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2027年3月期 第2四半期(中間期)決算短信〔日本基準〕(連結)

中間期は売上高が前年同期比1.4%減となり、前年の営業・経常・最終黒字からいずれも損失に転じた。通期予想は営業損失500百万円などに修正されたが、修正前の数値は本文に記載されていない。

読む価値
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規模
-301
百万円
書きぶり
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この期間の実績

中間期(第2四半期)2026年4月1日〜2026年9月30日連結日本基準
売上高7,349百万円前年比 -1.4%進捗 59.0%
営業利益-147百万円
経常利益-114百万円
純利益(親会社株主帰属)-209百万円

帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期(第2四半期)なら50%が通過点の目安です。

1株当たり当期純利益△24.76円
期末の財政状態
総資産12,095百万円
うち純資産 7,854 百万円自己資本比率 64.8%前期末比 -2.3pt

塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。

現金の出入り
営業-273
投資-6
財務-943
純増減-1,222

ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。

現金及び現金同等物期末残高7,670百万円
セグメント別売上高電子書籍事業 7,352百万円(前年比 -1.4%)、IP制作事業 0百万円
セグメント別利益電子書籍事業 25百万円(前年比 -91.8%)、IP制作事業 -139百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高12,446百万円(前年比 -15.6%)
営業利益-500百万円
経常利益-437百万円
親会社株主に帰属する当期純利益-480百万円
業績予想の修正非開示 → 売上高 12,446 / 営業利益 -500 / 経常利益 -437 / 親会社株主に帰属する当期純利益 -480
年間配当予想10円 → 10円(0.0%)
業績の増減要因

電子書籍市場の競争激化、コンテンツホルダーからの仕入コスト上昇、広告宣伝・販促コストの拡大、ターゲティング広告規制による広告効率低下と販促効果の弱まり、市場規模の成長減速。加えて、広告宣伝、販売促進、海外事業、次世代コンテンツ、オリジナルコンテンツへの投資を積極的に実施。

継続企業の前提に関する記載

該当事項なし(「該当事項はありません」)

会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 1 / 社名 株式会社ネオアルド
減価償却費5百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有(機関投資家・アナリスト向け)
期末発行済株式数10,326,880株
期末自己株式数2,546,717株
この期間の実績
項目内容
決算期区分中間期(第2四半期)
会計基準日本基準
連結・個別の別連結
対象期間2026年4月1日〜2026年9月30日
売上高7,349百万円(前年比 -1.4%)
営業利益-147百万円
経常利益-114百万円
親会社株主に帰属する当期純利益-209百万円
1株当たり当期純利益△24.76円
自己資本比率当期末 64.8 / 前期末 67.1
総資産12,095百万円
純資産7,854百万円
営業活動によるキャッシュ・フロー-273百万円
投資活動によるキャッシュ・フロー-6百万円
財務活動によるキャッシュ・フロー-943百万円
現金及び現金同等物期末残高7,670百万円
通期業績予想売上高 12,446百万円(前年比 -15.6%) / 営業利益 -500百万円 / 経常利益 -437百万円 / 親会社株主に帰属する当期純利益 -480百万円
業績予想の修正非開示 → 売上高 12,446 / 営業利益 -500 / 経常利益 -437 / 親会社株主に帰属する当期純利益 -480
年間配当予想10円 → 10円(0.0%)
セグメント別売上高電子書籍事業 7,352百万円(前年比 -1.4%)、IP制作事業 0百万円
セグメント別利益電子書籍事業 25百万円(前年比 -91.8%)、IP制作事業 -139百万円
減価償却費5百万円
継続企業の前提に関する記載該当事項なし(「該当事項はありません」)
会計方針の変更基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 1 / 社名 株式会社ネオアルド
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有(機関投資家・アナリスト向け)
期末発行済株式数10,326,880株
期末自己株式数2,546,717株
業績の増減要因電子書籍市場の競争激化、コンテンツホルダーからの仕入コスト上昇、広告宣伝・販促コストの拡大、ターゲティング広告規制による広告効率低下と販促効果の弱まり、市場規模の成長減速。加えて、広告宣伝、販売促進、海外事業、次世代コンテンツ、オリジナルコンテンツへの投資を積極的に実施。
この書類が述べていない項目(8件)
売上高営業利益率配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳重要な後発事象

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

電子書籍市場の競争激化、コンテンツ仕入コストの上昇、広告宣伝・販促コストの拡大、ターゲティング広告規制による広告効率の低下と販促効果の弱まり、市場成長の減速が挙げられている。また、広告宣伝、販売促進、海外事業、次世代コンテンツ、オリジナルコンテンツへの投資を積極的に行っている。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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