ソフトウエアの陳腐化・収益効果低下による減損リスク
FY2017に初出。8回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
ビリングシステムがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。45社中19社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに33社。
- FY2025顕在化有価証券報告書
「新規企画案件に係るソフトウエア開発において、事業開始の目途が立たないことから、今後の使用が見込めなくなったソフトウエアは遊休資産となり、減損損失として特別損失に計上することといたしました。」
新規企画案件の事業開始目途が立たず、使用見込みがなくなったソフトウエアについて50,231千円の減損損失を計上した。 - 2026-03-02顕在化株主総会
「なお、新規企画案件に係るソフトウエア開発において、事業開始の目途が立たないことから、将来の回収可能性を慎重に検討した結果、当連結会計年度末に減損損失を計上しております。」
ソフトウエアの収益効果低下・減損リスクが、新規企画案件に係る50,231千円の減損損失として実際に発生した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「このソフトウエアについて将来大規模な計画の変更や使用状況の見直しにより収益獲得、費用削減効果が大幅に損なわれた場合には、ソフトウエアの減損が必要となる可能性があります。」
ソフトウエアの計画変更や使用状況見直しによる収益・費用削減効果低下と減損リスクを継続して開示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における、本四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
ソフトウエアの陳腐化・収益効果低下による減損リスクについて、重要な変更がないと確認している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、すでにサービスを提供しておりますスマホマルチ決済サービスについて、収入については順調に伸びているものの、該当サービスの置かれている事業環境が大きく変化していることからその不確実性と、長期的な視点でさらなる投資が必要であるとの判断から、短期的な将来キャッシュ・フローがマイナスであると見積もられたため、減損損失（77,723千円）を特別損失として計上しております。」
スマホマルチ決済サービスに係るソフトウェアについて、短期的な将来キャッシュ・フローがマイナスと見積もられ、ソフトウェア及びソフトウェア仮勘定の減損損失77,723千円が実際に発生した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における、本四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
ソフトウエアの陳腐化・収益効果低下による減損リスクについて、重要な変更がないと確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における、本四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
ソフトウエアの陳腐化・収益効果低下による減損リスクについて、重要な変更がないと確認している。 - FY2017初出有価証券報告書
「このソフトウエアについて将来大規模な計画や使用状況の変更やサービスの陳腐化等により収益獲得、費用削減効果が大幅に損なわれた場合、ソフトウエアの償却や減損が必要になり、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
ソフトウエアの計画・使用状況の変更やサービス陳腐化により、収益獲得・費用削減効果が低下し、償却や減損が必要となる可能性を示している。