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山喜(3598)・目標再定義

2019年度~2021年度の新中期3ヵ年計画による企業価値向上

FY2020-Q2に初出。17回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026。

17記載
8年にわたる
2うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再定義FY2021-Q3 – FY2022-Q3前進FY2024-Q1 – FY20242019: 12020: 120202021: 220212022: 320222023: 420232024: 120242025: 220252026: 32026
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026再定義有価証券報告書

    「当社グループは、2026年5月8日に公表した2026年度を初年度とする「新・中期経営計画」に基づき、これまでの事業運営を通じて顕在化した課題を的確に捉え、収益構造の見直しおよび経営基盤の強化に取り組むことにより、最終年度である2028年度には売上高110億円、営業利益2億34百万円を目標として掲げ、持続的な成長収益基盤の再構築を目指してまいります。」

    2025年度を最終年度とする計画から、2026年度開始・2028年度最終年度の「新・中期経営計画」へ移行した。売上高110億円、営業利益2億34百万円を数値目標とし、収益構造見直しと経営基盤強化を掲げている。
  2. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「このような経営環境のもと、当社グループにおきましては、2025年度が最終年度となる「新中期3ヵ年経営計画」に掲げた基本方針を着実に実行することで、売上および収益の拡大に取り組んでおります。なお、各施策に対しての具体的な進捗状況は以下のとおりであります。」

    2025年度を最終年度とする新中期3ヵ年経営計画の基本方針を継続して実行していると記載している。各施策の進捗はブランド、BtoC、新商品、生産、SDGs等の項目で説明している。
  3. FY2025最終年度実績が記載目標を下回る数値となった有価証券報告書

    「当社グループは、転換期を迎えているアパレル業界において、事業戦略の見直しや新規事業の検討、BtoCの強化による収益アップの対策を講じ、中期経営計画の最終年度である2025年度(第74期)には、売上高150億円、経常利益4.3億円を目標として、業績の回復と収益基盤の安定化に努めてまいります。」

    2025年度を最終年度とする売上高150億円・経常利益4.3億円の目標を継続して掲げている。当年度実績は売上高107億7412万円、経常利益1559万円で、記載目標を下回る数値となった。
  4. FY2024前進有価証券報告書

    「当社グループは、転換期を迎えているアパレル業界において、事業戦略の見直しや新規事業を検討、次なる成長への対策を講じ、2年後の2025年度(第74期)には、売上高150億円、経常利益4.3億円を目標として、業績の回復と収益基盤の安定化に努めてまいります。」

    2023年度開始の新中期3ヵ年経営計画について、2025年度を期限とする売上高150億円、経常利益4.3億円の数値目標を明示した。
  5. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「加えて、売上の拡大と収益の回復を目的に、2023年度からスタートした「新中期3ヵ年経営計画」の施策を確実に実行していく中、売上高の増加とともに収益面でも黒字基調に転じております。なお、2023年度からスタートしている「新中期3ヵ年経営計画」の基本方針に対する進捗状況は、以下のとおりであります。」

    2023年度開始の新中期3ヵ年経営計画について、オリジナルブランド、BtoC、新商品開発の施策を実行し、売上高増加と黒字基調への転換が進んでいると説明している。
  6. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「2023年度からスタートした「新中期3ヵ年経営計画」を確実に実行することにより、回復基調に転じております。」

    2023年度開始の新中期3ヵ年経営計画について、オリジナルブランド、BtoC、商品開発・売上拡大、物流、工場・海外販売、SDGsの6領域を具体的な施策として展開し、当四半期の増収・増益を計画実行の結果として説明している。
  7. FY2023再定義有価証券報告書

    「2022年度からスタートしておりました、中期3ヵ年経営計画は、1年ローリング(後ろ倒し)をし、改めて2023年度(第72期)を初年度とする『新中期3ヵ年経営計画』を実行することで、アフターコロナにおける業績の回復を目指してまいります。」

    従来の中期3ヵ年計画を1年後ろ倒しし、2023年度から新計画を開始した。2025年度に売上高150億円、経常利益4.3億円を目標とする計画へ組み替えている。
  8. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「2022年度からスタートしている中期3ヵ年経営計画の基本方針に対する進捗状況は、以下のとおりであります。 百貨店チャネルにおきましては、引き続き、CHOYAブランドのコーナー化・ショップ化に注力しており、京王百貨店の紳士服売り場に、2店舗目となる「CHOYA SHIRT SHOP」をオープンするなど売上拡大策を実施することにより、既製ドレスシャツの売上高は前年同期比126%、粗利益は前年同期比127%となり、オーダーシャツの売上高は前年同期比112%、粗利益は前年同期比120%と、売上高・粗利益とも増加傾向を維持しております。」

    「FANFUN150」の中期3ヵ年経営計画について、CHOYA SHIRT SHOPの2店舗目を開設し、既製ドレスシャツ・オーダーシャツの売上高と粗利益が前年同期を上回る進捗を示した。
  9. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「2022年度からスタートしている中期3ヵ年経営計画の基本方針に対する進捗状況は、以下のとおりであります。 2022年春夏物に引き続き、2022年秋冬物・2023年春物のODM・OEM受注も増加傾向にあり、国内外の自社工場・協力工場もフル稼働での生産が続いております。また、当期より展開しておりますカジュアルのGERRYブランドも順調に受注をいだいております。」

    「FANFUN150」の中期3ヵ年計画について、各基本方針の進捗を報告し、ODM・OEM受注の増加、工場のフル稼働、新ブランド受注など具体的な進展を示した。
  10. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「当該状況を解消すべく、当期スタートの中期3ヵ年経営計画のスローガンである「FANFUN150」のもと、オリジナルブランドの構築、BtoCの強化による収益アップ、ドレス・カジュアル・レディース・ユニフォームの新商品開発と売上拡大の3つの基本方針を実行していくことで、更なる売上回復、収益回復に努めてまいります。」

    2022年度開始の「FAN FUN150」について、オリジナルブランド、BtoC、新商品開発・売上拡大の3方針を実行し、売上・収益回復を図る計画として具体化した。各方針の進捗として、ブランド展開、ネット販売、ODM・OEM受注の回復も記載している。
  11. FY2022-Q3再定義有価証券報告書

    「2022年1月に、中期経営計画の山喜フェニックスプラン「FAN FUN150」を発表いたしました。中期3ヵ年では、特にオリジナルブランドの構築により、ネット通販を含むBtoCでの売上拡大を最優先に取り組んでまいります。その施策として、量販店チャネルを中心に復活を期す「SWAN」ブランドでのコンセ店舗展開、百貨店チャネルを中心に「CHOYA」ブランドでのコーナー化・ショップ化により、ネット販売とのオムニチャネル化で積極展開していきます。」

    従来の2019年度から2021年度の中期計画から、2022年1月発表の山喜フェニックスプラン「FAN FUN150」へ計画を組み替えた。オリジナルブランド、BtoC・ネット通販、SWANとCHOYAの売場展開、オムニチャネル化を中期3ヵ年の重点施策としている。
  12. FY2021再定義有価証券報告書

    「2019年度から2021年度までの新中期経営計画を策定しておりますが、転換期を迎えているアパレル業界において、事業戦略の見直しや新規事業を検討するなど、2022年度から2024年度の次なる中期3ヵ年経営計画を2021年9月末までに策定し、同感染症収束後を見据えた次なる成長の対策を講じて、収益基盤の構築と業績の安定化に努めてまいります。」

    従来の中期計画に続く2022年度から2024年度の次期3ヵ年計画を、2021年9月末までに策定する方針へ計画の軸を移した。
  13. FY2021-Q3再定義有価証券報告書

    「当社グループは、新型コロナウイルス感染症による経済環境の変化、ライフスタイルの変化、国内小売市場の変化に対し、次なる成長戦略への体制にシフトするChance(好機)と捉え、Challenge(挑戦)して、Change(変化)していくことをスローガンに、様々な施策に取り組んでおります。」

    新中期計画の環境変化への対応を、従来の基本方針から「Chance・Challenge・Change」というスローガンで表現し直している。
  14. FY2020前進有価証券報告書

    「最終年度の2021年度経営数値目標を連結売上高170億円、連結純利益1.5億円、株主資本利益率(ROE)2.31%、連結有利子負債43億円を目標としています。」

    2019年度から2021年度の新中期3ヵ年計画について、最終年度の売上高、純利益、ROE、有利子負債の数値目標を初めて明示した。
  15. FY2020-Q2初出有価証券報告書

    「なお、当社グループは次なる成長戦略に向け2019年度から2021年度までの新中期3ヵ年計画を策定しており、経済環境やライフスタイル、国内小売市場が変化する中、「進化しなければ未来はない」という基本方針の下、小売型の販売管理体制へのシフト、更なるメーカー機能(企画・業務・生産)の強化、海外販売強化体制の構築により、さらなる企業価値向上を目指してまいります。」

    2019年度から2021年度を対象とする新たな中期3ヵ年計画を初めて明示した。「進化しなければ未来はない」を基本方針とし、小売型の販売管理体制へのシフト、メーカー機能の強化、海外販売強化体制の構築を手段として企業価値向上を目指している。
一緒に動いた変遷

「海外販売強化とシンガポール合弁会社の設立」は、この変遷が動いた17回のうち10回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1077776★123456
  1. ★この変遷
  2. 1海外販売強化とシンガポール合弁会社の設立10回
  3. 2直販・オリジナル商材・インターネット販売の拡大7回
  4. 3棚卸資産管理の高度化と在庫削減7回
  5. 4原材料価格・為替・アジア人件費による製造原価上昇リスク7回
  6. 5天候・自然災害による販売、生産、輸送の停滞リスク7回
  7. 6高付加価値商品の拡充による販売価格・粗利改善6回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
山喜の次の決算発表は2026-11-13の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-06-03の株主総会で、「その他」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
2019年度~2021年度の新中期3ヵ年計画による企業価値向上|山喜(3598)の変遷 | Komori