新型コロナウイルス感染症による店舗休業・小売環境悪化
FY2021-Q1に初出。19回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q1。直近の記載は2026-04-10。
スタジオアタオがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。90社中68社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに33社。
- 2026-04-10対処経営計画終息を示唆
「新型コロナウイルス感染症やECサイトのリプレイスの影響等により一時的に売上高成長率がマイナスとなっておりましたが、直近では再度売上が拡大基調にあり」
新型コロナウイルス感染症の影響は過去の売上減少要因として扱われ、直近の売上拡大基調が記載されている。 - FY2025対処有価証券報告書
「当事業年度におけるわが国経済は、インバウンドを含む人流の回復等に伴い経済活動の正常化への動きが見られ、個人消費は持ち直しが進む一方で、ロシア・ウクライナ情勢の長期化や中東情勢の悪化に伴う世界的な物価上昇、円安の進行など依然として先行きは不透明な状態が続いております。」
新型コロナウイルス感染症による店舗休業・小売環境悪化ではなく、人流回復と経済活動の正常化への動きが記載され、従来の感染症影響は緩和方向にある。一方、物価上昇や円安による不透明性は残っている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症に伴う行動制限が緩和され、インバウンドを含む人流の回復等に伴い経済活動の正常化への動きが見られ」
新型コロナウイルス感染症に伴う行動制限の緩和、人流回復および経済活動の正常化への動きを前四半期に続き記載している。 - FY2025-Q1対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症に伴う行動制限が緩和され、インバウンドを含む人流の回復等に伴い経済活動の正常化への動きが見られ」
新型コロナウイルス感染症に伴う行動制限の緩和、人流の回復および経済活動の正常化への動きが記載され、従来の店舗休業・小売環境悪化の影響は緩和方向にある。 - FY2024再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響による行動制限が緩和され、経済活動は正常化に向かいつつある一方、円安の影響や物価の上昇、ロシア・ウクライナ情勢の長期化に起因するエネルギー価格の高騰や世界的な金融引き締めを背景とした景気後退懸念等により依然として先行き不透明な状況が続いております。」
感染症による従来の行動制限・小売環境への影響は緩和方向としつつ、経済環境の不透明性が続くと記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響による行動制限が緩和され、経済活動は正常化に向かいつつある一方、円安の影響や物価の上昇、ロシア・ウクライナ情勢の長期化に起因するエネルギー価格の高騰や世界的な金融引き締めを背景とした景気後退懸念等により依然として先行き不透明な状況が続いております。」
感染症による行動制限の緩和と経済活動の正常化方向を示す一方、先行き不透明な経済環境が続くと再掲している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響による行動制限が緩和され、経済活動は正常化に向かいつつある一方、円安の影響や物価の上昇、ロシア・ウクライナ情勢の長期化に起因するエネルギー価格の高騰や世界的な金融引き締めを背景とした景気後退懸念等により依然として先行き不透明な状況が続いております。」
新型コロナウイルス感染症による行動制限の緩和と経済活動の正常化方向を再確認している一方、先行き不透明な経済環境は継続している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響による行動制限が緩和され、経済活動は正常化に向かいつつある一方、円安の影響や物価の上昇、ロシア・ウクライナ情勢の長期化に起因するエネルギー価格の高騰や世界的な金融引き締めを背景とした景気後退懸念等により依然として先行き不透明な状況が続いております。」
新型コロナウイルス感染症による行動制限が緩和され、経済活動が正常化に向かいつつあると記載している。感染症による従来の事業環境悪化は緩和方向にある一方、別の経済要因による不透明性は継続している。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「その結果、当第３四半期連結累計期間の販売業態別の売上高は、新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴う影響の低減等により店舗販売が1,213,252千円（前年同四半期比22.3％増）となりました。」
感染症の影響が低減し、店舗販売が前年同期比22.3％増となったと記載している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「その結果、当第２四半期連結累計期間の販売業態別の売上高は、新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴う影響の低減等により店舗販売が824,276千円（前年同四半期比29.3％増）となりました。」
感染症の影響が低減し、店舗販売が前年同四半期比29.3％増となったと記載している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「その結果、当第1四半期連結累計期間の販売業態別の売上高は、新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴う影響の低減等により店舗販売が472,049千円となり」
感染症の影響が継続する一方、影響の低減や活動制限の緩和により店舗販売が回復方向にあると記載している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の感染再拡大に伴う店舗の臨時休業や消費者の外出自粛等の影響により、当連結会計年度の業績は、売上高が3,616,170千円（前連結会計年度比9.7％減）となり、営業利益は12,751千円(同86.5％減)、経常利益は11,234千円(同88.2％減)、親会社株主に帰属する当期純損失は21,877千円(前連結会計年度は親会社株主に帰属する当期純利益35,011千円)となりました。」
感染症再拡大、店舗休業、外出自粛の影響が通期業績に実際に発生し、売上高減少、利益の大幅減少、当期純損失として表れている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の感染再拡大に伴う店舗の臨時休業や消費者の外出自粛等の影響を受けたものの」
感染症の再拡大に伴う店舗休業や外出自粛の影響が第3四半期累計期間にも実際に発生した一方、休業日数の減少により店舗販売は増加した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の感染再拡大に伴う店舗の臨時休業や消費者の外出自粛等の影響を受けたものの、前第2四半期連結累計期間と比較して休業日数が減少したこと等により、店舗販売が637,604千円（前年同四半期比28.4％増）となった一方、」
感染再拡大による店舗休業・外出自粛の影響が当四半期にも発生した一方、休業日数の減少により店舗販売は前年同期比28.4％増となった。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「以上の結果、新型コロナウイルス感染症の感染再拡大に伴う店舗の臨時休業や消費者の外出自粛等の影響を受けたものの、前第１四半期連結累計期間と比較して休業日数が減少したこと、ILEMERブランドの売上伸長等により、当第１四半期連結累計期間の売上高は1,045,545千円(前年同四半期比23.1％増)となりました。」
感染再拡大による店舗の臨時休業・外出自粛の影響が当四半期にも発生した一方、休業日数の減少等により売上高は前年同期比23.1％増となった。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴う約２カ月間の全店舗の臨時休業や消費者の外出自粛等の影響により、当連結会計年度の業績は、売上高が4,005,491千円（前連結会計年度比3.3％減）となり、営業利益は94,198千円(同88.0％減)、経常利益は95,009千円(同88.0％減)、親会社株主に帰属する当期純利益は35,011千円(同93.5％減)となりました。」
全店舗の約2カ月間の臨時休業・外出自粛等による影響が通期にも及び、売上高3.3％減、営業利益88.0％減、当期純利益93.5％減として実績化している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「以上の結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は、ILEMERブランドの積極的な販売促進費の投資による売上拡大等があった一方、新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴う約２カ月間の全店舗の臨時休業や消費者の外出自粛等の影響により2,766,832千円(前年同四半期比13.9％減)となりました。また、売上高の減少及びILEMERブランドへの積極投資等により、営業利益は258,348千円(同62.9％減)、経常利益は255,860千円(同63.3％減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は159,285千円(同67.0％減)となりました。」
新型コロナウイルス感染症に伴う全店舗休業・外出自粛の影響が続き、売上高が前年同期比13.9％減、営業利益が同62.9％減となるなど、業績への影響が実際に発生している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴う約２カ月間の全店舗の臨時休業や消費者の外出自粛等の影響により、店舗販売が496,620千円（前年同四半期比52.6％減）となり」
新型コロナウイルス感染症による全店舗休業・外出自粛の影響が第２四半期累計期間にも継続し、店舗販売が前年同四半期比52.6％減少した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴う約2ヶ月間の全店舗の臨時休業や消費者の外出自粛等の影響により、当第１四半期連結累計期間の売上高は849,193千円(前年同四半期比42.4％減)となりました。」
正式な事業等のリスクについては重要な変更がないと記載する一方、経営成績分析では、新型コロナウイルス感染症により全店舗の臨時休業と売上高の前年同期比42.4％減少が実際に発生したと記載している。