アイスタイル（3660）・リスク前進
気候変動に伴う店舗・物流・需要変動リスク
FY2023に初出。3回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2024。直近の記載はFY2025。
3記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
気候変動による規制・資材制約とサプライチェーン・作業環境リスク83社が書いているテーマ・逆風82社・追い風0社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに15社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている83社のうち14社を表示しています。上の文は83社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025前進有価証券報告書
「当社事業に対する気候変動のリスク・機会を精査するにあたり、IPCC（気候変動に関する政府間パネル）が策定するSSP1-1.9及びSSP5-8.5シナリオを参照した上で、1.5℃以内の気温上昇に留める将来予測と、4℃以上の気温上昇となる場合を想定して分析を行いました。」
気候変動リスクについて、IPCCのSSP1-1.9及びSSP5-8.5を参照した1.5℃・4℃超のシナリオ分析と、店舗・物流・需要等への影響整理を開示した。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社グループでは、TCFDのフレームワークに則り、気候変動が当社事業に与える将来的な影響をリスク・機会の観点から精査した結果、他ESG課題と比べてリスクが相対的に低いものと見込んでおります。そのため、マテリアリティとして特定しておりませんが、当社事業ならびに生活者、ひいては当社が属する化粧品業界全体に影響を及ぼす社会課題であるため、カーボンニュートラルな社会を目指して全社横断で気候変動対応を進めております。」
気候変動リスクをTCFDに基づき分析しつつ、他のESG課題と比べて相対的に低いとしてマテリアリティからは除外する位置づけを示した。一方で、全社横断の対応は継続している。 - FY2023初出有価証券報告書
「自然災害(台風・洪水)の頻発による・店舗営業および店頭イベントの停止・ECにおける配送遅延リスク 平均気温上昇による外出機会＝化粧をする機会の減少」
TCFDに基づき、炭素税、エネルギーコスト、環境対応の遅れ、台風・洪水による店舗営業・配送停止、平均気温上昇による化粧機会減少等を気候変動リスクとして初めて整理した。