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TISI(3626)・施策前進直近の株主総会(2026-05-16)では「再定義」

業績連動型株式報酬制度の導入

FY2018に初出。4回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載は2026-05-16。

4記載
9年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2018前進FY2020 – FY20242018: 120182019: 020192020: 120202021: 020212022: 020222023: 020232024: 120242025: 020252026: 12026
同じテーマの他社
役員・従業員向け株式報酬制度による中長期インセンティブ660社が書いているテーマ・逆風0社・追い風683社

TISIがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに3社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている192社のうち14社を表示しています。上の文は192社すべてから計算しています。このテーマの683件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-05-16再定義株主総会

    「今般、監査等委員会設置会社への移行に伴い、対象取締役等から監査等委員である取締役を除いた者(以下、「対象取締役」という。)を対象とした本制度にかかる報酬枠を改めて設定することにつき、ご承認をお願いするものであります。」

    業績連動型株式報酬制度について、監査等委員会設置会社への移行に伴い対象者を整理し、制度の報酬枠を再設定する内容を示している。
  2. FY2024前進有価証券報告書

    「業績連動型株式報酬として実績に応じ当社株式を交付・相対TSRを指標として設定し、対象事業年度より3事業年度経過後に決定される業績連動係数に基づき算定・業績連動係数は、0%~200%の範囲で変動します。」

    業績連動型株式報酬制度について、2024年6月の株主総会決議を経て、3事業年度を評価期間とし、相対TSRを指標とするPSUと固定部分のRSUを組み合わせる制度へ改定した。
  3. FY2020前進有価証券報告書

    「業績連動型株式報酬は、「株式交付規程」に予め定めた会社業績指標である「連結営業利益」、「連結ROE」、「サービス型事業売上高」及び社員の働きがいを指標する「社員満足度」が2019年度計画値(達成時業績連動係数100%)を大幅に超えて達成いたしましたので、業績連動係数150%を適用し業績連動型株式報酬額を決定いたしました。」

    業績連動型株式報酬について、連結営業利益・ROE・サービス型事業売上高・社員満足度の実績が計画値を上回り、業績連動係数150%を適用した。
  4. FY2018初出有価証券報告書

    「中長期的な業績向上と企業価値増大への貢献意識を高め、株主の皆様と利害を共有することを目的として、当社の取締役、執行役員およびエグゼクティブフェロー(社外取締役、非業務執行取締役および国内非居住者を除く)を対象とする業績連動型株式報酬制度を2018年度から導入しております。」

    取締役、執行役員、エグゼクティブフェローを対象とする業績連動型株式報酬制度を2018年度から導入している。
一緒に動いた変遷

「純粋持株会社体制からグループ全体最適を重視する体制への転換」は、この変遷が動いた4回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

222★123
  1. ★この変遷
  2. 1純粋持株会社体制からグループ全体最適を重視する体制への転換2回
  3. 2Fintech・IoT・AIなど新技術への対応2回
  4. 3働き方改革と多様な人材の能力発揮2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
TISIの次の決算発表は2026-11-04の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-16の株主総会で、「再定義」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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