ストック・オプション行使による株式価値の希薄化
FY2016に初出。15回の記載のうち6回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
ビーロットがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに53社。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「ストックオプション制度の内容 該当事項はありません。…その他の新株予約権等の状況 該当事項はありません。」
前年度末に残っていた新株予約権等について、本中間報告ではストックオプション制度およびその他の新株予約権等が該当事項なしと記載された。 - FY2025対処有価証券報告書
「2021年第９回ストック・オプション 権利行使24,600 失効5,200 未行使残― 2023年第10回ストック・オプション 権利行使45,500 未行使残30,200」
第9回新株予約権は24,600株が行使され、5,200株が失効し、未行使残はなくなった。第10回新株予約権も45,500株が行使され、未行使残は30,200株へ減少した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「普通株式 200,000株」
第10回新株予約権200,000株が存在し、第9回新株予約権についても権利確定後の未行使残37,700株が記載された。潜在的希薄化に加え、第9回の64,200株行使も発生した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数※ 普通株式 206,000株」
第10回新株予約権により、206,000株の潜在的な希薄化エクスポージャーが新たに発生した。提出日時点で行使済みとは記載されていない。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「新株予約権の数※ 2,406個 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数※ 普通株式 240,600株」
第9回新株予約権2,406個、目的株式240,600株が発行され、潜在的な希薄化エクスポージャーが再び発生した。行使期間は2023年4月1日から2025年3月31日までである。 - FY2019対処有価証券報告書
「第７回新株予約権及び第８回新株予約権の買入消却による減少 1,217,000株」
第7回・第8回新株予約権の目的株式合計1,217,000株が買入消却され、潜在的な希薄化エクスポージャーが大幅に縮小した。一方、第5回新株予約権の行使により24,600株は発行された。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「2019年７月１日～2019年９月30日 発行済株式総数増減数 16,000株 発行済株式総数残高 8,230,200株 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により第3四半期中に16,000株が増加し、発行済株式総数は8,230,200株となった。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「2019年１月１日～2019年３月31日 発行済株式総数増減数 600株 8,214,200 （注）新株予約権の行使によるものであります。」
新株予約権の行使により600株が増加し、発行済株式総数は8,214,200株となった。希薄化リスクが追加の株式発行として現れた。 - FY2018悪化有価証券報告書
「なお、2018年12月31日現在、発行済みの新株予約権の目的である株式数は1,526,600株であり、同日現在の発行済株式総数8,213,600株の18.59％に相当します。」
新株予約権の行使による193,400株の新株発行に加え、期末時点の潜在株式数は1,526,600株、発行済株式総数の18.59％に相当した。希薄化エクスポージャーが拡大した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「平成30年７月１日～平成30年９月30日 発行済株式総数増減数 1,400株 発行済株式総数残高 8,168,600株 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により第3四半期中に1,400株が増加し、発行済株式総数は8,168,600株となった。希薄化リスクが追加の株式発行として現れた。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期会計期間において発行した新株予約権は、次のとおりであります。」
第7回新株予約権の行使により当四半期中に23,000株が交付された一方、第7回1,000,000株分および第8回240,000株分の新株予約権が発行され、潜在的な希薄化エクスポージャーが拡大した。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「新株予約権の数（個）2,320…新株予約権の目的となる株式の数（株）232,000（注）１」
新たに232,000株を目的とする新株予約権が発行され、潜在的な希薄化エクスポージャーが拡大した。なお、平成30年4月には新株予約権行使による6,000株の増加も記載された。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「普通株式の発行済株式総数9,000株の増加は、新株予約権の行使による新株発行によるものであります。」
新株予約権の行使により通期で9,000株の新株が発行された。期末の潜在株式数は124,000株、発行済株式総数に対する割合は3.09％となった。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「平成29年７月１日～平成29年９月30日 発行済株式総数増減数 1,800株 発行済株式総数残高 4,002,900株 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により1,800株が増加し、発行済株式総数は4,002,900株となった。新株予約権行使による潜在株式の希薄化リスクが一部実際の株式発行として現れた。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成28年12月末日現在、ストック・オプション制度による新株予約権の潜在株式数は合計133,000株であり、発行済株式総数4,001,100株に対する割合は3.32％となっております。これらの新株予約権の行使がなされた場合、１株当たりの株式価値が希薄化する可能性があります。」
平成28年12月末時点の潜在株式数133,000株、発行済株式総数に対する割合3.32％が記載され、新株予約権行使による希薄化可能性が示された。