ビーロット（3452）・リスク顕在化
賃貸不動産の減損損失
FY2017に初出。3回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017。直近の記載はFY2023。
3記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
売却予定賃貸資産の減損損失15社が書いているテーマ・逆風15社・追い風0社
ビーロットがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年早い。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに4社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている15社のうち14社を表示しています。上の文は15社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当該カプセルホテルにつきましては、利用目的の変更に向けて設備の撤去を実施することを意思決定いたしました。」
カプセルホテルの利用目的変更に向けた設備撤去の意思決定に伴い、建物150百万円など合計151百万円の減損損失を計上した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当該賃貸不動産について、使用目的の一部を変更する意思決定を行ったことに伴い、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
カプセルホテルについて使用目的の一部変更を決定し、将来キャッシュ・フローに基づく使用価値が見込めないとして83百万円の減損損失を計上した。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当該賃貸不動産について、売却する方針に変更したため、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
保有する賃貸不動産について売却方針への変更に伴う減損損失198,826千円を計上した。賃貸不動産の価値低下・処分方針変更が実際の損失として発生した。