読む価値
38定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
22.9
営業利益の前年同期比減少率（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2023年４月１日〜2023年６月30日連結日本基準売上高1,290百万円前年比 -3.2%進捗 23.9%
営業利益119百万円前年比 -22.9%進捗 21.6%
経常利益135百万円前年比 -23.8%進捗 25.5%
純利益（親会社株主帰属）109百万円前年比 -31.9%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益39.57円
売上高営業利益率9.2％
期末の財政状態
総資産9,449百万円
うち純資産 5,892 百万円自己資本比率 62.4%前期末比 -0.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高
テクノ製品事業929,33072.0%
メディカル製品事業360,83828.0%
セグメント別利益
テクノ製品事業170,20485.0%
メディカル製品事業29,99415.0%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高5,400百万円（前年比 +1.6%）
営業利益550百万円（前年比 -11.7%）
経常利益530百万円（前年比 -17.1%）
親会社株主に帰属する当期純利益390百万円（前年比 -16.9%）
年間配当予想20円 → 20円（0.0%）
業績の増減要因
エネルギー関連価格の高騰、円安、人手不足を背景とした物価上昇などにより先行きが不透明な状況で推移。既存事業強化、設備投資、新製品開発、新分野への展開に取り組んだ。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社（社名：—） / 除外 0社（社名：—）
減損損失該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 該当事項はありません / 特別損失 該当事項はありません
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無（対象者：該当なし）
期末発行済株式数3,092,623株
期末自己株式数311,026株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年４月１日〜2023年６月30日 |
| 売上高 | 1,290百万円（前年比 -3.2%） |
| 営業利益 | 119百万円（前年比 -22.9%） |
| 経常利益 | 135百万円（前年比 -23.8%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 109百万円（前年比 -31.9%） |
| １株当たり当期純利益 | 39.57円 |
| 売上高営業利益率 | 9.2％ |
| 自己資本比率 | 当期末 62.4％ / 前期末 62.5％ |
| 総資産 | 9,449百万円 |
| 純資産 | 5,892百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 5,400百万円（前年比 +1.6%） / 営業利益 550百万円（前年比 -11.7%） / 経常利益 530百万円（前年比 -17.1%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 390百万円（前年比 -16.9%） |
| 年間配当予想 | 20円 → 20円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | テクノ製品事業 929,330千円 / メディカル製品事業 360,838千円 |
| セグメント別利益 | テクノ製品事業 170,204千円 / メディカル製品事業 29,994千円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 該当事項はありません / 特別損失 該当事項はありません |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社（社名：—） / 除外 0社（社名：—） |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：該当なし） |
| 期末発行済株式数 | 3,092,623株 |
| 期末自己株式数 | 311,026株 |
| 業績の増減要因 | エネルギー関連価格の高騰、円安、人手不足を背景とした物価上昇などにより先行きが不透明な状況で推移。既存事業強化、設備投資、新製品開発、新分野への展開に取り組んだ。 |
この書類が述べていない項目（11件）
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。会社は、エネルギー関連価格の高騰、円安、人手不足を背景とした物価上昇などにより先行きが不透明な状況だったと説明している。また、第8次中期経営計画に基づき、既存事業の強化、設備投資、新製品開発、新分野への展開に取り組んだとしているが、業績減少との直接的な因果関係は示していない。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。