スポーツファッション衣料への取組みによるニット販売拡大
FY2017-Q3に初出。14回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- FY2023再掲有価証券報告書
「①スポーツ・ユニフォーム・インナー等事業領域の拡大を図ります。」
スポーツ・ユニフォーム・インナー等への展開を成長戦略として継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
スポーツ関連を含む既存の経営戦略について重要な変更がないと記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
スポーツ関連を含む既存の経営戦略について重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
スポーツ関連を含む既存の経営戦略について重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「ニットを中心に市場が低迷しているものの、新たに取り組んだ事業が寄与したこと等により」
スポーツファッション衣料への従来の取組みから説明は変わっているが、ニットを中心とする市場低迷が続くなかで新たな取組みの寄与が記載されている。 - FY2019再定義有価証券報告書
「ニットを中心に市場が低迷していることやウール原料の高止まりの影響があるものの、得意先との取組強化と生産体制を改善し稼働率が向上したことにより、売上高３３億８千３百万円（前連結会計年度比１８．６％増）、営業損失１億１千４百万円（前連結会計年度は営業損失２億５百万円）となりました。」
スポーツファッション衣料への取組み・新規受注による従来の拡大説明から、ニット市場の低迷を前提に、得意先との取組強化と生産体制改善で回復を図る説明へ移っている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「織物については冬物受注に回復の兆しが見られたものの、ファッショントレンドにおいてニットが低迷していることから、織物が３１億２百万円（前年同期比２．６％増）、ニットが２５億８千万円（前年同期比３．６％減）となり、売上高５６億８千３百万円（前年同期比０．３％減）、営業利益は設備費等の減少により、８千６百万円（前年同期比５３．６％増）となりました。」
スポーツファッション衣料への取組みや新規受注による従来の拡大説明から、ニットのファッショントレンド低迷が減収要因となる状況が続いている。 - FY2019-Q2再定義有価証券報告書
「織物については冬物受注に回復の兆しが見られるものの、ファッショントレンドにおいてニットが低迷していることから、織物が２１億７千４百万円（前年同期比３．３％増）、ニットが１７億６千９百万円（前年同期比５．６％減）となり、売上高３９億４千３百万円（前年同期比０．９％減）、営業利益は設備費等の減少により、１億８千万円（前年同期比２６．５％増）となりました。」
スポーツファッション衣料への取組み・新規受注によるニット販売拡大という従来の説明から、ファッショントレンドにおけるニット低迷が記載される内容へ変わった。 - FY2018再定義有価証券報告書
「ファッショントレンドが合繊素材へと変化したことやニット素材におけるスポーツ関連素材の受注減に対して、差別化加工の開発提案とファッション衣料以外の事業領域の拡大を推し進めるとともにコストダウンを図ってまいりました」
スポーツ関連衣料への取組み・新規受注による拡大という従来の説明から、スポーツ関連素材の受注減への対応という説明へ変わった。一方、スポーツ分野を含む事業領域拡大は引き続き掲げている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「ファッショントレンドの変化とスポーツ関連衣料取引先の生産調整により、織物が３０億２千３百万円（前年同期比１．３％減）、ニットが２６億７千５百万円（前年同期比２０．３％減）となり、売上高５６億９千９百万円（前年同期比１１．２％減）、営業利益５千６百万円（前年同期比８５．７％減）となりました。」
スポーツファッション衣料への取組みや新規受注による販売拡大から、スポーツ関連衣料取引先の生産調整がニットを含む減収減益の要因となる説明が継続している。 - FY2018-Q2再定義有価証券報告書
「ファッショントレンドの変化とスポーツ関連衣料取引先の生産調整により、織物が２１億４百万円（前年同期比２．８％減）、ニットが１８億７千３百万円（前年同期比２０．２％減）となり、売上高３９億７千８百万円（前年同期比１１．９％減）、営業利益１億４千２百万円（前年同期比６４．７％減）となりました。」
スポーツファッション衣料への取組みや新規受注による販売拡大から、当第2四半期はスポーツ関連衣料の取引先による生産調整がニット減収の要因として記載された。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「ファッション衣料の低迷とスポーツ関連衣料の生産調整により、織物が１０億９千７百万円（前年同期比２．６％減）、ニットが１０億５千５百万円（前年同期比１３．１％減）となり、売上高２１億５千３百万円（前年同期比８．１％減）、営業利益１億４千９百万円（前年同期比３８．９％減）となりました。」
従来はスポーツファッション衣料への取組みや新規受注によるニット販売拡大を記載していたが、当四半期はスポーツ関連衣料の生産調整が減収要因として記載された。 - FY2017前進有価証券報告書
「ニットはインナーやスポーツ衣料分野の新規受注により４３億２千９百万円（前連結会計年度比５．３％増）」
スポーツ衣料分野での新規受注が通期のニット売上高43億2,900万円、前期比5.3％増に結びついたと記載している。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「ニットがスポーツファッション衣料の取組みにより３３億５千８百万円（前年同期比８．６％増）であります。」
スポーツファッション衣料への取組みをニット売上拡大の具体的な要因として初めて記載している。