マツオカコーポレーション（3611）・リスク再掲
自然災害による生産・販売への影響
FY2019に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
6記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害・感染症によるサプライチェーン・事業継続リスク94社が書いているテーマ・逆風92社・追い風3社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。56社中29社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに39社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている94社のうち14社を表示しています。上の文は94社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再掲有価証券報告書
「自社工場間での生産調整や代替生産により当該リスクの軽減を図る体制を整えております。」
自然災害・感染症による生産・受注影響のリスクが継続して示され、自社工場間の生産調整・代替生産やアジア地域以外への進出検討が対応策として記載されている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「地震、風水害等の自然災害や戦争等により社屋、事務所、設備及び従業員等とその家族及び取引先等に被害が発生する等、当社グループに直接的または間接的な影響を与える可能性があります。」
自然災害リスクに加えて戦争等が明示され、想定される外部ショックの範囲が拡大した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「度重なる自然災害や消費税増税等により景気が落ち込む中、新型コロナウイルス感染拡大の影響により急激に悪化しました。」
自然災害による景気・消費マインドへの下押しリスクが引き続き記載され、新型コロナウイルス感染拡大も追加的な悪化要因として示されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「わが国経済では、所得環境の改善により、景気は緩やかな回復基調にありましたが、相次ぐ自然災害や、消費税増税の影響、米中貿易摩擦の拡大等が景気の下振れリスクとして懸念されています。」
相次ぐ自然災害が国内景気の下振れ要因の一つとして引き続き記載されている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「台風、豪雨等の自然災害や天候不順による消費マインドの低下もマイナス要因となり、総じて厳しい環境下にあります。」
台風・豪雨等の自然災害や天候不順による消費マインド低下が、当四半期累計期間の事業環境におけるマイナス要因として記載されている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「地震や豪雨等の自然災害の発生が消費者マインドの低下を招いたことに加え、暖冬の影響で季節商品の需要が弱まったことから、総じて厳しい環境が続きました。」
自然災害が消費者マインド低下の要因となったという通期の実績が記載され、自然災害による事業影響が実際に発生した形で初めて抽出された。