新規上場による資本調達と自己資本の充実
FY2016に初出。14回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2023-Q3。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。35社中10社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに10社。
- FY2023-Q3前進有価証券報告書
「2022年10月１日～2022年12月31日 (注) 7,800 5,754,000 831 390,717 831 350,717 (注) 新株予約権の行使による増加であります。」
第3四半期中の新株予約権行使により、発行済株式数が7,800株、資本金及び資本準備金が各831千円増加した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「2022年10月1日から2022年10月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が7,800株増加しております。」
事業年度末後の新株予約権行使により、発行済株式数が7,800株増加した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「2022年４月１日～2022年６月30日 (注) 3,000 5,746,200 550 389,886 550 349,886 (注) 新株予約権の行使による増加であります。」
第1四半期中の新株予約権行使により、発行済株式数が3,000株、資本金及び資本準備金が各550千円増加した。 - FY2022前進有価証券報告書
「2022年１月24日に、新株予約権行使により、発行済株式総数が9,600株、資本金が1,761千円及び資本準備金が1,761千円増加しております。」
新株予約権の行使により、発行済株式数、資本金、資本準備金が追加で増加した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「2022年１月１日から2022年１月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が9,600株増加しております。」
事業年度末後の新株予約権行使により、発行済株式数が9,600株増加した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「2021年７月１日～2021年９月30日 （注） 4,200 5,733,600 770 387,574 770 347,574」
2021年7月から9月の新株予約権行使により、発行済株式数が4,200株、資本金および資本準備金が各770千円増加した。 - FY2021前進有価証券報告書
「2021年４月28日に、新株予約権行使により、発行済株式総数が28,200株、資本金が2,774千円及び資本準備金が2,774千円増加しております。」
事業年度末後の新株予約権行使により、発行済株式数、資本金および資本準備金が増加した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「2018年８月27日に、新株予約権の権利行使により、発行済株式数が9,600株、資本金が1,401千円及び資本準備金が1,401千円増加しております。」
新株予約権行使による資本金・資本準備金の増加と発行済株式数の増加を、通期の資本推移として再確認している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「発行済株式総数増減数 9,600 5,701,200 資本金増減額 1,401 384,028 資本準備金増減額 1,401 344,028」
2018年7月から9月の新株予約権行使により、発行済株式数が9,600株、資本金および資本準備金が各1,401千円増加した。 - FY2018前進有価証券報告書
「2018年３月20日付の新株予約権の権利行使により、発行済株式数が3,000株、資本金が550千円及び資本準備金が550千円増加しております。」
新株予約権の行使により追加の資本・資本準備金の増加が生じ、資本調達が進んだ。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「平成29年10月１日～平成29年12月31日」
同期間に新株予約権の行使により発行済株式総数が2,700株、資本金および資本準備金がそれぞれ960千円増加した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「平成29年10月１日から平成29年10月31日までの間に、新株予約権の権利行使により、発行済株式総数が1,500株増加しております。」
四半期末後も新株予約権の権利行使により発行済株式数が1,500株増加し、資本調達が進んだ。 - FY2017前進有価証券報告書
「平成29年３月22日に、新株予約権行使により、発行済株式総数が36,300株、資本金が4,554千円及び資本準備金が4,554千円増加しております。」
新株予約権の行使により、追加の資本・資本準備金の増加が生じた。 - FY2016初出有価証券報告書
「新規上場に伴う公募増資及び第三者割当増資による収入が435,031千円あった」
平成28年3月18日に東京証券取引所JASDAQ（スタンダード）へ上場し、自己資本比率は20.1％から28.5％へ上昇した。