情報活用能力育成サービスの提供開始
FY2017-Q1に初出。11回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。12社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに8社。
- FY2024前進有価証券報告書
「ＫＩＣオープンカレッジ浜松町校の開設に1,069千円」
情報活用能力育成サービスに関連する新たな拠点として、KICオープンカレッジ浜松町校の開設を設備投資実績として開示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、情報活用能力の開発支援を目的として、５つのソリューションスクールをパートナー企業と共同展開しております。」
情報活用能力育成サービスの基盤として、パートナー企業と5つのソリューションスクールを共同展開する取り組みを継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「情報活用能力の開発支援を目的として、５つのソリューションスクールをパートナー企業と共同展開しております。」
情報活用能力育成サービスの基盤として、パートナー企業と5つのソリューションスクールを共同展開する取り組みを継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「情報活用教育など付加価値の高いサービスとパートナーの製商品とを組み合わせた提案を推進してまいります。」
情報活用教育を付加価値サービスとしてパートナー製品と組み合わせる施策を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「情報活用教育など付加価値の高いサービスとパートナーの製商品とを組み合わせた提案を推進してまいります。」
情報活用教育を付加価値サービスとしてパートナー製品と組み合わせる施策を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「情報活用分野 情報活用アドバイス、情報ＩＣＴ化コンサルティング、情報活用能力育成サービス 等」
経営情報ソリューションサービスの構成要素として、情報活用能力育成サービスを引き続き位置付けている。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「当社が運営するドコモショップ各店舗においては、フロアマネジメントの強化により顧客の待ち時間短縮を図るほか、当社独自の差別化施策として、携帯電話端末の購入者向けに「Microsoft Office 講座」やｅラーニングコンテンツを提供するなど、顧客満足度向上に努めてまいりました。」
教育サービスの提供対象を来店者一般から携帯電話端末の購入者に具体化し、Microsoft Office講座やeラーニングコンテンツの提供を実施している。 - FY2017前進有価証券報告書
「また、当社が運営する各ドコモショップにおいては、引き続き、店舗スタッフによるサービス品質や提案力の向上を図るとともに、従来、法人を対象としていたＥラーニングなどの教育サービスを来店者にも提案するなど、ソリューション事業と連携した付加価値提案力を高めてまいります。」
従来法人向けだったEラーニング等の教育サービスを店舗来店者にも提案する方針を示し、提供対象を広げている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「ビジネスの基礎知識に関するＥラーニングと「情報創造コミュニティー（*2）」での対面学習を一体化した「情報活用能力育成サービス」の提供を行うなど」
Eラーニングと情報創造コミュニティーでの対面学習を一体化したサービスの提供を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「ビジネスの基礎知識に関するＥラーニングと「情報創造コミュニティー（*）」に併設された５つのソリューションスクールで開講している、情報活用を目的とした各種定期講座をひとつにした「情報活用能力育成サービス」の提供を行うなど」
Eラーニング、5つのソリューションスクールの定期講座を統合したサービスの提供を継続している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「ビジネスの基礎知識に関するＥラーニングと「情報創造コミュニティー（*）」に併設された５つのソリューションスクールで開講している、情報活用のための各種定期講座をひとつにした「情報活用能力育成サービス」の提供を開始するなど」
Eラーニングと定期講座を統合したサービスについて、提供開始を明記している。