業績悪化店舗の減損
FY2017-Q2に初出。28回の記載のうち15回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017。直近の記載は2026-05-08。
FOOD & LIFE COMPANIESがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。75社中32社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに28社。
- 2026-05-08対処決算
「減損損失 105 108 51 9 － 274 － 274」
減損損失は前年同期の567百万円から274百万円へ減少した。 - FY2025対処有価証券報告書
「減損損失を認識した店舗等は、前連結会計年度137店舗及び１工場、当連結会計年度87店舗及び1工場であります。」
減損損失は前年度2,192百万円から1,213百万円へ、認識対象は137店舗及び1工場から87店舗及び1工場へ減少した。 - FY2025-H1減損額増加・認識店舗数減少有価証券報告書
「減損損失を認識した店舗は、前中間連結会計期間において51店舗、当中間連結会計期間において23店舗であります。」
減損損失は前年同期の503百万円から567百万円へ増加した一方、認識店舗数は51店舗から23店舗へ減少した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「減損損失を認識した店舗は、前第２四半期連結累計期間において83店舗、当第２四半期連結累計期間において51店舗であります。」
減損損失は前年同期の1,541百万円から503百万円へ、認識店舗数は83店舗から51店舗へ減少した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「減損損失を認識した店舗は、前第１四半期連結累計期間において40店舗、当第１四半期連結累計期間において28店舗であります。」
減損損失は前年同期の984百万円から283百万円へ、認識店舗数は40店舗から28店舗へ減少した。 - FY2023対処有価証券報告書
「減損損失を認識した店舗等は、前連結会計年度336店舗、当連結会計年度211店舗及び１工場であります。」
減損損失は前年度の6,821百万円から4,975百万円へ、認識対象も336店舗から211店舗及び1工場へ減少した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「減損損失を認識した店舗は、前第２四半期連結累計期間において199店舗、当第２四半期連結累計期間において83店舗であります。」
減損損失は前年同期の1,791百万円から1,541百万円へ、認識店舗数は199店舗から83店舗へ減少した。 - FY2023-Q1減損額増加・認識店舗数減少有価証券報告書
「減損損失を認識した店舗は、前第１四半期連結累計期間において136店舗、当第１四半期連結累計期間において40店舗であります。」
当第１四半期の減損損失は984百万円で、前年同期の797百万円から増加した一方、認識店舗数は136店舗から40店舗へ減少した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「減損損失を認識した店舗は、前連結会計年度121店舗、当連結会計年度336店舗であります。」
当年度の減損損失は6,821百万円、認識店舗は336店舗となり、前年度の2,361百万円・121店舗から大幅に増加した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「減損損失を認識した店舗は、前第３四半期連結累計期間において43店舗、当第３四半期連結累計期間において269店舗であります。」
減損損失は前年同期の1,240百万円から3,289百万円へ、認識店舗数は43店舗から269店舗へ大幅に増加した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「減損損失を認識した店舗は、前第１四半期連結累計期間において６店舗、当第１四半期連結累計期間において136店舗であります。」
減損損失は前年同期の210百万円から797百万円へ増加し、認識店舗数も6店舗から136店舗へ大幅に増加した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「減損損失を認識した店舗は、前連結会計年度51店舗、当連結会計年度121店舗であります。」
当連結会計年度の減損損失は2,361百万円、認識店舗は121店舗となり、前年度の1,742百万円・51店舗から損失額と対象店舗数が増加した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「減損損失を認識した店舗は、前第３四半期連結累計期間において34店舗、当第３四半期連結累計期間において43店舗であります。」
当第3四半期累計期間の減損損失は1,240百万円、対象店舗は43店舗となり、前年同期の1,089百万円・34店舗から損失額と対象店舗数が増加した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「減損損失を認識した店舗は、前第２四半期連結累計期間において14店舗、当第２四半期連結累計期間において20店舗であります。」
当第２四半期累計期間の減損損失は536百万円、認識店舗は20店舗となり、前年同期の460百万円・14店舗から損失額と対象店舗数が増加した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「減損損失を認識した店舗は、前第１四半期連結累計期間において２店舗、当第１四半期連結累計期間において６店舗であります。」
当第１四半期累計期間は６店舗で減損損失210百万円を認識し、前年同期の２店舗・40百万円から対象店舗数と損失額が増加した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「減損損失を認識した店舗は、前連結会計年度14店舗、当連結会計年度51店舗であります。」
当年度の減損損失は1,742百万円、対象店舗は51店舗となり、前年度の539百万円・14店舗から損失額と対象店舗数が増加した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「減損損失を認識した店舗は、前第３四半期連結累計期間において６店舗、当第３四半期連結累計期間において36店舗であります。」
当第３四半期累計期間の減損損失は1,089百万円、対象店舗は36店舗となり、前年同期の132百万円・６店舗から損失額と対象店舗数が増加した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「減損損失を認識した店舗は、前第２四半期連結累計期間において５店舗、当第２四半期連結累計期間において14店舗であります。」
当第２四半期累計期間の減損損失は460百万円、対象店舗は14店舗となり、前年同期の120百万円・５店舗から損失額と対象店舗数が増加した。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「減損損失を認識した店舗は、前第１四半期連結累計期間において２店舗、当第１四半期連結累計期間において２店舗であります。」
当第１四半期累計期間の減損損失は40百万円で、前年同期の42百万円から減少した。減損認識店舗数は前年同期と同じ２店舗だった。 - FY2019損失額増加・対象店舗数減少有価証券報告書
「減損損失を認識した店舗は、前連結会計年度21店舗、当連結会計年度14店舗であります。」
減損認識店舗数は21店舗から14店舗へ減少した一方、減損損失額は461百万円から539百万円へ増加しており、方向が分かれる変化となっている。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「減損損失を認識した店舗は、前第３四半期連結累計期間において17店舗、当第３四半期連結累計期間において６店舗であります。」
当第３四半期累計期間の減損損失は132百万円、対象店舗は６店舗で、前年同期の400百万円・17店舗から減少した。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「減損損失を認識した店舗は、前第２四半期連結累計期間において10店舗、当第２四半期連結累計期間において５店舗であります。」
当第２四半期累計期間の減損損失は120百万円、対象店舗は5店舗で、前年同期の147百万円・10店舗から減少した。 - FY2018悪化有価証券報告書
「減損損失を認識した店舗は、前連結会計年度15店舗、当連結会計年度21店舗であります。」
当年度の減損損失は461百万円、対象店舗は21店舗となり、前年度の375百万円・15店舗から増加した。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「減損損失を認識した店舗は、前第３四半期連結累計期間において７店舗、当第３四半期連結累計期間において17店舗であります。」
当第３四半期累計期間は17店舗で減損損失400百万円を認識し、前年同期の７店舗・95百万円から対象店舗数と損失額が増加している。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「減損損失を認識した店舗は、前第２四半期連結累計期間において５店舗、当第２四半期連結累計期間において10店舗であります。」
当第２四半期累計期間は10店舗、147百万円の減損損失を認識し、前年同期の５店舗、59百万円から対象店舗数・損失額が増加している。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「減損損失を認識した店舗は、前第１四半期連結累計期間において２店舗、当第１四半期連結累計期間において３店舗であります。」
当四半期は３店舗で減損損失42百万円を認識し、前年同期の２店舗・３百万円から対象店舗数と損失額が増加している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「減損損失を認識した店舗は、前連結会計年度13店舗（閉鎖されたSushiro U.S. Holdings Inc.の２店舗を含む）、当連結会計年度15店舗であります。」
当連結会計年度に15店舗、375百万円の減損損失を認識しており、前回ファイリングの第２四半期累計時点から実績額・対象店舗数が増加している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「当社グループが、業績が悪化している店舗について要約四半期連結損益計算書に計上している減損損失は以下のとおりであります。」
当四半期累計期間に５店舗で減損損失59百万円を認識しており、店舗業績悪化が実際の会計上の損失として現れている。