GMOペパボ（3633）・リスク再掲
インフラコスト・資源エネルギー価格・為替変動による調達コスト増加
FY2022に初出。6回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2023-Q1。直近の記載はFY2025。
6記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
ITインフラ調達コスト上昇4社が書いているテーマ・逆風4社・追い風0社
GMOペパボがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再掲有価証券報告書
「そのため、為替や資源・エネルギー価格の高騰に伴うインフラ価格の高騰や為替変動に伴う調達コストの増加など当社グループの経営成績及び財政状態に悪影響を与える可能性があります。」
インフラ価格・調達コストの上昇を為替、資源・エネルギー価格に関するリスクとして継続している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面では、インフラ等のコストが増加いたしました。」
インフラコスト増加リスクが、カラーミーショップにおける利益面のコスト増加として引き続き実績に現れている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「利益面では、金融支援事業の「FREENANCE」において、第２四半期連結会計期間までに滞留債権に対する貸倒関連費用を計上したことから損失計上となりました。」
資源・エネルギー価格高騰等によるコスト増加リスクに加え、金融支援事業では貸倒関連費用が損失計上の要因となった。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「「ムームードメイン」におきましては、電気料金高騰や円安による仕入れ価格上昇の影響を受け、2023年２月よりドメインの新規取得や更新に際しサービス維持調整費を導入したことから顧客単価が増加しました。」
電気料金高騰・円安による仕入れ価格上昇が、ドメインの新規取得・更新時のサービス維持調整費導入として具体化した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面においては、流通額減少に伴う影響のほか、資源・エネルギー価格の高騰によるインフラ等のコストが増加いたしました。」
従来記載していた資源・エネルギー価格高騰による調達・インフラコスト増加リスクが、minneのインフラ等のコスト増加として実際の業績説明に現れた。 - FY2022初出有価証券報告書
「為替や資源・エネルギー価格の高騰に伴うインフラ価格の高騰や為替変動に伴う調達コストの増加など当社グループの経営成績及び財政状態に悪影響を与える可能性があります。」
サーバー、ラック、ドメイン等の調達に関して、資源・エネルギー価格の高騰や為替変動によるインフラ価格・調達コスト上昇を新たなリスクとして記載した。