております。また、同日付で、株式会社出版デジタル機構は株式会社メディアドゥに商号変更しております。」
出版デジタル機構を存続会社とするメディアドゥの吸収合併及び存続会社の商号変更によるグループ構造再編を継続して開示している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「当社の連結子会社であった株式会社メディアドゥは2019年３月１日付で株式会社出版デジタル機構を存続会社とする吸収合併により消滅したため、当第１四半期連結会計期間より連結の範囲から除外しております。また、同日付で、株式会社出版デジタル機構は株式会社メディアドゥに商号変更しております。」
従来の連結子会社メディアドゥが出版デジタル機構に吸収合併され、存続会社がメディアドゥへ商号変更する形でグループ構造が再編された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容及び主要な関係会社について、重要な変更・異動がないことを継続して開示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容及び主要な関係会社について、重要な変更・異動がないことを継続して開示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容及び主要な関係会社に重要な変更・異動がないことを確認している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「この結果、平成29年11月30日現在では、当社グループは、当社、子会社８社及び関連会社３社により構成されることとなりました。」
株式会社メディアドゥの設立等を反映し、グループ構成が子会社7社から8社へ拡大している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「この結果、平成29年８月31日現在では、当社グループは、当社、子会社７社及び関連会社４社により構成されることとなりました。」
Lunascapeの子会社化などにより、グループ構成が前四半期の子会社6社から子会社7社へ拡大した。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「当社グループは、当社及び連結子会社６社で構成されることとなりました。」
メディアドゥテック徳島の設立、出版デジタル機構の子会社化などにより、当社を含む6社の連結グループとなった。連結子会社はMedia Do International、フライヤー、マンガ新聞、アルトラエンタテインメント、メディアドゥテック徳島、出版デジタル機構である。