コア事業集中・先行投資型転換・グローバル事業拡大
FY2018に初出。14回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2026年度投資額更新有価証券報告書
「具体的には、成長投資（ソフトウェア投資、人材投資、研究開発投資）の継続的な実施（118億円、前期比4.5億円減）、最重要の経営資本である人材に対する処遇改善による影響（前期比25億円増）等がある中においても、高付加価値ビジネスの提供や生産性向上施策等を推進しました。」
成長投資について、ソフトウェア・人材・研究開発に118億円を継続投入し、処遇改善による人件費も前期比25億円増となる中で高付加価値化と生産性向上を進めた。 - FY2024再定義有価証券報告書
「中期経営計画（2024－2026）「Frontiers 2026」では、フロンティア開拓を基本方針に、未来志向で市場開拓と事業領域の拡大を起点としたバリューチェーン全般の質的向上に向けてまいります。」
従来のコア事業集中・先行投資・グローバル拡大を柱とする表現から、フロンティア開拓、市場・事業領域拡大、バリューチェーン全般の質的向上を基本方針とする枠組みへ移行している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「中期経営計画（2021-2023）の２年目となる当連結会計年度は、以下のグループ経営方針に基づき、各種施策に精力的に取り組んでまいります。」
中期経営計画（2021-2023）の2年目において、サステナビリティ、DX・投資、構造転換・資本効率、ASEAN、人材を柱とするグループ経営方針を継続している。 - FY2022-Q3成長投資規模の明示有価証券報告書
「不確実性の高まる環境においてもより競争力のある企業グループとなり、持続的な企業成長及び企業価値向上を実現するため、４つのテーマに対する積極的な成長投資（ソフトウェア投資、人材投資、研究開発投資、Ｍ＆Ａ・出資等）と適正リターンを獲得するための投資マネジメントの一層の高度化を進めてまいります。中期経営計画（2021-2023）の３年間においては、総額で約1,000億円の成長投資を行い、ＤＸ提供価値の向上や新技術の獲得を推進する方針であり、順次投資を実行しています。」
中期経営計画（2021-2023）の3年間で、ソフトウェア、人材、研究開発、M&A・出資等に総額約1,000億円を投資する方針と、順次実行している状況を明示した。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「＜2022年３月期 グループ経営方針＞ ①サステナビリティ経営による社会提供価値と企業価値向上への取組推進 ②生産性革新とＤＸ提供価値向上による高付加価値化への取組強化 ③財務健全性を堅持しつつ、ＤＸ価値提供力強化への成長投資 ④ＡＳＥＡＮトップクラスのＩＴ企業連合体を目指した成長戦略推進とガバナンス確立 ⑤社員の働きがいの持続的向上とＤＸ化を牽引する多様性に富む人材の育成」
新中期経営計画の初年度方針として、従来のコア事業集中・先行投資・グローバル拡大を含む枠組みから、サステナビリティ、生産性・DX、財務健全性、ASEANガバナンス、人材を柱とする5方針へ整理している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「５つの基本方針である「持続的な利益成長」「社員の自己実現重視」「コア事業への集中」「先行投資型への転換」「グローバル事業の拡大」のもと、スピード感のある構造転換と企業価値向上の実現を目指します。」
5つの基本方針による構造転換と企業価値向上の方向を再掲している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「５つの基本方針である「持続的な利益成長」「社員の自己実現重視」「コア事業への集中」「先行投資型への転換」「グローバル事業の拡大」のもと、スピード感のある構造転換と企業価値向上の実現を目指します。」
5つの基本方針による構造転換・企業価値向上の方向を再掲している。 - FY2020投資規模の具体化有価証券報告書
「当連結会計年度から開始した３か年の中期経営計画の中で掲げる最大800億円想定の投資戦略に基づき、サービス型ビジネス推進のためのソフトウェア投資をはじめとする先行投資やM&A等、構造転換推進のための成長投資を積極化させる方針です。」
先行投資型への転換について、3年間で最大800億円を想定する投資戦略と、ソフトウェア投資・M&A等の対象を明示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「５つの基本方針である「持続的な利益成長」「社員の自己実現重視」「コア事業への集中」「先行投資型への転換」「グローバル事業の拡大」のもと、スピード感のある構造転換と企業価値向上の実現を目指します。」
コア事業集中、先行投資型への転換、グローバル事業拡大に、利益成長と社員の自己実現を加えた5方針を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「５つの基本方針である「持続的な利益成長」「社員の自己実現重視」「コア事業への集中」「先行投資型への転換」「グローバル事業の拡大」のもと、スピード感のある構造転換と企業価値向上の実現を目指します。」
持続的な利益成長、社員の自己実現、コア事業集中、先行投資型への転換、グローバル事業拡大の5方針を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「５つの基本方針である「持続的な利益成長」「社員の自己実現重視」「コア事業への集中」「先行投資型への転換」「グローバル事業の拡大」のもと、スピード感のある構造転換と企業価値向上の実現を目指します。」
持続的な利益成長、社員の自己実現、コア事業集中、先行投資型への転換、グローバル事業拡大の5方針を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「５つの基本方針である「持続的な利益成長」、「社員の自己実現重視」、「コア事業への集中」、「先行投資型への転換」、「グローバル事業の拡大」のもと、スピード感のある構造転換と企業価値向上の実現を目指します。」
コア事業集中、先行投資型への転換、グローバル事業拡大に、持続的な利益成長と社員の自己実現重視を加えた5方針を継続している。 - FY2019-Q1引き上げ有価証券報告書
「前述の通り、当社グループは「グループビジョン2026」の達成に向けた土台構築のため、当連結会計年度から新たな３か年の中期経営計画を開始しました。５つの基本方針である「持続的な利益成長」、「社員の自己実現重視」、「コア事業への集中」、「先行投資型への転換」、「グローバル事業の拡大」のもと、スピード感のある構造転換と企業価値向上の実現を目指します。」
従来の3つの基本方針に、「持続的な利益成長」と「社員の自己実現重視」を加え、5つの基本方針へ範囲を拡大している。 - FY2018初出有価証券報告書
「その目標達成のために必要なのが「継続的なスピードある構造転換」であり、具体的には、「コア事業への集中」「先行投資型への転換」「グローバル事業の拡大」といった基本方針に基づき各種施策を進めてまいります。」
次期中期経営計画の目標達成手段として、コア事業への集中、先行投資型への転換、グローバル事業の拡大という3つの基本方針を新たに明示している。