サステナビリティ委員会を中心とするESG・SDGs経営の推進
FY2021に初出。5回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載は2026-09-30。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに57社。
- 2026-09-30前進業務提携
「当社は、サステナビリティ基本方針を策定しマテリアリティ（重要課題）を特定し、中長期的な企業価値向上の観点から事業活動を通じて社会価値を継続的に創造し、持続可能な社会の実現に貢献することを基本的な方針としております。」
サステナビリティ基本方針・マテリアリティに基づく取組みを、SDGsローン契約およびCO2排出量の算定、女性管理職比率の向上という具体的な資金調達条件・取組内容に結び付けている。 - FY2025前進有価証券報告書
「なお、2025年9月期は、サステナビリティ基本方針に基づき、重点課題（マテリアリティ）への取り組みを推進してまいりましたが、2026年9月期は、事業環境や社会的要請の変化を踏まえ、重点課題（マテリアリティ）を改めて見直し、時代に即した内容へ改訂する予定です。」
既存のマテリアリティを2026年9月期に見直し、事業環境・社会的要請に即した内容へ改訂する計画を具体化している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「マテリアリティへの対応状況等につき、年一回以上を目処に、サステナビリティ委員会から取締役会に報告しております。」
サステナビリティ委員会を中心としたマテリアリティ管理、取締役会報告、ESG施策の推進体制を再確認している。 - FY2023前進有価証券報告書
「2021年1月、気候変動を含む当社サステナビリティ課題への取り組みを全社的に推進すべく、ISO委員会を発展的に改組しサステナビリティ委員会とし、更に、取締役会決議に基づき、2021年11月以降、経営企画担当取締役を委員長とする組織規程に定める組織体として位置づけ、サステナビリティに関するリスクおよび機会の評価、基本方針の策定、重要課題（マテリアリティ）の特定等を推進しております。」
サステナビリティ委員会を組織規程上の組織体として位置づけ、基本方針・マテリアリティ・ESG施策・取締役会報告の枠組みを具体化している。 - FY2021初出有価証券報告書
「当社は、従来、社内委員会として位置付けていましたISO委員会をサステナビリティ委員会とし、当社と社会の更なる持続的発展を目指し、ESG経営を経営計画の中核に据え、社会が直面する様々な危機に対して当社が解決できる領域を広げ、社会にとってなくてはならない存在になるためにサステナビリティに関する取り組みの検討を行ってまいります。」
ISO委員会をサステナビリティ委員会へ改称し、ESG経営を経営計画の中核に据えてサステナビリティ施策を検討する方針を初めて明示している。