インターネット広告市場の変化・競争による業績影響
FY2022に初出。11回の記載のうち6回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2024-Q2。直近の記載は2026-11-12。
駅探がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「プラウドエンジン株式会社が手掛けるインターネット広告は、生成AIや自動最適化技術が急速に台頭する環境変化に直面しており、また、前述した株式会社サークアの株式譲渡により、前年同期比で30.3%減となりました。」
インターネット広告市場では生成AI・自動最適化技術の台頭という競争環境の変化が明示され、サークア譲渡も重なり広告配信プラットフォーム事業は30.3%減収となった。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「プラウドエンジン株式会社はインターネット広告業界の競争激化もあり、収益は若干の落ち込みに踏みとどまっているものの利益面では大幅な減益となり、2024年10月4日に子会社化した株式会社音生は、販売促進に繋がるキャンペーンの効果が下期に当たるため、当中間連結会計期間におきましては大幅な損失を計上しております。さらに、2025年3月21日に株式会社サークアの全株式を譲渡したことに伴い、同社の業績が当中間連結会計期間業績から外れたことで大幅な減収となりました。この結果、売上高は349,339千円(前年同中間期比38.8%減)、EBITDAは△4,529千円(前年同中間期は△3,319千円)、セグメント損失は12,907千円(前年同中間期は9,427千円のセグメント損失)となりました。」
インターネット広告業界の競争激化と音生の大幅損失、サークアの連結除外が重なり、広告配信プラットフォーム事業は38.8%減収、EBITDAのマイナス幅拡大、セグメント損失拡大となった。 - FY2025悪化有価証券報告書
「株式会社サークアにおいて、主要商材、主要メディアの縮小傾向の影響及び2025年3月21日に公表いたしました「連結子会社の異動(株式譲渡)完了に関するお知らせ」のとおり、株式会社サークアの全株式を株式会社TYに譲渡したことを受け、みなし譲渡日を2024年12月31日にすることにより、第4四半期会計期間の業績は反映されないため、減収となりました。」
広告配信市場の環境悪化が主要商材・メディアの縮小とサークアの譲渡・連結除外、広告配信プラットフォーム事業の29.1%減収として表れている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「プラウドエンジン株式会社の増員による収益拡大は順調に推移しているものの、株式会社サークアにおいて、その取り巻く環境の厳しさが増したことの影響が大きく、結果として、減収となりました。」
広告配信事業を取り巻く環境の厳しさが増し、サークアの減収につながる状況を引き続き記載している。一方、プラウドエンジンの増員による収益拡大も併記している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「2021年8月の改正薬機法以降、主力の広告商材、配信メディアの縮小など、株式会社サークアの取り巻く外部環境の厳しさが増したことで市場が縮小傾向に向かい、同社の業績が当初想定していた計画を下回ったことから、将来の回収可能性を検討した結果、同社に係るソフトウエア、のれん、顧客関係資産について減損損失683,088千円を特別損失に計上することといたしました。」
広告配信市場を取り巻く環境の厳しさが増し、主力広告商材・配信メディアの縮小と市場縮小傾向、サークアの計画未達および683,088千円の減損損失として表れた。 - FY2024-Q3再定義有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間では、前第3四半期連結会計期間からプラウドエンジン株式会社を当セグメントに追加した一方で、株式会社サークアにおいては、改善の傾向は見られるものの、薬機法の改正やその取り巻く環境が厳しくなった影響が大きく、減収となりました。」
プラウドエンジン追加による増収要因がある一方、サークアでは改善傾向が見られても、薬機法改正と広告事業を取り巻く環境悪化の影響により累計で減収となっている。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「株式会社サークアにおいて、薬機法の改正やその取り巻く環境の厳しさが増したことが影響し、主力の広告商材、配信メディアの縮小により、大幅な減収減益となりました。」
広告配信市場を取り巻く環境の厳しさが増し、主力広告商材・配信メディアの縮小とサークアの大幅な減収減益として業績に表れた。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「株式会社サークアが運営する広告配信サービス「Cirqua」において、2021年8月の改正薬機法に対応した新掲載基準による運用で一時は収益状況が改善されたものの、その取り巻く環境の厳しさが増したことが影響し、結果として、減収となりました。」
広告配信事業を取り巻く市場環境の厳しさが増したことが、Cirquaの減収として実際の業績に表れた。 - FY2022初出有価証券報告書
「しかし、景気の悪化や、市場環境の変化等の要因により、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
広告配信プラットフォーム事業を成長領域と位置づける一方、景気悪化や広告市場環境の変化が業績に影響するリスクを初めて独立して記載している。