省エネ活動の推進による利益確保
FY2016に初出。18回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに95社。
- FY2024前進有価証券報告書
「加工料金是正や工場集約の効果が表れてまいりましたが、暖冬の影響により付加価値の高いコート地の生産が減少した影響が大きく営業損失４千７百万円（前連結会計年度は営業損失８億２千９百万円）となりました。」
加工料金の是正と工場集約の効果により、染色加工事業の営業損失が前年の8億2,900万円から4,700万円へ大幅に縮小した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「営業利益につきましては、国の対策である電気・ガス価格激変緩和措置や加工料金の是正が進んだこと及び工場集約効果により、営業利益１億２千５百万円（前年同期は営業損失５億９千４百万円）となりました。」
電気・ガス価格対策、加工料金の是正、工場集約効果により、染色加工事業は前年同期の営業損失から営業利益へ転換した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
省エネ活動やコストダウンを含む既存の経営戦略について、重要な変更がないと記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「工場の集約及び環境負荷低減の設備投資によりＣＯ２の排出を2023年度までに2019年度比で20％削減を目指します。」
従来の省エネ活動から、工場集約・環境負荷低減投資と、2023年度までにCO2排出量を2019年度比20％削減する目標へ具体化した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「現在、加工料金の是正をお願いしておりますが、燃料及び原材料の高騰の影響が大きく」
燃料・原材料高への対応として、加工料金の是正を引き続き進めていると記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「工場の集約を予定通り推し進め、省エネ・節水等を図ってまいります。」
従来の省エネ活動に加え、工場集約を通じた省エネ・節水という具体的な施策を示した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
省エネ活動やコストダウンを含む経営戦略について重要な変更がないと記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
省エネ活動やコストダウンを含む既存の経営戦略について重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
省エネ活動やコストダウンを含む経営戦略について重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
省エネ活動やコストダウンを含む既存の経営戦略について、重要な変更がないと記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「①染色改革と省エネ活動を推進し、さらなるコストダウンを図ります。」
染色工程の改革、省エネ、コストダウンを構造改革の施策として継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
省エネ活動を含む経営方針・経営戦略について重要な変更がないと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「原油・ガス価格の値上りに対して、加工単価への転嫁や生産性の向上、省エネ対策等により対処するよう努めております」
価格転嫁、生産性向上、省エネを原油・ガス価格上昇への対応策として継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
省エネ活動を含む経営方針・経営戦略について重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
省エネ活動を含む経営方針・経営戦略について重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
省エネ活動を含む経営方針・経営戦略について重要な変更がないと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「原油・ガス価格の値上りに対して、加工単価への転嫁や生産性の向上、省エネ対策等により対処するよう努めております」
省エネ対策を、原油・ガス価格上昇への対応および利益確保の手段として引き続き記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「省エネ活動等をより推進し利益の確保を図ってまいります。」
省エネを利益確保の手段として明示している。