企業価値の持続的向上に向けた新たな抜本的構造改革
FY2021-Q1に初出。8回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2023-Q1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「達成」なのは、ほかに0社。
- FY2023-Q1達成有価証券報告書
「前期に完遂した構造改革によるブランド終息や店舗閉鎖による減収要因の一方で」
前期に実施した2度の構造改革について、ブランド終息・店舗閉鎖を含む改革が完遂済みであると記載した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「また、2021年２月に公表した構造改革の一環で当第３四半期連結累計期間を通して約390店舗の退店を完了しました。」
2020年8月及び2021年2月に公表した構造改革が実行段階で進展し、前年度末までの約300店舗に加えて約390店舗の退店を完了した。構造改革効果はブランド事業の利益押し上げにも寄与した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「店舗数については、前年８月に公表した構造改革の一環で前連結会計年度に約300店舗減少し、さらに今年２月に公表した構造改革の一環で当第２四半期連結累計期間に約370店舗が退店しております。」
構造改革の店舗撤退計画が実施段階で進展し、前年度の約300店舗に加えて当第2四半期連結累計期間に約370店舗が退店した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「店舗販路においては、前年８月に公表した構造改革の一環で約300店舗減少しておりますが、前年４月及び５月の緊急事態宣言の下で約９割の直営店舗が臨時休業となった状況よりも売上機会を確保できました。」
新たな構造改革の実施により約300店舗が減少し、構造改革が店舗網に反映されたことを示している。 - FY2021前進有価証券報告書
「特に、コア営業利益に対して、営業利益以下の損益段階で前年同期に対する減益幅が拡大しましたが、これは2020年８月５日及び2021年２月３日付で公表した２度の構造改革の実施に伴う一時費用・損失を138億12百万円計上したことが主因であります。」
2度の構造改革が計画段階から通期の実施・費用認識段階へ進み、ブランド終息、店舗撤退、減損、商品廃棄及び希望退職等に伴う一時費用・損失138億12百万円を計上した。 - FY2021-Q3引き上げ有価証券報告書
「今般の構造改革は、主にアパレル事業における「ブランド終息・統廃合」と「低収益店撤退」、「希望退職制度」の実施を骨子としており、具体的な内容は下記の通りとなります。」
2020年8月5日公表の構造改革に加え、2021年2月3日に更なる構造改革を決議した。7ブランド終息、来期450店舗退店、約100名の希望退職、2021年3月期に約76億円の構造改革費用計上を予定しており、改革の範囲と費用見込みを拡大した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、構造改革施策の実施により、希望退職者の募集に伴う特別加算金、ブランドの終息や統廃合を含む低収益店の撤退により、店舗にかかる固定資産及びブランドに対するのれんの減損損失を計上する等、一時的な損失を認識しております。内訳は以下の通りです。」
FY2021-Q1で決議した新たな構造改革が実施段階に進み、構造改革費用54億16百万円を計上した。内訳にはのれん減損17億38百万円、従業員の解雇給付の支払見込額等16億86百万円等が含まれる。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「当社は、企業価値の持続的向上に向けた抜本的な体質改善のため、2020年８月５日開催の取締役会において、下記のとおり構造改革を実施することを決議いたしました。」
COVID-19影響を前提に、ブランド終息・統廃合、低収益店撤退、希望退職を柱とする新たな構造改革を決議した。5ブランドを終息対象とし、計358店を期中退店、約200名の希望退職を募集するほか、2021年3月期に構造改革費用約57億円を計上する予定としている。