新株予約権による株式価値の希薄化
FY2017に初出。18回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018。直近の記載はFY2027-H1。
TKPがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに5社。
- FY2027-H1新株予約権行使による発行済株式数増加有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
当中間連結会計期間中に新株予約権の行使により計181,300株が増加し、発行済株式数は42,700,085株となった。潜在株式の一部が普通株式へ転換された。 - FY2025悪化有価証券報告書
「第11回新株予約権（2024年12月12日開催取締役会決議） 付与対象者の区分及び人数（名） 当社従業員154、当社子会社従業員２ 新株予約権の数（個） 195,000 新株予約権の目的となる株式の数（株） 195,000」
従業員及び子会社従業員156名を対象に、第11回新株予約権195,000個、最大195,000株を新たに付与し、希薄化エクスポージャーが拡大した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「新株予約権の名称 第10回新株予約権 付与対象者の区分及び人数（名） 当社従業員６ 新株予約権の数（個）※ 18,000 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数（株）※ 普通株式 18,000 新株予約権の権利行使期間※ 2026年５月24日から2034年５月23日まで」
従業員6名を対象に第10回新株予約権18,000個を発行し、最大18,000株の潜在株式と2026年から2034年までの行使期間が新たに示された。 - FY2024新株予約権行使と残存潜在株式有価証券報告書
「１．新株予約権の権利行使による増加：58,100株」
当連結会計年度に第4回新株予約権等の行使により58,100株が増加した。一方、期末時点で第4回・第5回・第9回新株予約権について合計308,315株相当が未行使で残存している。 - FY2024-Q1新株予約権行使により発行済株式数増加有価証券報告書
「2023年３月１日～2023年５月31日（注１） 31,500 42,311,485 13 16,334 13 16,289 （注）１．新株予約権の行使による増加であります。」
第１四半期に新株予約権の行使により31,500株が増加し、発行済株式総数は42,311,485株となった。 - FY2023対処有価証券報告書
「2021年２月４日に発行した第三者割当による行使価額修正条項付第８回新株予約権については、2022年12月６日開催の取締役会決議に基づき、2023年２月20日付で割当先の大和証券株式会社よりその全てを取得・消却いたしました。」
残存していた第8回新株予約権3,974,300株相当を全て取得・消却し、第三者割当新株予約権による希薄化エクスポージャーを縮小した。 - FY2023-Q3新株予約権の行使による発行済株式数の増加有価証券報告書
「発行済株式総数増減数 2,100株 （注１）新株予約権の行使による増加であります。」
2022年9月から11月に新株予約権の行使により2,100株が増加した。提出日現在の発行済株式数は42,261,085株となっている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「新株予約権の名称 第９回新株予約権 新株予約権の数（個）※ 105,400 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数（株）※ 普通株式 105,400」
第9回新株予約権が新たに発行され、105,400株の潜在株式が追加された。権利行使期間は2024年6月23日から2032年6月22日までであり、将来の希薄化エクスポージャーが拡大している。 - FY2022第7回新株予約権の全行使完了により発行済株式数が増加有価証券報告書
「2021年９月29日付で、発行した全ての本新株予約権の行使を完了しました。」
第7回新株予約権の行使により3,679,700株が交付され、発行済株式数は42,219,285株となった。第8回新株予約権3,974,300株は残存している。 - FY2022-Q3新株予約権の追加行使により発行済株式数が増加有価証券報告書
「当該四半期会計期間に権利行使された当該行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の数（個） 7,024 当該四半期会計期間の権利行使に係る交付株式数（株） 702,400 当該四半期会計期間の権利行使に係る資金調達額（百万円） 1,146」
第3四半期に新株予約権7,024個が行使され、702,400株を交付した。累計交付株式数は3,974,300株となり、発行済株式数と希薄化エクスポージャーがさらに増加した。 - FY2022-Q2新株予約権の追加行使により発行済株式数が増加有価証券報告書
「当第２四半期会計期間に権利行使された当該行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の数（個） 13,394 当該四半期会計期間の権利行使に係る交付株式数（株） 1,339,400 当該四半期会計期間の権利行使に係る資金調達額（百万円） 2,711」
第2四半期に新株予約権13,394個が行使され、1,339,400株を交付した。累計交付株式数は3,271,900株となった。 - FY2022-Q1新株予約権の行使により発行済株式数が増加有価証券報告書
「当該四半期会計期間に権利行使された当該行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の数（個） 16,379 当該四半期会計期間の権利行使に係る交付株式数（株） 1,637,900 当該四半期会計期間の権利行使に係る資金調達額（百万円） 3,709」
第7回等の新株予約権が第1四半期に16,379個行使され、1,637,900株を交付し、3,709百万円を調達した。潜在株式の一部が普通株式に転換された。 - FY2021第7回新株予約権の一部行使により潜在株式数が減少有価証券報告書
「１．第７回新株予約権の権利行使による増加 ： 294,600株」
第7回新株予約権の一部行使により294,600株が発行され、同新株予約権の残存株式数は3,679,700株となった。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「当該発行による潜在株式数：計7,948,600株（本新株予約権１個あたり当社普通株式100株）です。上限行使価格はありません。」
第７回・第８回新株予約権の発行決議により、最大7,948,600株の潜在株式が新たに示された。既存のストック・オプションによる希薄化リスクに加え、第三者割当新株予約権による大規模な潜在株式が加わった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループでは、役員、従業員に対するインセンティブを目的としたストック・オプション制度を採用しております。また、今後においてもストック・オプション制度を活用していくことを検討しており、現在付与している新株予約権等に加え、今後付与される新株予約権等について行使が行われた場合には、株式の価値が希薄化する可能性があります。」
ストック・オプションの行使による株式価値の希薄化リスクを再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループでは、役員、従業員に対するインセンティブを目的としたストック・オプション制度を採用しております。また、今後においてもストック・オプション制度を活用していくことを検討しており、現在付与している新株予約権等に加え、今後付与される新株予約権等について行使が行われた場合には、株式の価値が希薄化する可能性があります。」
ストック・オプションの行使による株式価値の希薄化リスクを再確認している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「また、今後においてもストック・オプション制度を活用していくことを検討しており、現在付与している新株予約権等に加え、今後付与される新株予約権等について行使が行われた場合には、株式の価値が希薄化する可能性があります。」
第5回・第6回新株予約権が新たに付与され、潜在株式が追加されたことで、希薄化エクスポージャーが拡大した。 - FY2017初出有価証券報告書
「本書提出日現在、新株予約権による潜在株式数は128,500株であり、発行済株式総数の2.72％に相当しております。」
役員・従業員へのインセンティブとしてストック・オプション制度を採用している。