コンテンツ仕入コスト・広告宣伝費の上昇リスク
FY2016に初出。32回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載は2026-08-10。
パピレスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「売上原価は、前年同中間期に比べて減少しています。これは、売上高の減少に伴い、著作権利用料が減少していることによるものです。広告宣伝費は、前年同中間期と比べて減少しています。これは、「Renta！」ブランドの認知度向上と、ユーザー層の拡大を図るため、一般層に向けて継続的なプロモーションを実施していますが、費用対効果について、より厳しく施策を実施していることによるものです。」
売上高減少に伴う著作権利用料の減少と、費用対効果を厳しく見る運用による広告宣伝費の減少を再確認している。 - FY2025著作権料・広告宣伝費減少継続有価証券報告書
「売上原価は、前連結会計年度に比べて発生金額が減少しています。これは、売上高の減少に伴う著作権利用料の減少によるものです。広告宣伝費は、前連結会計年度に比べて発生金額が減少しています。これは、「Renta！」ブランドの認知度の向上とユーザー層の拡大を図るため、一般層に向けてＴＶＣＭ等のマス広告を継続的に実施していますが、ターゲティング広告の規制強化等に関する影響を勘案し、広告施策を抑制していることによるものです。」
著作権利用料と広告宣伝費はいずれも前年同期比で減少した。広告施策は継続する一方、ターゲティング広告規制等を踏まえて抑制している。 - FY2025-H1著作権利用料・広告宣伝費減少継続有価証券報告書
「売上原価は、前年同中間期に比べて減少しています。これは、売上高の減少に伴い、著作権利用料が減少していることによるものです。広告宣伝費は、前年同中間期と比べて減少しています。これは、「Renta！」ブランドの認知度向上と、ユーザー層の拡大を図るため、一般層に向けてＴＶＣＭ等のマス広告を継続的に実施していますが、費用対効果について、より厳しく施策を実施していることによるものです。」
仕入コストと広告宣伝費は、売上高の減少および広告施策の費用対効果を厳しく見る運用を背景に、前年同中間期を下回った。 - FY2024著作権料・広告宣伝費減少継続有価証券報告書
「売上原価は、前連結会計年度に比べて発生金額が減少しています。これは、売上高の減少に伴う著作権利用料の減少によるものです。広告宣伝費は、前連結会計年度に比べて発生金額が減少しています。これは、「Renta！」ブランドの認知度の向上とユーザー層の拡大を図るため、一般層に向けてＴＶＣＭ等のマス広告を継続的に実施していますが、ターゲティング広告の規制強化等に関する影響を勘案し、広告施策を抑制していることによるものです。」
仕入コストと広告宣伝費は、減収およびターゲティング広告規制強化等を背景に、通期でも前年同期を下回った。 - FY2024-Q3著作権利用料減少継続有価証券報告書
「売上原価は、前年同四半期に比べて減少しています。これは、売上高の減少に伴い、著作権利用料が減少していることによるものです。」
売上高の減少に伴って著作権利用料が減少する状況が続いている。 - FY2024-Q1著作権利用料減少継続有価証券報告書
「売上原価は、前年同四半期に比べて減少しています。これは、売上高の減収に伴い、著作権利用料が減少していることによるものです。」
仕入コスト上昇リスクが記載される一方、当四半期の実績としては減収に伴う著作権利用料の減少が続いている。 - FY2023著作権料減少・上昇リスク継続有価証券報告書
「売上原価は、前連結会計年度に比べて発生金額が減少しています。これは、売上高の減少に伴う著作権利用料の減少によるものです。」
実績上は著作権利用料が減少した一方、リスク記載では一部大手出版社との契約料率上昇や契約継続不能の可能性を引き続き示している。 - FY2023-Q3著作権利用料・広告宣伝費減少継続有価証券報告書
「売上原価は、前年同四半期に比べて減少しています。これは、売上高の減少に伴い、著作権利用料が減少していることによるものです。広告宣伝費は、前年同四半期に比べて減少しています。これは、「Renta！」ブランドの認知度向上と、ユーザー層の拡大を図るため、一般層に向けてＴＶＣＭ等のマス広告を継続的に実施していますが、費用対効果について、より厳しく施策を実施していることによるものです。」
著作権利用料と広告宣伝費はいずれも前年同期比で減少した。広告施策は継続しているが、費用対効果をより厳しく見て実施していると記載している。 - FY2023-Q2著作権利用料減少・広告宣伝費減少継続有価証券報告書
「売上原価は、前年同四半期に比べて減少しています。これは、売上高の減少に伴い、著作権利用料が減少していることによるものです。広告宣伝費は、前年同四半期と比べて減少しています。これは、「Renta！」ブランドの認知度向上と、ユーザー層の拡大を図るため、一般層に向けてＴＶＣＭ等のマス広告を継続的に実施していますが、費用対効果について、より厳しく施策を実施していることによるものです。」
著作権利用料と広告宣伝費はいずれも前年同期比で減少した。広告施策は継続しているが、費用対効果をより厳しく見て実施していると記載している。 - FY2023-Q1著作権利用料・広告宣伝費減少継続有価証券報告書
「売上原価は、前年同四半期に比べて減少しています。これは、売上高の減収に伴い、著作権利用料が減少していることによるものです。広告宣伝費は、前年同四半期に比べて減少しています。」
従来のコスト上昇実績とは異なり、減収に伴う著作権利用料の減少と、広告宣伝費の減少を記載している。 - FY2022著作権料・広告費減少有価証券報告書
「売上原価は、前連結会計年度に比べて発生金額が減少しています。これは、売上高の減少に伴う著作権利用料の減少によるものです。」「広告宣伝費は、前連結会計年度に比べて発生金額が減少しています。」
著作権利用料は減収に伴って減少し、広告宣伝費も前年度比で減少した。 - FY2022-Q1著作権利用料減少・広告費同程度有価証券報告書
「売上原価は、前年同四半期に比べて発生金額が減少しています。これは、売上高の減収に伴う著作権利用料の減少によるものです。」「広告宣伝費は、前年同四半期と比べて同程度の発生金額となっています。」
従来の著作権料・広告費の増加実績とは異なり、著作権利用料は減少し、広告宣伝費は前年同四半期と同程度となった。 - FY2021著作権料増加・広告費同規模有価証券報告書
「売上原価は、売上高の増加に伴い著作権料が増加しています。」「広告費は、認知度の向上とユーザー層の拡大を図るため、継続して積極的に実施しており、前連結会計年度と同規模の費用が発生しています。」
著作権料は増加した一方、広告費は前年度と同規模で発生したと記載している。広告宣伝費は6,763百万円、著作権料は10,669百万円となった。 - FY2021-Q3広告費同規模・著作権料増加有価証券報告書
「売上原価は、前年同四半期に比べて発生金額が増加しています。これは、売上高の増加に伴う著作権利用料の増加によるものです。 広告宣伝費は、前年同四半期に比べて同規模の金額が発生しています。これは、認知度の向上とユーザー層の拡大を図るため、一般層に向けてＴＶＣＭ等のマス広告を、継続して積極的に実施していることによるものです。」
著作権利用料の増加は続いている一方、広告宣伝費は前年同四半期と同規模となった。広告施策自体は継続して積極的に実施している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「売上原価は、前年同四半期に比べて発生金額が増加しています。これは、売上高の増加に伴う著作権利用料の増加によるものです。広告宣伝費は、前年同四半期に比べ発生金額が増加しています。これは、認知度の向上とユーザー層の拡大を図るため、一般層に向けてＴＶＣＭ等のマス広告を積極的に実施したことによるものです。」
著作権利用料と広告宣伝費の増加が前年同四半期比の実績として続いている。売上原価は6,007百万円、広告宣伝費は3,541百万円となった。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「売上原価は、前年同四半期に比べて発生金額が増加しています。これは、売上高の増加に伴う著作権利用料の増加や、「タテコミ」等のコンテンツ制作費用の増加によるものです。広告宣伝費は、前年同四半期に比べて発生金額が増加しています。これは、認知度の向上とユーザー層の拡大を図るため、一般層に向けてＴＶＣＭ等のマス広告を積極的に実施したことによるものです。」
著作権利用料、タテコミ等のコンテンツ制作費、TVCM等の広告宣伝費が前年同四半期比で増加し、従来のコスト上昇リスクが実際の費用増加として続いている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「売上原価は、売上高の増加に伴い著作権料が増加しています。また、コンテンツ制作費についても、タテコミ制作費、オリジナルコンテンツ制作費が増加しています。広告費は、認知度の向上とユーザー層の拡大を図るため、積極的に実施しており、前連結会計年度に比べて発生金額が増加しています。」
著作権料、タテコミ・オリジナルコンテンツ制作費、広告費の増加が実績として記載されている。広告宣伝費は6,827百万円、著作権料は9,584百万円となった。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「売上原価は、著作権利用率の上昇や、「タテコミ」等のコンテンツ制作費用の増加により、売上原価比率が増加しています。 広告宣伝費は、認知度の向上とユーザー層の拡大を図るため、一般層に向けてＴＶＣＭ等のマス広告を積極的に実施したことにより、前年同四半期に比べて発生金額が増加しています。」
著作権利用料率、コンテンツ制作費、広告宣伝費の増加が第３四半期累計期間にも実際の費用増加として続いている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「売上原価は、著作権利用料率の上昇や、「タテコミ」等のコンテンツ制作費用の増加、海外向けコンテンツの翻訳費用の増加により、売上原価比率が増加しています。広告宣伝費は、認知度の向上とユーザー層の拡大を図るため、一般層に向けてＴＶＣＭ等のマス広告を積極的に実施したことにより、前年同四半期に比べ発生金額が増加しています。」
著作権利用料率、タテコミ等のコンテンツ制作費、海外向け翻訳費、広告宣伝費の増加が続き、売上原価比率および広告宣伝費の実額が上昇したと記載している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「売上原価は、著作権利用料率の上昇や、「タテコミ」等のコンテンツ制作費用の増加、海外向けコンテンツの翻訳費用の増加により、売上原価比率が増加しています。広告宣伝費は、認知度の向上とユーザー層の拡大を図るため、一般層に向けてＴＶＣＭ等のマス広告を積極的に実施したことにより、前年同四半期に比べて発生金額が増加しています。」
著作権利用料率、コンテンツ制作費、翻訳費、広告宣伝費の増加が実際の費用増加として記載されている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「コンテンツ需要の増加による、出版社等のコンテンツホルダーからの仕入コストが上昇しています。また、集客を強化するための、広告宣伝や販促コストも拡大傾向となっています。」
仕入コストと広告宣伝・販促コストの上昇が実際の事業環境として記載されている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「売上原価は、売上高の増加に伴って、著作権利用料が増加しています。コンテンツ制作費用についても、翻訳費、タテコミ制作費が増加しています。」
売上高の増加に伴い著作権利用料が増加し、翻訳費・タテコミ制作費も増加したという実績を記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「この結果、コンテンツ需要の増加による、出版社等のコンテンツホルダーからの仕入コスト上昇や、集客を強化するための、広告宣伝や販促コスト増加のリスクが高まっています。」
コンテンツ仕入コスト、広告宣伝費、販促コストの上昇リスクを再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「この結果、コンテンツ需要の増加による、出版社等のコンテンツホルダーからの仕入コスト上昇や、集客を強化するための、広告宣伝や販促コスト増加のリスクが高まっています。」
コンテンツ仕入コスト、広告宣伝費、販促コストの上昇リスクを再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「この結果、コンテンツ需要の増加による、出版社等のコンテンツホルダーからの仕入コスト上昇や、集客を強化するための、広告宣伝や販促コスト増加のリスクが高まっています。」
コンテンツ仕入コスト、広告宣伝費、販促コストの上昇リスクを再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「電子書籍の市場環境は、電子書籍ユーザーの拡大等により、堅調に市場規模が拡大していますが、市場参入企業が増加し、競争が激化しています。この結果、コンテンツ需要の増加による、出版社等のコンテンツホルダーからの仕入コスト上昇や、集客を強化するための、広告宣伝や販促コスト増加のリスクが高まっています。」
コンテンツ仕入コスト、広告宣伝費、販促コストの上昇リスクを従来どおり記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「この結果、コンテンツ需要の増加による、出版社等のコンテンツホルダーからの仕入コスト上昇や、集客を強化するための、広告宣伝や販促コスト増加のリスクが高まっています。」
コンテンツ仕入コスト、広告宣伝費、販促コストの上昇リスクを再確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「この結果、コンテンツ需要の増加による、出版社等のコンテンツホルダーからの仕入コスト上昇や、集客を強化するための、広告宣伝や販促コスト増加のリスクが高まっています。」
コンテンツ仕入コスト、広告宣伝費、販促コストの上昇リスクを従来どおり記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「この結果、コンテンツ需要の増加による、出版社等のコンテンツホルダーからの仕入コスト上昇や、集客を強化するための、広告宣伝や販促コスト増加のリスクが高まっています。」
仕入コスト、広告宣伝費、販促コストの上昇リスクを従来どおり記載しているが、当四半期における重要な変更とはしていない。 - FY2016初出有価証券報告書
「掲載コンテンツの需要の増加による、出版社等のコンテンツホルダーからの仕入コスト上昇や、集客を強化するための、広告宣伝や販促コスト増加のリスクが高まっています。」
需要増加に伴う仕入コストと集客費用の上昇可能性を、収益性に関わるリスクとして記載している。