新型コロナウイルス感染症への店舗・勤務対応
FY2020に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
ウイルプラスホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中2社が悪化側に。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに6社。
- FY2022後退有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症は依然として収束していない状況が続いております。感染拡大の状況を注視し、お客様、お取引先様、従業員やその家族の安全を最優先に位置付け、的確に感染防止に努め、安全な移動手段である車の販売・整備に取り組んでまいります。」
感染症への対応方針は継続したが、前年の営業時間短縮、Web会議、在宅勤務等の具体的な運用列挙から、感染状況の注視と感染防止という包括的な表現に変わった。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループにおきましては、店舗における感染防止対策を徹底するとともに、営業時間の短縮やWeb会議等の活用、在宅勤務の拡充などのコロナ禍に適応した業務運営を継続しながら、事業活動を行ってまいりました。」
店舗の感染防止、営業時間短縮、Web会議、在宅勤務の拡充等によるコロナ禍対応を継続。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループにおきましても、お客様や従業員の感染防止のために営業時間の短縮や、Web会議の活用等による対策を継続しながら、事業活動をしてまいりました。」
営業時間短縮やWeb会議の活用等による顧客・従業員の感染防止策を継続。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当社グループにおきましては、引続き営業時間の短縮、商談の予約制、ＴＶ会議システムの活用や在宅勤務の拡充等による感染予防対策をとりながら事業活動を継続して参りました。」
営業時間短縮、商談予約制、TV会議システムに加え、在宅勤務の拡充を含む感染予防策を継続。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループにおきましては、緊急事態宣言の解除後も営業時間の短縮や、商談の予約制、TV会議システムの活用等による感染予防策をとりながら事業活動を続けてまいりました。」
緊急事態宣言解除後も営業時間短縮、商談予約制、TV会議システムの活用等の感染予防策を継続。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループは、早期に新型コロナウイルス感染拡大防止として、各店舗において、お客様が不安を感じることなく試乗やご来店できるように、販売員のマスク着用、デモカーやショールーム内設備の消毒、飛沫防止ボードを設置する等お客様の感染リスク軽減を図るとともに、店舗営業時間や就業時間の短縮、時差出勤、可能な範囲での在宅勤務、Web会議の活用等により通勤や職場における「密」を避ける等、従業員の感染防止に取り組んでおります。」
新型コロナウイルス感染拡大に対し、店舗の衛生対策、営業時間短縮、時差出勤、在宅勤務、Web会議等を実施。