安定した利益を生み出せる会社への転換
FY2016に初出。35回の記載のうち18回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020-Q3。直近の記載は2026-11-12。
アツギがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。93社中10社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに13社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「これらの結果、当連結会計年度の売上高は21,469百万円（前年同期比1.9％減）、営業損失は1,019百万円（前年同期は930百万円の損失）、経常損失は912百万円（前年同期は233百万円の損失）、親会社株主に帰属する当期純損失は1,137百万円（前年同期は376百万円の損失）となりました。」
売上高が減少し、営業損失・経常損失・親会社株主に帰属する当期純損失が前年から拡大した。安定した利益を生み出せる会社への転換は、当期も達成されたとは記載されていない。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「営業損益の黒字化となる水準までには至っていないことから、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が存在しております。」
商品価格の見直し等を行っているものの営業黒字化には至らず、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる状況が引き続き存在している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当連結会計年度においては、重点取組項目であるD2C（Direct to Consumer）事業の拡大等において一定の成果が見られたものの、収益面では原材料・エネルギー・人件費等のコスト上昇及び円安進行による調達コスト上昇の影響により、営業損益の黒字化には至りませんでした。」
D2C拡大等に一定の成果があった一方、コスト上昇と円安による調達コスト増により営業黒字化に至らなかった。連結営業損失は930百万円、経常損失は233百万円となり、前年より悪化した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「この結果、当中間連結会計期間の売上高は10,318百万円（前年同期比3.2％減）、営業損失は453百万円（前年同期は212百万円の損失）、経常損失は134百万円（前年同期は34百万円の損失）、親会社株主に帰属する中間純利益は299百万円（前年同期比72.5％減）となりました。」
前年同期比で減収となり、営業損失・経常損失はいずれも拡大した。安定した利益を生み出せる状態への転換は、当中間連結会計期間でも達成されたとは記載されていない。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、生産拠点の海外集約や商品の価格見直しなどによる収益構造の改善が進み、損失幅は大きく縮小したものの、営業利益の黒字化には至りませんでした。」
生産拠点の海外集約と価格見直しにより営業損失は前年の2,131百万円から425百万円へ、経常損失は1,583百万円から51百万円へ縮小したが、営業黒字化は未達である。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「利益面においては、商品価格の一部見直しを進めたことや、生産機能を中国工場へ集約し生産体制の最適化を図ったことによる製造原価の低減効果により、営業損益は改善傾向にあります。」
商品価格の見直しと中国工場への生産集約による原価低減効果が継続し、営業損失は前年同期の1,612百万円から342百万円へ、経常損失は1,014百万円から29百万円へ縮小した。なお、営業黒字化の達成とは記載していない。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「利益面においては、黒字体質の実現に向けて道半ばの状況ではありますが、商品価格の一部見直しを実施したことや、生産機能を中国工場へ集約し生産体制の最適化を図ったことによる製造原価の低減効果により、第２四半期に関しては、2020年３月期の第３四半期以来、約４年ぶりに四半期営業利益が黒字転換するなど、営業利益は改善傾向にあります。当第２四半期連結会計期間の営業利益は218百万円となりました。」
黒字体質の実現は道半ばで累計営業損失も残る一方、商品価格の見直しと中国工場への生産集約の効果により、約4年ぶりに四半期営業利益が黒字転換し、218百万円となった。 - FY2024-Q1損失幅縮小も赤字継続有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は4,791百万円（前年同四半期比7.5％増）、営業損失は430百万円（前年同四半期は630百万円の損失）、経常損失は128百万円（前年同四半期は391百万円の損失）、親会社株主に帰属する四半期純損失は149百万円（前年同四半期は425百万円の損失）となりました。」
前年同四半期比で売上高が増加し、営業損失・経常損失・親会社株主帰属四半期純損失はいずれも縮小したが、なお赤字が継続している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は14,837百万円（前年同四半期比4.8％減）、営業損失は1,612百万円（前年同四半期は1,294百万円の損失）、経常損失は1,014百万円（前年同四半期は848百万円の損失）、親会社株主に帰属する四半期純損失は812百万円（前年同四半期は905百万円の損失）となりました。」
売上高が前年同期比4.8％減少し、営業損失と経常損失は拡大した。親会社株主に帰属する四半期純損失は縮小したものの、赤字が継続している。 - FY2023-Q2売上減少・営業損失拡大も経常・純損失縮小有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は9,817百万円（前年同四半期比5.8％減）、営業損失は1,060百万円（前年同四半期は1,016百万円の損失）、経常損失は682百万円（前年同四半期は771百万円の損失）、親会社株主に帰属する四半期純損失は694百万円（前年同四半期は809百万円の損失）となりました。」
売上高が減少し、営業損失は拡大した一方、経常損失および親会社株主に帰属する四半期純損失は前年同期より縮小した。なお、赤字は継続している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は4,456百万円（前年同四半期比5.6％減）、営業損失は630百万円（前年同四半期は241百万円の損失）、経常損失は391百万円（前年同四半期は55百万円の損失）、親会社株主に帰属する四半期純損失は425百万円（前年同四半期は108百万円の損失）となりました。」
前年同四半期比で売上高が減少し、営業損失、経常損失、親会社株主帰属四半期純損失のいずれも拡大しており、安定した利益を生み出せる状態への転換は進展していない。 - FY2022悪化有価証券報告書
「このような厳しい経営環境のもと、当社グループは、中長期的な企業価値の向上に向けた構造改革を引き続き推進するとともに、足元の業績悪化を食い止めるため、「売上高の回復」、「株式会社レナウンインクスとのシナジー創出」、「国内基幹工場のアツギ東北株式会社の収支改善」の３つを喫緊の課題に据えて、2021年度における黒字転換を目指してきました。」「これらの結果、黒字転換を目指して臨んだ2021年度でしたが、４期連続の最終損失という大変厳しい結果となりました。」
2021年度の黒字転換を目指したものの達成できず、最終損失は4期連続となった。 - FY2022-Q3売上高増加・損失幅縮小も赤字継続有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は15,587百万円（前年同四半期比49.7％増）、営業損失は1,294百万円（前年同四半期は1,722百万円の損失）、経常損失は848百万円（前年同四半期は1,257百万円の損失）、親会社株主に帰属する四半期純損失は905百万円（前年同四半期は1,087百万円の損失）となりました。」
前年同期比で売上高が増加し、営業損失・経常損失・親会社株主帰属四半期純損失はいずれも縮小したが、なお赤字が継続している。 - FY2022-Q2売上高増加・営業損失および経常損失縮小も赤字継続有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は10,423百万円（前年同四半期比66.4％増）、営業損失は1,016百万円（前年同四半期は1,301百万円の損失）、経常損失は771百万円（前年同四半期は918百万円の損失）、親会社株主に帰属する四半期純損失は809百万円（前年同四半期は669百万円の損失）となりました。」
売上高が増加し、営業損失および経常損失は縮小した一方、親会社株主に帰属する四半期純損失は前年同期より拡大し、赤字が継続している。 - FY2022-Q1損失幅縮小・なお赤字有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は4,721百万円（前年同四半期比107.0％増）、営業損失は241百万円（前年同四半期は708百万円の損失）、経常損失は55百万円（前年同四半期は517百万円の損失）、親会社株主に帰属する四半期純損失は108百万円（前年同四半期は857百万円の損失）となりました。」
前年同期から売上高が増加し、営業損失・経常損失・親会社株主帰属四半期純損失はいずれも縮小した。一方、安定した利益を生み出せる状態にはまだ至らず、赤字が継続している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「この中期経営計画の最終年度は３期連続の最終損失という大変不本意な結果に終わりました。」
中期経営計画の最終年度においても最終損失となり、安定した利益を生み出せる会社への転換は達成されていない。今後は早期の黒字化への道筋を描く方針を示している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は10,414百万円（前年同四半期比32.8％減）、営業損失は1,722百万円（前年同四半期は121百万円の損失）、経常損失は1,257百万円（前年同四半期は105百万円の利益）」
売上高が大幅に減少し、営業損失および経常損失が前年同期から悪化しており、安定した利益を生み出せる状態への転換は引き続き困難な状況にある。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は6,264百万円（前年同四半期比36.6％減）、営業損失は1,301百万円（前年同四半期は284百万円の損失）、経常損失は918百万円（前年同四半期は180百万円の損失）、また、投資有価証券売却益を特別利益に計上したこと及び投資有価証券評価損を特別損失に計上したこと等により親会社株主に帰属する四半期純損失は669百万円（前年同四半期は195百万円の損失）となりました。」
安定した利益を生み出せる会社への転換が進んだとは記載されておらず、売上高が前年同期比36.6％減少し、営業損失・経常損失・親会社株主帰属四半期純損失が前年同期から拡大した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は2,280百万円（前年同四半期比49.3％減）、営業損失は708百万円（前年同四半期は362百万円の損失）、経常損失は517百万円（前年同四半期は254百万円の損失）、また、投資有価証券評価損を特別損失に計上したこと等により親会社株主に帰属する四半期純損失は857百万円（前年同四半期は242百万円の損失）となりました。」
安定した利益を生み出せる会社への転換が達成されたとは記載されておらず、前年同期比で売上減少と営業・経常・純損失の拡大を記載している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当連結会計年度においては、衛星工場の閉鎖などの構造改革を実施いたしましたが、販売では主力商品群であるレッグウエア商品が年間を通じて苦戦するなど売上が計画を大きく下回った他、利益面では国内工場の生産性悪化による売上原価の上昇、販売の減少に伴う売上総利益の減少などにより、営業利益および経常利益が減少した結果、繊維事業における利益創出が困難となったことから、保有する固定資産の減損損失を特別損失に計上し、親会社株主に帰属する当期純利益は大幅な損失となりました。」
構造改革を実施した一方、主力商品の不振、国内工場の生産性悪化、固定資産減損により、繊維事業の利益創出が困難となり、最終損失が拡大した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「通期の繊維事業における利益の創出が困難な見通しとなり」
国内工場の生産性悪化、売上原価の上昇、減収による売上総利益の減少により、通期の繊維事業で利益を創出する見通しが困難になったと記載している。 - FY2019利益創出体制の構築を急務化有価証券報告書
「この結果は現在の当社グループの事業構造が外部環境の変化に十分対応できていないことを示しており、今後、当社グループが業績を回復し、成長を遂げるためには、早急に現在の事業構造を改革し、環境の変化に耐え得る強固な事業基盤と持続的に利益を創出できる体制を構築していくことが求められます。」
安定した利益を生み出せる会社への転換について、従来の継続課題から、事業構造改革を伴う早急な対応課題として記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「『ＡＴＳＵＧＩ ＶＩＳＩＯＮ ２０２０』では、「更なる利益率の向上」に重点を置き、これまで培ってきた当社の強みを維持しつつ、利益を創出していくための新たな施策によって次の時代を見据えた事業構造への転換を図り、持続的な成長を可能とする強固な事業基盤の構築を進めてまいります。」
前四半期に示した利益率向上、事業構造の転換、強固な事業基盤の構築という方向性を引き続き掲げている。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「『ＡＴＳＵＧＩ ＶＩＳＩＯＮ ２０２０』では、「更なる利益率の向上」に重点を置き、これまで培ってきた当社の強みを維持しつつ、利益を創出していくための新たな施策によって次の時代を見据えた事業構造への転換を図り、持続的な成長を可能とする強固な事業基盤の構築を進めてまいります。」
安定した利益を生み出せる会社への転換という従来の課題を、利益率の向上、新たな施策による事業構造の転換、持続的成長を支える強固な事業基盤の構築として表現している。 - FY2018安定収益体制の構築は道半ば有価証券報告書
「このような状況と残された課題を踏まえ、改めて今後中期的に取り組むべき課題を設定し、安定した利益を創出できる体制の構築を進めてまいります。」
安定した収益基盤の構築は依然として道半ばと評価し、安定した利益を創出できる体制の構築を今後の課題として明示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「価格を上回る価値ある商品の企画開発と、グループ全社を挙げて効率性アップに取り組み、収益改善に努めております。」
収益改善への取り組みを継続しているが、安定した利益を生み出せる会社への転換が達成されたとは記載していない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「中期経営計画の２年目を終えて、初年度に続き収益面においては一定の成果が得られましたが、為替に左右されない安定した収益構造を構築するまでには至っておりません。」
安定収益構造の構築を引き続き課題としつつ、為替に左右されない構造にはまだ至っていないと明示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「収益面において一定の成果を得ることができましたが、安定した利益を生み出せる会社になるために、引き続き５つの課題を追求し、目標の達成に向けて尽力してまいります。」
中期計画の数値目標とは別に、安定的な利益創出を会社の状態目標として掲げている。