大手インターネットモールへの依存
FY2016に初出。20回の記載のうち10回が「対処」で、最初の「対処」はFY2019。直近の記載は2026-07-31。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このような事業環境の下、当社の家具Eコマース事業におきましては、OMO型D2Cビジネスの確立に向けて、お客様とのタッチポイント拡大のための実店舗展開を積極的に行い、LOWYA（ロウヤ）旗艦店（自社サイト）及び大手ECモール内店舗の流通拡大に取り組んでおります。」
自社旗艦店と大手ECモール内店舗の両販売チャネルによる流通拡大を継続している。実店舗展開も加わり、販売チャネルの分散を進めている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような事業環境の下、当社の家具Eコマース事業におきましては、LOWYA（ロウヤ）旗艦店（自社サイト）及び大手ECモール内店舗の両販売チャネルを通じた流通拡大に取り組んでおります。」
自社旗艦店と大手ECモール内店舗の両販売チャネルを通じた流通拡大を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような事業環境の下、当社の家具Eコマース事業におきましては、LOWYA（ロウヤ）旗艦店（自社サイト）及び大手ECモール内店舗の両販売チャネルを通じた流通拡大に取り組んでおります。」
自社旗艦店と大手ECモールの両チャネルを通じた流通拡大を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また、インターネットモールへの依存から脱却するため、旗艦店（自社サイト）での販売強化に努めておりますが、インターネットモールにおける売上高が占める割合は依然として高く、手数料率の大幅な改定等により、当社の経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
自社旗艦店の販売強化を続ける一方、インターネットモールへの依存はなお高いと記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「損益面におきましては、前年同期における需要増の反動を受け、減収減益となりましたが、LOWYA旗艦店への販売チャネルのシフトは順調に進捗いたしました。」
モール店舗等からLOWYA旗艦店への販売チャネルシフトが順調に進捗したとの説明を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「損益面におきましては、モール店舗を中心に前年同期における需要増の反動を受け、減収減益となりましたが、LOWYA旗艦店への販売チャネルのシフトは順調に進捗いたしました。」
モール店舗からLOWYA旗艦店への販売チャネルシフトが順調に進捗したとの説明を継続している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「これらの取り組みの結果、全体のGMV（流通総額）に占めるLOWYA旗艦店の割合は52.8％となり、四半期ベースで過去最高値を更新いたしました。」
自社旗艦店への販売チャネルシフトが進み、LOWYA旗艦店のGMV構成比が52.8％となった。 - FY2021対処有価証券報告書
「LOWYA旗艦店におきましては、新型コロナウイルス感染症の影響による家具需要の急伸もあり、年間アクセス数は前期比48.3％増と大きく伸長、全体の売上高に占める割合は通期で51.9％に上昇し、各モール内店舗の売上を超えて当社最大の販売チャネルとなりました。」
自社旗艦店の売上高構成比が51.9％となり、各モール内店舗を上回る最大の販売チャネルとなった。モール依存からの販売チャネル分散がさらに進んだと記載している。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「損益面におきましては、新型コロナウイルス感染症の影響による需要の急伸が一巡する中でも、LOWYA（ロウヤ）旗艦店への販売チャネルのシフトが順調に進捗し、売上高は前年同期を大きく上回りました。」
モールからLOWYA旗艦店への販売チャネルシフトが引き続き進捗し、旗艦店売上高は前年同期を大きく上回ったと記載している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「このような事業環境の下、家具Eコマース事業（LOWYA）における当社の取り組みといたしましては、SEO・Web広告からの新規アクセス流入及びSNS強化による認知度向上に取り組み、LOWYA（ロウヤ）旗艦店においては、当第２四半期におけるアクセス数が前年同期比99.8%増と大きく伸長、全体の売上高に占める割合は49.5％に上昇し、第１四半期に引き続き最大の販売チャネルとなりました。」
自社旗艦店への販売チャネルシフトが進み、売上高構成比は第1四半期の46.4％から49.5％へ上昇した。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「このような事業環境の下、家具Eコマース事業（LOWYA）における当社の取り組みといたしましては、SEO・Web広告からの新規アクセス流入およびSNS強化による認知度向上に取り組み、LOWYA（ロウヤ）旗艦店においては、アクセス数が前年同期比197.4%増と大きく伸長、全体の売上高に占める割合は46.4％に上昇し、最大の販売チャネルとなりました。」
自社旗艦店への販売チャネルシフトが進み、旗艦店の売上高比率は前期通期の32.7％から当四半期に46.4％へ上昇した。 - FY2020対処有価証券報告書
「また、インターネットモールへの依存から脱却するため、旗艦店（自社サイト）での販売強化に努めておりますが、インターネットモールにおける売上高が占める割合は依然として高く、手数料率の大幅な改定等により、当社の経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
自社旗艦店の販売強化を継続し、旗艦店売上比率は通期32.7％まで上昇した一方、モール依存はなお高いと記載している。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「このような事業環境の下、家具Eコマース事業（LOWYA）における当社の取り組みといたしましては、利益改善に向けた取り組みによりSCMの仕組みを見直し、また、WEB広告の強化、新技術を駆使した自社開発の新サービスをリリースする等、新規アクセスの拡大とサービスを拡充することで旗艦店への集客に努め、当第３四半期会計期間では旗艦店の売上比率が全体の34.4％となりました。」
旗艦店への集客を継続し、モール以外の旗艦店売上比率が34.4％まで上昇したと記載している。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「このような事業環境の下、家具Eコマース事業（LOWYA）における当社の取り組みといたしましては、利益改善に向けた取り組みによりSCMの仕組みを見直し、また、WEB広告の強化、新技術を駆使した自社開発の新サービスをリリースする等、新規アクセスの拡大とサービスを拡充することで旗艦店への集客に努め、当第２四半期会計期間では旗艦店の売上比率が全体の30％を突破いたしました。」
モール以外の旗艦店への集客を進め、旗艦店の売上比率が全体の30％を突破したと記載している。 - FY2019対処有価証券報告書
「また、インターネットモールへの依存から脱却するため、旗艦店（自社サイト）での販売強化に努めておりますが、インターネットモールにおける売上高が占める割合は依然として高く、手数料率の大幅な改定等により、当社の経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
モール依存からの脱却に向け、旗艦店での販売強化を明示した。一方、モール売上高の割合は依然として高いと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「Ｅコマース事業において、当社は主に、楽天市場、Amazon及びYahoo!ショッピング内に出店しており、その主要な販売経路を大手インターネットモールに依存している状況です。」
主要販売経路を楽天市場、Amazon、Yahoo!ショッピングに依存するリスクを継続して開示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「Ｅコマース事業において、当社は主に、楽天市場、Amazon及びYahoo!ショッピング内に出店しており、その主要な販売経路を大手インターネットモールに依存している状況です。」
大手インターネットモールへの販売経路依存を継続して開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は主に、楽天市場、Amazon及びYahoo!ショッピング内に出店しており、その主要な販売経路を大手インターネットモールに依存している状況です。」
出店契約の解消、モールのシステム障害・閉鎖、手数料率改定等が業績に影響する可能性を開示している。